欠席は学力をどれだけ下げるのか
「学校を休むと勉強が遅れる」。当たり前に聞こえます。
しかし、これを数字で示すのは簡単ではありません。休む子と休まない子は、休むこと以外でも違うからです。健康、家庭、学習意欲。成績が下がったのは欠席のせいなのか、それとも欠席と成績の両方を引き起こしている別の何かのせいなのか。
この記事は、その切り分けを扱います。
一言でいうと（この記事の結論）
同じ生徒の教科間の差を使った推定では、10コマの欠席がテスト得点を 0.03〜0.04 SD、評定を 0.17〜0.18 SD 下げていました [1]。
9年生で10回欠席すると、予定通りの卒業確率と大学進学確率が、それぞれ2%下がります [1]。
そして——同級生が慢性的に欠席していると、休んでいない子の成績まで下がります [6]。
ただし反証。出席を改善する介入の効果量は、全体で g = 0.091 です [13]。
結論を先に7点書きます。
1. 因果を切り分ける
最も設計の巧妙な研究から見ます。
2021年、『Journal of Public Economics』に掲載された研究（135引用）は、各欠席の日付と時限まで記録した行政データを使いました [1]。
識別の方法は「同じ生徒の、教科間の差」です。ある生徒が数学は多く欠席し、英語はあまり欠席しなかった——この差を使えば、その生徒の家庭環境や意欲は、両教科で共通なので相殺されます。
| 10コマの欠席が下げるもの | 大きさ |
|---|---|
| 数学・英語のテスト得点 | 標準偏差の3〜4% |
| その教科の評定 | 標準偏差の17〜18% |
さらに、9年生での欠席の長期的な影響です。
- 全教科あわせて10回の欠席が、予定通りの卒業確率を 2% 下げる
- 同じく、大学に入学する確率を 2% 下げる
この推定が信用できる理由
著者らは、自分たちの識別戦略を検証する仕掛けを入れています。
「年次の統一テストの実施期間より後に起きた欠席は、テスト得点に影響しないことを示した」 [1]。
一言でいうと（これは強い検証です）
テストが終わったあとの欠席が得点を下げていたら、それは因果ではありません。欠席しやすい子がもともと得点が低い、というだけです。
——実際には影響しませんでした。つまり「授業を受け損なうこと」自体が効いているということです [1]。
47本目の再現性の危機、48本目の実装科学で見たとおり、この種の検証が入っている研究は少数です。
一言でいうと（テストより評定が大きく動く）
0.03〜0.04 と 0.17〜0.18。評定への影響は、テスト得点の約5倍です [1]。
——評定には、提出物・平常点・授業態度が含まれます。休めば、そこが直接欠けます。
つまり「学力が落ちる」以上に、「評価されなくなる」のです。
2. 長期——一生分を追跡する
もっと長い追跡があります。
2022年、『The Economic Journal』に掲載された研究は、1930年代生まれのスウェーデン人の歴史的記録と行政記録を結合しました [2]。
「小学校期の欠席は、同時期の学業成績、最終的な教育到達度、そして生涯にわたる労働所得を有意に下げる」
著者らの解釈は「人的資本形成の動的モデルと整合的である。欠席は小さな即時的な学習損失を引き起こし、それが時間とともに累積してより大きな人的資本の損失となり、労働市場での成果の悪化につながる」 [2]。
一言でいうと（1回は小さい、累積が大きい）
1日の欠席の影響は、測れないほど小さいかもしれません。
——しかしそれが積み重なると、生涯所得に届くという主張です [2]。
この構図は、44本目の単一事例研究法で見た「小さな効果の累積」と同じです。
3. 理由と時期は、関係あるか
「病気なら仕方ない」と言えるでしょうか。
スコットランド縦断研究（n = 4,419）を用いた分析の結果です [3]。
| 欠席の理由 | 学業成績との関連 |
|---|---|
| 怠学（無断欠席） | 負 |
| 病気による欠席 | 負 |
| 例外的な家庭の事情 | 負 |
| 家族旅行 | 負。ただし一階差分の回帰では確認されなかった |
著者らの解釈です。「これらの所見は、授業を失うことに加えて、行動的、健康関連、心理社会的な経路が、欠席と学業成績の関連を説明しているかもしれないことを示唆する」 [3]。
一言でいうと（家族旅行だけ違ったことの意味）
家族旅行は、他の理由と違って「授業を失う」以外の要素をほとんど含みません。健康問題も、家庭の混乱も、意欲の低下もありません。
——その家族旅行だけ、厳密な分析で関連が消えました [3]。
これは「欠席そのもの」より「欠席の背景にあるもの」が効いている可能性を示しています。
時期による違い
62,841人の時刻つき出席データを分析した研究では——無断欠席は学年の初めと終わりに、より有害でした。病気による欠席も、学年の終わりでより有害でした [4]。
また、部分日の欠席（遅刻・早退）を扱った研究（n = 125,375）は、部分日の欠席が全日の欠席に直接つながることを示しています。そして睡眠不足と精神的困難の正の関連、学校への関与と部分日欠席の負の関連が見出されました [17]。
4. 累積する
単発の欠席と、続く欠席は違います。
米国の全国代表標本（幼稚園〜5年生、n = 14,370）を用いた研究の結果です [8]。
- 小学校のどの学年でも、欠席が多い生徒は、学業・実行機能・社会情動の成果が低かった
- 学年による関連の大きさの違いは小さかった
- しかし累積的な関連の証拠があった——小学校を通じて一貫して欠席していた生徒は、長期的に発達領域全体で成果が低かった
- 負の関連は、白人生徒より黒人生徒で大きかった
シカゴ縦断研究（n = 1,148）では、4〜6年生での慢性欠席（年におよそ14日以上）の影響が推定されています [9]。
| 成果 | 影響 |
|---|---|
| 8年生の算数の学力 | d = −0.17 |
| 4年での卒業確率 | 18ポイント低下 |
| 21歳までの卒業確率 | 17ポイント低下 |
| 21歳までの何らかの高校修了 | 11ポイント低下 |
より早い段階でも同じです。就学前（プレK）の慢性欠席を追跡した研究では——プレKで慢性的に欠席した子は、幼稚園入学時の学業的・行動的な準備が低く、その後の学年でも慢性欠席になりやすかった。3年生までに複数年慢性欠席だった生徒は、学年相当で読むために相当の介入を要した [10]。
5. 波及——休んでいない子にも影響する
これは見落とされやすい結果です。
2015年、大規模な都市学区のデータを用いた研究は、慢性欠席の同級生への波及効果を検討しました [6]。
「生徒は、慢性的に欠席している同級生を持つことによって、学業的に損害を受ける——読解と算数の両方のテスト結果に現れた」
著者の結論は「慢性欠席は、過度に学校を休んでいる個人に損害を与えるだけでなく、同じ教育環境にいる他者の成果を下げる可能性を持つ」 [6]。
一言でいうと（学級経営の問題になる）
欠席が多い子がいると、授業の進め方が変わります。復習が増え、進度が落ち、個別の対応に時間が割かれます。
——それが他の子の成績に出ている、ということです [6]。
だから欠席は、本人だけの問題として扱えません。同時に——本人を責める理由にもなりません。
幼稚園段階でも、慢性欠席は算数と読解の学力を下げ、教育的な関与を減らし、社会的な関与を減らすことが報告されています [7]。
6. コロナ後に何が起きたか
この分野は、2020年以降に一変しました。
2024年、『PNAS』に掲載された研究（107引用）の数字です [5]。
- 2018–19年度から2021–22年度にかけて、慢性欠席の生徒の割合が 13.5 パーセントポイント増加
- これは 91% の増加であり、650万人の生徒が新たに慢性欠席になった計算
- 州レベルの増加は、2020–21年度の学校閉鎖の広がりと正に関連していた
- しかし——在籍者数の減少、COVID-19の感染率、学校のマスク方針、若者の精神的健康の悪化とは、関連していないように見えた
一言でいうと（原因が分かっていない）
もっともらしい原因を4つ調べて、どれも関連していませんでした [5]。
——著者の言葉は「慢性欠席の急増が示す学習への障壁は、さらなる精査と政策対応に値する」。
つまり「何が起きたのか分からない」という状態です。これは日本の不登校の増加についても、同じことが言えるかもしれません。
7. 効く介入——保護者の思い込みを正す
この分野で最も費用対効果が高いとされる介入があります。
2018年、『Nature Human Behaviour』に掲載された無作為化実験（170引用）です [11]。
対象は幼稚園〜12年生の高リスク生徒 28,080人の保護者。年間を通じて、個別化された情報を繰り返し送りました。
- 最も効果的な版は、慢性欠席を 10% 以上削減した
- 作用の一部は、保護者が持っていた「子どもの累積欠席日数についての偏った信念」を正すことだった
- 効果は学年を問わずほぼ同等だった
- 同じ世帯にいる、処置を受けていないきょうだいの欠席も減った
- この介入は拡大が容易で、現行のベストプラクティスより1桁以上費用対効果が高い
10学区で K–5 を対象に行われた別の無作為化実験でも、慢性欠席が 15% 減少しました [12]。この介入も、K–5の出席の重要性を過小評価している保護者の誤った思い込みと、実際の欠席日数を標的にしています。
一言でいうと（保護者は、欠席日数を少なく見積もっている）
「うちの子は、そんなに休んでいない」という認識が、事実とずれています [11]。
——実際の日数を知らせるだけで、10〜15% 減りました。
そして、きょうだいの欠席まで減っています。家庭の中で、休むことの扱いが変わったということです。
家庭医向けの総説も、同じ点を強調しています——出席と学力の結びつきを保護者に伝えることが、欠席を減らすのに効果的でありうる [18]。
8. 反証——介入全体では、効果は小さい
7節だけを読むと、簡単に解決できそうに見えます。そうではありません。
2000〜2018年の22件の統制研究を統合したメタ分析の結果です [14]。
| 設計・種類 | 効果量 g（95%CI） |
|---|---|
| 群間比較 | 0.25（0.14–0.36） |
| 群内比較 | 1.04（0.32–1.76） |
| 行動的介入／家庭と学校の連携／学業的介入 | いずれも 0.09〜0.26 |
| 家庭と学校の連携 | 信頼区間が 0 を含んだ |
著者らの結論は「出席を改善するために実施されている実践のほとんどは、研究が不足しているか、小さい効果しか生まないか、その両方である」 [14]。
2020年から2025年の13件（無作為化試験と準実験）を統合した、より新しいメタ分析です [13]。
- 全体の効果量は 0.091（95%CI 0.012–0.170）
- 異質性は大きい（I² = 73%）
- 有意な調整変数は「実施環境」のみ——単一校での実施のほうが効果が強かった
継続的に欠席している中等教育段階の生徒を対象とした介入の系統的レビュー（16研究）も、「介入の効果はばらつきがあり、持続的な欠席に対処することの難しさを反映している」とし、「証拠基盤は依然として限定的である」と結論しています [15]。
一言でいうと（7節と8節は、なぜ違うのか）
7節の介入は「保護者の情報」という1点に絞られています。安く、簡単で、規模を出せます。
——8節の統合には、はるかに難しい事例への、はるかに重い介入が含まれています。
簡単な事例には簡単な介入が効き、難しい事例には何も効きにくい——という構図です。
「厄介な問題」という指摘
2021年の論文は、この分野の構造そのものを批判しています [16]。
「頻繁に学校を休む生徒は、最も堅固で包括的な教育改革によってさえ影響を受けにくい」
著者らは、慢性欠席を「厄介な問題（wicked problem）」——原因が多層的で、教育政策の枠内では解けない問題——と位置づけ、教育制度のあらゆる層と、他の社会政策分野にまたがる枠組みが必要だと主張しています [16]。
9. この記事で言えないこと
- 紹介した研究はすべて国外のものです。日本の「不登校」（年間30日以上の欠席）は制度的定義も背景も異なり、この記事では扱えていません。
- 「欠席させなければ成績が上がる」とは言えません。欠席の背景にあるものが効いている可能性があります [3]。
- 0.03〜0.04 SD、0.17〜0.18 SD は平均です [1]。個々の生徒の値ではありません。
- 保護者への情報提供が効いたのは「高リスク生徒」の保護者に対してです [11]。すべての事例に当てはまるとは限りません。
- 継続的な欠席への介入の証拠基盤は、限定的です [15]。
- コロナ後の慢性欠席の急増は、原因が特定されていません [5]。
- この記事は、学校に行くべきだという主張ではありません。欠席と学力の関係を数字で示しているだけです。
- 不登校の背景に、いじめ・健康問題・家庭の事情がある場合、優先すべきは出席ではありません。
当塾の立場
先に、この記事が当塾にとって不都合な部分を書きます。
この記事の数字は、「塾に来させたほうがいい」という主張に使えます。欠席が学力を下げるなら、塾を休ませないほうがいい——そう読めます。
しかしそれは、この記事の内容ではありません。
3節のとおり、家族旅行による欠席だけは、厳密な分析で関連が消えました [3]。「授業を失うこと」より「欠席の背景にあるもの」が効いている可能性があります。
そして9節に書いたとおり、背景にいじめや健康問題がある場合、優先すべきは出席ではありません。当塾は、出席率を成果指標として扱いません。
この記事の内容は、塾に来なくても実行できます
家庭でできることを書きます。費用はかかりません。
- 実際の欠席日数を数える——保護者の認識は、実際よりも少なく偏っています [11]
- 数えるだけで、10〜15%減ったという実験があります [11] [12]。特別なことは要りません
- 遅刻・早退も数える——部分日の欠席が、全日の欠席につながっていました [17]
- 睡眠を先に見る——睡眠不足が精神的困難と、そして欠席と結びついていました [17]
- 学年の初めと終わりに注意する——その時期の欠席が、より有害でした [4]
- 評定への影響を、テストへの影響と分けて見る——評定のほうが約5倍大きく動きます [1]
- ただし、背景に理由があるときは、出席を目標にしない
これを読んで、塾に通わずに実行する方がいるなら、それでいいと考えています。「日数を数える」は、家庭で今日からできます。
それでも塾に通いたい方へ
塾に通いたい、通わせたいという方には、武蔵野個別指導塾を勧めます。理由を3つ書きます。
塾を検討する際は、次のように聞いてみてください。
- 学校を休んでいる期間、塾はどう対応しますか
- 塾を休んだとき、その分はどうなりますか
- 出席率は、成果の指標に入っていますか
当塾がお答えできるようにしておくのが、こちらの仕事だと考えています。
まとめ
- 同一生徒の教科間比較——10コマの欠席でテスト得点 3〜4%SD、評定 17〜18%SD 低下 [1]。
- テストの実施期間より後の欠席は得点に影響しなかった。識別が検証されている [1]。
- 9年生で10回の欠席が、卒業確率と大学進学確率をそれぞれ 2% 下げた [1]。
- 1930年代生まれのスウェーデン人——小学校の欠席が生涯の労働所得を下げていた [2]。
- 理由を問わず負の関連。ただし家族旅行だけは厳密な分析で消えた [3]。
- 無断欠席は学年の初めと終わりに、より有害だった [4]。
- 影響は累積する。複数年の慢性欠席が最も強く効いていた [8] [10]。
- 4〜6年生の慢性欠席は、4年での卒業確率を 18 ポイント下げた [9]。
- 同級生の慢性欠席が、休んでいない子の読解と算数の成績を下げた [6]。
- コロナ後、慢性欠席は 13.5 ポイント（91%）増。原因は特定されていない [5]。
- 保護者の誤った思い込みを正すだけで、慢性欠席が 10〜15% 減った [11] [12]。
- 反証。介入全体の効果量は g = 0.091。家庭と学校の連携は信頼区間が 0 を含んだ [13] [14]。
- そして——「頻繁に休む生徒は、最も包括的な教育改革によってさえ影響を受けにくい」 [16]。
出典
本文中の番号に対応します。抄録に直接あたって確認したものだけを挙げています。結論に反する研究も、同じ基準で載せています。
- 【中核・因果推定】Liu, J. et al. (2021). The short- and long-run impacts of secondary school absences. Journal of Public Economics. DOI: 10.1016/j.jpubeco.2021.104441
- 【生涯所得まで】Cattan, S. et al. (2022). The Long-term Effects of Student Absence: Evidence from Sweden. The Economic Journal. DOI: 10.1093/ej/ueac078
- 【理由による違い】Klein, M. et al. (2022). School Absenteeism and Academic Achievement: Does the Reason for Absence Matter?. AERA Open. DOI: 10.1177/23328584211071115
- Keppens, G. (2023). School absenteeism and academic achievement: Does the timing of the absence matter?（62,841人）. Learning and Instruction. DOI: 10.1016/j.learninstruc.2023.101769
- 【コロナ後の急増】Dee, T. S. (2024). Higher chronic absenteeism threatens academic recovery from the COVID-19 pandemic. PNAS. DOI: 10.1073/pnas.2312249121
- 【同級生への波及】Gottfried, M. A. (2015). Chronic Absenteeism in the Classroom Context: Effects on Achievement. Urban Education. DOI: 10.1177/0042085915618709
- Gottfried, M. A. (2014). Chronic Absenteeism and Its Effects on Students’ Academic and Socioemotional Outcomes. JESPAR. DOI: 10.1080/10824669.2014.962696
- 【累積】Ansari, A. et al. (2021). The Grade-Level and Cumulative Outcomes of Absenteeism During Elementary School（n = 14,370）. Child Development. DOI: 10.1111/cdev.13555
- Smerillo, N. E. et al. (2017). Chronic Absence, Eighth-Grade Achievement, and High School Attainment in the Chicago Longitudinal Study. Journal of School Psychology. DOI: 10.1016/j.jsp.2017.11.001
- Ehrlich, S. B. et al. (2018). Pre-kindergarten attendance matters: Early chronic absence patterns and relationships to learning outcomes. Early Childhood Research Quarterly. DOI: 10.1016/j.ecresq.2018.02.012
- 【保護者の誤信念・10%以上削減】Rogers, T. & Feller, A. (2018). Reducing student absences at scale by targeting parents’ misbeliefs（28,080人）. Nature Human Behaviour. DOI: 10.1038/s41562-018-0328-1
- Robinson, C. D. et al. (2018). Reducing Student Absenteeism in the Early Grades by Targeting Parental Beliefs. AERJ. DOI: 10.3102/0002831218772274
- 【反証・g = 0.091】Li, D. et al. (2026). What Works to Keep Students in School? A Meta-Analysis of Interventions to Reduce School Absenteeism. Behavioral Sciences. DOI: 10.3390/bs16050697
- 【反証・信頼区間が0を含む】Eklund, K. et al. (2020). Addressing Chronic Absenteeism in Schools: A Meta-Analysis of Evidence-Based Interventions. School Psychology Review. DOI: 10.1080/2372966x.2020.1789436
- 【反証・証拠基盤は限定的】Middleton, A. et al. (2026). What school-based interventions work to improve attendance in secondary school students with persistent absence? A systematic review. Frontiers in Child and Adolescent Psychiatry. DOI: 10.3389/frcha.2025.1603680
- 【「厄介な問題」】Childs, J. & Lofton, R. (2021). Masking Attendance: How Education Policy Distracts from the Wicked Problem(s) of Chronic Absenteeism. Educational Policy. DOI: 10.1177/0895904820986771
- Lee, K. et al. (2025). Causal Pathways to Risk and Protective Factors for Partial-Day School Absenteeism for Secondary School Students（n = 125,375）. Journal of Adolescence. DOI: 10.1002/jad.70073
- Allen, C. W. et al. (2018). School Absenteeism in Children and Adolescents. American Family Physician.
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