
不登校の初期(最初の数週間)に親がすること・しないこと
連載「発達特性・不登校の研究」第11回です。
登校する時刻が近づくと子どもが動けず、保護者は出勤の準備を止めて理由を聞く。学校へ欠席を連絡しながら、「今日休ませたら明日も行けなくなるのでは」と不安が膨らむ。初期の家庭では、本人のつらさと大人の予定変更が同時に起こり、落ち着いて考える時間がなくなりがちです。
まず必要なのは、その朝に将来の登校方針まで決めることではありません。安全と体調を確認し、当日の連絡と生活を整え、詳しい相談をする時間を別に確保します。理由を本人がすぐ説明できなくても、大人が学校へ確認できることはあります。
この記事では、不登校の初期に家庭が抱え込みすぎないための対応を整理します。登校を急がせるか、何も働きかけず待つかという選択だけにせず、本人への接し方と、学校や医療へつなぐ具体的な行動を分けて考えます。
その日の連絡を終えたら、保護者自身が相談できる相手も確かめてください。家族だけで判断を抱える必要はありません。
一言でいうと(この記事の結論)
その朝の結論を繰り返し問い直さず、家族が生活へ戻れる区切りを作ってください。
1. 学びの困りごとはどこで生まれるのか
欠席が始まった時期には、本人自身もつらさを整理できていない場合があります。問いを重ねても理由が増えたり変わったりするからといって、嘘だと決めつけないでください。学校のどの時間が苦しいか、朝と夜で体調が違うかなど、答えられる範囲を確認します。説明の完成を支援の条件にしないことが重要です。
保護者は、休ませる判断をするたびに責任を感じるかもしれません。しかし、その朝の欠席連絡と、中長期の学び方の相談は別の仕事です。切り分けると、毎朝のやり取りにすべてを背負わせずにすみます。当日の安全、家庭で過ごす方法、学校へ知らせる事項を先に整理し、方針の相談は落ち着いてできる時間へ移します。
初期の対応で見落としたくないのは、学校側で確認が必要な問題です。いじめ、脅し、強い恐怖を伴う出来事などを疑う情報があれば、本人の登校意思だけを聞き続けず、大人が安全を確認します。本人に詳しい再現を何度も求めず、既に分かっている事実と、学校へ調べてほしい事項を分けて伝えます。
欠席中に見える姿は、場所や相手との組み合わせで整理します。自室では話せても電話では黙るなら、話す力がないと決めつけず、伝える手段を変えます。学校へ届けるメモも、本人が書く、大人が代筆する、選択肢に印を付けるなどから選べます。言葉が出ない場面では、答えを待つ時間を短く区切り、後から追加できる形にします。
欠席の背景を探るときは、本人の負担と大人が処理する実務を同じ問いにしません。「明日どうする」と聞く言葉の中に、勤務の変更、欠席の理由、将来の心配が全部入ると、子どもは答えきれなくなります。親は連絡や留守中の支えを先に整理し、本人には今困っていることを尋ねます。家族の予定は大人同士で調整し、その結果を分かる言葉で知らせます。
Maeda & Heyne(2019) [1]は日本の学校を基盤とする早期復帰アプローチを扱っています。しかし倫理的に複雑で、特定の条件のもとでの結果です。初期に相談を始める根拠と、本人を急いで登校させる根拠は同じではありません。家庭ではその研究の手順を再現せず、学校側に安全上の問題や支援できる条件を尋ねることから始めます。
重い不安を伴う不登校については、Denis et al.(2026) [2]がデイケアで認知行動療法(CBT)を中核に置く支援を扱っています。ここでは専門的な支援の選択肢があるという文脈で受け止めます。親が不安を克服させる課題を独自に課す指示ではありません。初期の相談では、学校の話をすると食べられなくなる、外出の前に強い苦しさが出るなど、観察した経過を相談先へ渡します。
一言でいうと
初期の相談では、学校の話をすると食べられなくなる、外出の前に強い苦しさが出るなど、観察した経過を相談先へ渡します。

2. 家庭での接し方
朝の確認を短くし、相談の時間を分ける
その朝は「今の体調と、安全に過ごせるかを確かめたい」と伝えます。食事や水分、休める場所など日常の支えを確認し、必要な相談先へ連絡します。避けたいのは、出発時刻までに納得できる理由を言わせようとすることです。
落ち着いた時間には、「今日の中で少し楽だった場面はある」と尋ねます。登校の約束だけを成果にせず、負担の違いを知る情報を集めます。先の予定を決められない場合は、いつ相談し直すかを大人側で整理し、本人に毎日同じ返答を迫らないようにします。
保護者の出勤やきょうだいの予定が変わる場合は、困っている実務を大人の相談先へ伝えます。子どもに「あなたのせいで」と負担を返すことを避け、家庭を支える分担を具体的に求めてください。
初期の生活と連絡を切り分ける
生活の予定を相談するときは、以前と同じ時間割へ戻すことを唯一の目標にしません。食事、休息、家族が不在になる時間など、当面の生活で確認が必要なことを先に扱います。心身の状態に懸念があれば、家庭だけで生活習慣の問題と判断せず相談先へ伝えます。本人が選べる活動も残し、すべてを登校準備の課題にしないようにします。
最初の2週間にすること・しないこと
以下の時期は、連絡と暮らしを整理するための目安です。回復までの日数や登校の期限ではありません。欠席の始まりがはっきりしない場合や、既に相談を利用している場合は、今必要な項目から選びます。強い体調不良や安全への懸念は、時期を待たず対応してください。
することは次のとおりです。
– その朝の体調、食事や水分、休める場所を確かめ、留守の間に連絡できる大人を決めます。予定を変えられない日は、学校や家族へ見守りの方法を相談します。- 学校へ欠席の連絡方法を尋ね、窓口と担当する大人を決めます。分担できる家庭は連絡済みの印を共有し、難しい家庭は伝える内容を短くまとめます。本人には「学校への連絡は私がする。伝えてほしくないことがあれば教えて」と説明します。本人への毎朝の電話が苦しいなら、保護者への連絡や文字でのやり取りを提案します。- 本人が話せる範囲で、苦しい場所や時間を聞きます。いじめなど学校で調べる必要がある情報は、本人の詳しい説明がそろう前でも学校へ知らせます。- 大人が教材と学校からの連絡を整理します。直ちに必要な手続きと、今は保留できる学習を分け、本人へ受け取り方を相談します。
しないことは次のとおりです。
– 出発時刻を過ぎても、納得できる理由を言うまで質問を続けません。「今日は学校へ連絡する。詳しい話は落ち着いてからでよい」と区切ります。- 休んだ罰として好きな活動を全部取り上げません。休息や人との接点を保ちながら、家庭で過ごすうえで必要な約束は別に相談します。- 親戚や知人へ本人の話を広く説明しません。本人と話してよい範囲を決め、保護者が支援を求めるための相談と分けます。「今は体調と生活を整えています。詳しい話は控えます」と区切り、本人にも大人が誰へ何を相談しているかを知らせます。- 残った教材を登校の条件として積み上げません。未学習の整理は大人が始められますが、本人へ全部を終える約束を求める必要はありません。
3〜4週目にすること・しないこと
この時期も、前の段階を終えた子が次へ進む順番を示すものではありません。連絡を続ける中で、何が役立ったか、何が負担を増やしたかを見直す機会として使います。本人に新しい活動の希望があれば扱い、希望がない場合も大人の支援体制は整理できます。
することは次のとおりです。
– これまでの連絡方法を振り返り、本人と保護者の負担を減らせるか学校へ尋ねます。担任が不在でも相談できる窓口を確保し、相談が止まらない形を考えます。- 体調と暮らしの経過を相談先へ渡します。日中に楽だった活動と学校を思い出すと苦しい場面を分け、必要な評価や相談の予約を検討します。- 学習に触れたい希望が出たら、教科、教材、説明の受け方を選びます。塾への訪問、家庭で説明を聞くなど、本人が選んだ形の準備を行います。- 学校が安全や教材の扱いについて回答したかを大人が点検します。回答がない事項は次の担当者と相談日を決め、本人が待ち続ける状態を減らします。
しないことは次のとおりです。
– 数週間たったことを理由に、「そろそろ戻れるはず」と登校の期限を置きません。変化を見る対象は経過日数ではなく、本人の負担と利用できる支援です。- 家で元気な日が増えたことを、学校の安全が確保された証拠にしません。楽しめた姿を登校の説得材料にせず、楽だった条件として残します。参加を相談するときは学校の対応を受け取り、安心できる場所とつらくなったときの退出方法を本人へ示します。試さない選択も残します。- 他の子の復帰例を本人の計画へ移しません。同じ時期でも負担や学習の空白が違うので、本人が試したいことを具体的に聞きます。- 相談や通塾が始まったからと、家庭の予定を一斉に元へ戻しません。移動や面談の後の疲れを見て、必要な休みや家族の分担を残します。
一言でいうと
移動や面談の後の疲れを見て、必要な休みや家族の分担を残します。
3. 個別指導での教え方
学習の相談を急いで契約の話にしない
塾で学習を検討する場合は、まず本人が学習の話をしてよい状態かを確かめます。保護者だけが相談する段階なら、本人の希望がまだ確認できていないことを記録します。遅れへの不安をそのまま大量の課題へ変えず、現在の生活で扱える範囲を相談します。
欠席中のプリントは、教師が本人の来室前に保護者と整理します。教師は積み上がった量を示して急がせず、内容の重複や前提となる技能を整理します。本人が来たときに山全体を背負わせないための準備です。
学習に触れられる場合は、本人が選びやすい内容から理解の状態を確認します。すぐに学校の提出物を完成させることだけを目標にせず、どこを説明すれば再開できるかを見ます。家庭での負担が増えたら、課題量と授業の位置づけを見直します。
初期の相談で塾が整理する資料
保護者との初回の相談では、今何を心配しているかを学習と生活に分けます。学習なら説明を受けていない範囲、提出期限、以前から苦手な課題を整理します。生活なら来室の移動、待つ場所、学校の話を聞く負担などです。塾で扱える仕事を先に示し、本人の不安について専門的な相談が必要なら学校や医療へつなぐ準備をします。
学校の教材は、未提出という状態だけで分類しません。授業の説明が要る内容、既に分かる練習、連絡だけの紙を分けます。保護者には、今すぐ学習する必要のある紙と学校へ扱いを尋ねる紙を区別して返します。本人が教材を見たくない時期には、塾で整理した結果を大人同士で持ち、本人へ見せる量と時期を相談します。
初めて教室へ来る日の負担を減らす
本人が来室を希望したら、授業を受けるのか、教材を見て相談するのかを明確にします。相談だけの予定で来た子へ、その場で学力を測る問題を渡すことは避けます。会う人、使う机、待つ場所、帰る方法を事前に伝え、学校への報告があるなら内容も示します。本人が知らない登校の計画を教室で切り出さない約束をします。
たとえば、学校の問題集は見たくないが数学の説明は聞きたい中学生がいると、教師は本人が選んだ内容を別の紙へ用意できます。問題集を開かせることを入口にせず、説明を受けたい内容から始めます。学校の教材へ戻る必要があるなら、その理由と時期は別に相談します。教材の表紙への反応と、数学の内容への理解を混同しないための方法です。
授業に入る際は、今回扱う範囲を紙へ書き、途中でやめたい合図を決めます。本人が声を出しにくいなら紙を閉じる、指定した印を示す方法も使えます。教師が合図を受け取ったら、休むか終えるかを短く尋ねます。最初から全部を選ばせる質問を重ねず、本人が判断できる範囲へ絞ります。
学習へ戻るための説明を小さく用意する
欠席した内容を尋ねるときは、まだ教わっていないものを解けない問題として数えません。見本を説明し、一緒に操作し、その後で似た課題へ進みます。本人が説明のどこで止まったかを教師が記録し、家庭には必要な教材だけを返します。初期の授業を、遅れの大きさを本人へ知らせる試験にしないことが大切です。
学習が進んだ日も、次回の量を自動で増やしません。本人が希望した内容を聞き、今回使えた説明や教材を次の準備へつなげます。帰宅後に強い疲れが出たなら、移動や相談の時間も含めて見直します。教室での正答だけを成果にせず、続けたい内容が本人から出たか、途中で止める方法を使えたかも扱います。
一言でいうと
教室での正答だけを成果にせず、続けたい内容が本人から出たか、途中で止める方法を使えたかも扱います。

4. 学校・医療・塾の連携
初期の学校との連絡では、欠席の事務、本人の安全、学習の受け取り方を分けて相談します。連絡方法は「最初の2週間」の一覧を土台にし、突然の訪問や電話に負担があれば学校へ伝えます。安全に関する質問と教材の依頼を別の項目にし、学校が対応の順を決めやすい形で送ります。
本人に差し迫った危険がある、所在や安全が確認できないなどの状況では、通常の学習相談を待たず、地域の緊急対応先へつなぎます。日常の支援計画とは別に、安全確保を優先する境界を家族で共有します。
学校へしてほしいことは、心配な出来事を調べる、教材の優先範囲を示すなど、回答が必要な仕事として伝えます。面談の終わりには、担当者、返答を受ける方法、次に相談する日をメモにします。返答が保留の項目は消さず、次の面談へ引き継ぎます。本人へは決まったことだけを短く知らせ、調査中の内容を推測で説明しないようにします。
医療機関や相談窓口へは、家庭で起きた変化の経過を持参します。学校の話題の前後で体調が違うこと、食事や休息への影響など、実際に見た内容を記します。保護者が原因を診断名で説明しようとしなくても相談できます。本人が同席しない相談では、何を尋ね、何を伝えたかを後で知らせる方法を決め、知らないうちに方針が変わる不安を減らします。
相談の内容に合わせて窓口を選ぶ
各自治体の教育支援センター〈適応指導教室〉は、不登校についての相談や、学校以外での学習・活動の支援を相談できる公的な窓口です(文部科学省「不登校への対応について」)。利用を考え始めたら、自治体の教育委員会へ所在地と相談方法を尋ねます。初めから通所を約束するのではなく、保護者だけで相談できるか、本人が見学する場合は何をするかを聞き、本人へ選べる情報として渡してください。対象の学年や利用の条件は自治体の案内に沿って相談します。
学校のスクールカウンセラーには、本人の不安や気持ちの整理、保護者の接し方について相談できます。スクールソーシャルワーカーには、家庭や学校を取り巻く環境、福祉などの関係機関との調整を相談できます(文部科学省「スクールカウンセラー・スクールソーシャルワーカーによる教育相談体制の充実」)。たとえば、会話のたびに親子で追い詰められるならカウンセラーへ、その相談へ行く時間や生活上の支えを確保できないならソーシャルワーカーへ、困っている仕事を伝えます。どちらへ頼めばよいか分からなければ、学校へ事情を短く伝えて取次ぎを頼めます。
予約時には「本人はまだ面談を希望していない。まず保護者が朝の対応を相談したい」と目的を伝えます。学校内の面談が負担なら、場所や別の相談経路を尋ねてください。配置や来校日には違いがあるため、担任への申込みでよいか、別の窓口があるかを聞きます。相談当日は欠席の経過と今困っている場面を持参し、その日のうちに決めたいことを絞ります。原因を説明する資料を完成させるために予約を遅らせる必要はありません。
相談先が増えたら、それぞれに同じ長い説明をする代わりに、経過をまとめた紙と、その窓口へ頼む仕事を分けて持ちます。学校は安全や教材、センターは学校外の学びの候補、心理の相談は本人と家族の負担というように、誰が次の回答をするかを記します。専門職が連携する際には、本人の話をどこまで渡すかを先に相談します。親戚等への説明は家庭の一覧に戻って扱い、相談資料をそのまま周囲へ配らないようにします。
教室で聞いた話を学校へ伝える前には、共有の目的と範囲を確認します。塾へ来たことが本人の知らないところで復帰計画の根拠になると、相談への信頼を損なうおそれがあります。
一言でいうと
塾へ来たことが本人の知らないところで復帰計画の根拠になると、相談への信頼を損なうおそれがあります。
5. よくある誤解
Q 初めに休ませると不登校が固定しますか
その日の欠席だけで将来を断定することはできません。まず安全と体調、学校での負担を確認します。早期復帰の研究を、家庭で一律に登校を迫る根拠にはしないでください。休んだ後も相談や情報収集は進められます。本人を急がせることと、大人が必要な対応を始めることを分けます。
Q 理由を話すまで待つしかありませんか
本人が答えられる範囲を尊重しながら、学校へ確認できる事項や生活の支援を進めます。理由を引き出すための質問を繰り返すより、今困る場面や変えてほしい条件を尋ねます。言葉が難しければ書く、選ぶ方法も試せます。本人の説明が不十分でも、安全への懸念は大人が対応します。
Q 家で楽しそうなら学校へ行かせてもよいですか
それだけでは登校の判断材料として足りません。「3〜4週目」のしないこと一覧にある扱いを使い、学校から必要な対応の回答を受け取ってください。本人が参加を考えているなら、授業、休み時間、移動のどこを試したいかを聞き、学校と相談する項目を絞ります。
参加の相談は、同じ一覧を参照して進めます。本人が話したくない場合は、大人が選択肢を集めておき、提案を聞く時期を本人と相談できます。欠席が続いていても、相談先とのつながりを作る仕事は進められます。
一言でいうと
欠席が続いていても、相談先とのつながりを作る仕事は進められます。
6. いま使える区切り
初期の家庭では、今朝の対応と今後の方針を分けるだけでも、相談の順序が見えます。安全を確かめ、必要な連絡をし、生活を支え、落ち着いて負担を整理する。その仕事を保護者だけで抱えず、学校や専門家と分担してください。
登校させるために、家庭を逃げ場のない場所にはしません。
本人がまだ理由を言えなくても、関わり方や環境は見直せます。保護者の焦りは大人の相談先へ持ち込み、子どもには答えを急がせない時間を残します。休んだ日を失敗の記録だけにせず、何が負担で、何なら過ごせたかを次の支援へつなげましょう。
学校への連絡が済んだら、次に確認する事項だけを短く残します。その朝の結論を繰り返し問い直さず、家族が生活へ戻れる区切りを作ってください。
一言でいうと
その朝の結論を繰り返し問い直さず、家族が生活へ戻れる区切りを作ってください。
この記事で言えないこと
- 研究記述は掲載要約の範囲であり、原著全文の再確認はしていない。
当塾の立場
塾に来なくても、家庭でできること
- 朝の確認を短くし、相談の時間を分ける
- 初期の生活と連絡を切り分ける
- 最初の2週間にすること・しないこと
- 3〜4週目にすること・しないこと
それでも個別指導を使う理由
- 学習の相談を急いで契約の話にしない。授業内で手順を試し、家での再現条件を残す [1]。
- 初期の相談で塾が整理する資料。本人の反応を次の課題の形へ返す。
- 初めて教室へ来る日の負担を減らす。家庭だけで監督を増やさず、教材側を直す。
塾を検討するときは、次のように聞いてみてください。
- 止まった操作を、どう観察して教材を変えますか
- 家庭へ渡す指示は、教師がいなくても始められますか
- 学校との役割分担を、どう文書に残しますか
まとめ
出典
本文中の番号に対応します。抄録・公式案内に直接あたって確認した範囲を挙げています。
- 【根拠】Maeda & Heyne(2019), Frontiers in Psychology. https://consensus.app/papers/details/cd49e3bc86d25326bfdec6c00897e3cd/
- 【根拠】Denis et al.(2026), European Child & Adolescent Psychiatry. https://consensus.app/papers/details/6f50010d376d5ea68dcb98e314e63512/
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