高校歴史総合 第一次世界大戦—同盟関係と総力戦から戦争の広がりを説明する｜武蔵野個別指導塾

暗殺事件と列強の対立を区別し、動員された人々や日本の参戦を資料からたどる鍵は総力戦です。

定期テスト前に、第一次世界大戦の原因を「暗殺事件が起きたから」と書いて説明を終える場面はよくあります。その事件は開戦のきっかけですが、事件がなぜ広い戦争につながったのかは、それだけでは見えてきません。列強の対立と同盟関係を重ねて考え、戦争が始まった後には前線の外にも目を向けましょう。兵士だけでなく工場や家庭の仕事も戦争に関わったことが、総力戦を考える手がかりです。

問いが向ける先を見分ける

定期テストでは、まず事件と用語を対応させる問いが考えられます。サラエヴォ事件を開戦のきっかけとして押さえ、総力戦という言葉を、人的・物的資源を広く動員する戦争の形と結び付けます。名前を覚えるときは、その言葉が戦前の対立、開戦のきっかけ、戦時の社会のどこに当たるかも確かめます。

次に、複数の国の関係から戦争が広がる理由を説明する問いがあります。きっかけとなった事件と、以前からの帝国主義をめぐる対立や同盟関係を別々に取り出し、両者をつなぎます。同盟が存在したという事実から、それぞれの国の行動をすべて自動的に決められたと考える必要はありません。各国の判断や利害を含む複雑な過程を、資料で示された範囲で説明します。

さらに、戦場と銃後の関係を資料から読む問いもあります。銃後とは、前線で戦う人々を後方から支える社会を指します。生産や労働の変化を見て、何が戦争に動員されたかを答える型です。日本の参戦を問われた場合には、ヨーロッパで始まった大戦と、日本が同盟関係を背景に参戦してアジア・太平洋地域にも戦いが及んだことを結び付けます。

対立の積み重ねと社会の動員

第一次世界大戦の前、ヨーロッパの列強は植民地や勢力圏などをめぐって競い、互いに警戒していました。ドイツ・オーストリア・ハンガリー・イタリアの三国同盟と、イギリス・フランス・ロシアの三国協商という結び付きが形成され、対立の構図が生まれました。ただし、同盟・協商の組合せを、開戦後の参戦国の配置とそのまま同一視しないことが必要です。イタリアは開戦時には中立をとり、後に協商側で参戦しました。

バルカン半島では、民族運動や列強の利害が絡み合い、緊張が高まっていました。サラエヴォでオーストリア皇位継承者が暗殺された事件は、オーストリア・ハンガリーとセルビアの対立を深めるきっかけになりました。そこへ同盟関係や列強の利害が関わり、局地的な危機が広い戦争へ拡大しました。事件だけを原因とする答案では、広がる経路の説明が抜けます。

図1のように、戦前から続く対立と、直前の事件は役割が異なります。対立は危機が拡大しやすい背景であり、事件は危機が表面化するきっかけです。図の矢印は、資料を説明するための関係を示しています。暗殺事件が起きさえすれば、他の条件に関係なく必ず同じ結果になったという意味ではありません。

戦争が長期化すると、兵器や食料などの供給が必要になり、政府は経済や人々の生活に深く関わりました。男性の出征に伴い、女性が工場などで担う仕事も広がります。総力戦とは、前線の戦闘に加えて、国家が労働力や産業、物資などを戦争に向けて広く動員する戦争です。人々の仕事が変化したことと、その変化が戦争を支えたことの両方を見ると、単なる「大きな戦争」という説明から一歩進めます。

日本はイギリスとの同盟関係を背景に参戦し、中国の山東半島にあったドイツの権益や、太平洋のドイツ領をめぐって行動しました。ヨーロッパの戦争とアジアの動きは別々ではありません。一方、日本の参戦を「ヨーロッパでの開戦と同じ出来事」と書くと、戦争の開始と個々の国の参戦という問いの違いを見落とします。

基本例題：資料の言葉から用語を選ぶ

次の資料は、学習用に整理した文です。実際の史料からの引用ではありません。

資料A　戦闘が続く中、政府は軍に必要な物資の確保を進めた。兵士として出征する人が増える一方、後方では女性も工場の仕事を担い、社会の生産が戦争を支えた。

問　資料Aに表れた戦争のあり方を表す歴史用語を答えなさい。また、「動員」と「生産」を使い、資料中の根拠を含む1文で理由を書きなさい。

解答は「総力戦」です。理由の例は「兵士に加えて後方の労働力も動員され、工場の生産が戦争を支えたからです」です。必要な要素は、兵士以外の労働力、戦争への動員、生産が戦争を支えたという関係です。女性の仕事を挙げるだけでも、政府の物資確保を挙げるだけでも、資料と用語をつなぐ関係が十分には表れません。

図2のように、読み取りを根拠、判断、答えの順に進めます。最初に「女性も工場の仕事」「生産が戦争を支えた」という部分を見つけます。次に、前線の兵士に限らず後方の労働や物資が戦争に向けられたと判断します。最後に、そのあり方を総力戦と名付け、問いの指定語を使って理由に戻します。

ここで注意したいのは、資料の中に「女性」という語があるからといって、直ちに女性の政治的権利がどの国でも同じように拡大したと答えないことです。資料Aが示すのは戦時の労働と生産です。後の政治参加との関係を考えることはできますが、この資料だけから、すべての国の制度やその時期まで確定できません。問われた戦争のあり方に戻り、資料に書かれていない結果を付け足さないようにします。

また、「物資が不足した」という表現も資料からは確定できません。確保が進められたことと、実際に不足が起きたことは別の情報です。理由を書く際には、資料にある事実を言い換え、その事実が用語の意味にどう当てはまるかを示します。単に「総力戦だからです」と用語を繰り返しても根拠にはなりません。

発展例題：事件と背景を組み合わせる

次の資料Bと資料Cは、いずれも学習用に整理した文です。史料の原文ではありません。

資料B　ヨーロッパでは、列強が勢力を競い、同盟や協商によって互いに結び付く一方、バルカン半島をめぐって緊張が続いていた。

資料C　サラエヴォでオーストリア皇位継承者が暗殺された後、オーストリア・ハンガリーとセルビアの危機に、他の列強も関わった。

問　資料Bと資料Cを使い、地域の危機が広い戦争へつながった理由を、「対立」「同盟関係」「事件」の3語を使って1文で説明しなさい。

解答例は「列強の対立と同盟関係がある中で暗殺事件をきっかけに危機が起こり、他の列強も関わったため、地域の危機が広い戦争につながりました」です。必要な要素は、戦前からの列強の対立、同盟関係、暗殺事件がきっかけとなったこと、他の列強が危機に関わったことです。資料Bから背景を、資料Cから事件と危機の広がりを取り出しています。

判断の分かれ目は、資料Cの「後」をそのまま唯一の原因として扱うかどうかです。事件の後に危機が進んだことは資料Cにあります。しかし、なぜ他国も関わる事態になったかを問うときには、資料Bの対立と結び付きを加える必要があります。「事件が起きたので戦争になった」とだけ書いた答案には、事件の役割はありますが、広がりを説明する背景がありません。

逆に、「同盟があったから暗殺事件が起きた」と書くのも資料の読み違いです。資料Bは列強の結び付きを示していますが、暗殺の実行理由を示していません。同盟関係は危機が広がる背景として使います。事件の原因を資料から推測で作らず、問われた「危機が広い戦争につながった理由」に答えましょう。

同盟の名前を答案に挙げる場合も、戦前の結び付きと実際の参戦を区別します。国の名前を記憶しているかどうかと、結び付きが危機にどう関わったかを説明できるかどうかは別の力です。選択肢で両方を問われたら、国の組合せを確認した後、文章が事件の前後関係や役割を逆にしていないかも点検します。

答えを直すときの分かれ道

誤答例「暗殺事件だけが大戦の原因で、同盟は関係しません」。事件を覚えたこと自体は出発点ですが、それを背景まで含む説明にしてしまっています。資料Bの対立と同盟関係を加え、「事件が危機のきっかけとなり、背景にあった対立や結び付きの中で他の列強も関わった」と修正します。事件を消すのではなく、役割を限定して残します。

図3のように、きっかけと背景を別の欄に置けば、片方だけの答案を見つけやすくなります。図の左は危機が表面化する契機、右は危機以前からの条件です。両方をつないで初めて、事件から戦争の広がりへの説明になります。

別の誤答例は「総力戦では兵士だけが動員された」です。出征は重要ですが、資料Aには後方の工場の仕事も示されています。「兵士に加え、後方の労働力や生産も戦争に動員された」と直せば、前線と銃後の関係が入ります。反対に「工場があれば総力戦」と決めるのも不十分です。平時にも工場はあるため、その生産が戦争を支えたという関係まで資料で確かめます。

「日本はヨーロッパで大戦が始まった時点から、世界のすべての戦場で戦った」という答案も直します。日本は参戦しましたが、参戦したことから、あらゆる地域で戦ったとは言えません。イギリスとの同盟関係を背景に、アジア・太平洋地域でドイツの権益や領土をめぐって行動したことを、問いに応じて書きます。国際的な広がりと、各国の行動範囲を区別することが大切です。

練習問題

資料Dから資料Fは、学習用に整理した文です。いずれも史料の引用ではありません。問題を先に解いてから、下の答えと根拠を確認してください。

問1

資料D「戦前のヨーロッパでは、ドイツ・オーストリア・ハンガリー・イタリアが結び付き、イギリス・フランス・ロシアも別の結び付きを形成していた。」

資料Dの前者と後者の結び付きの名称を、それぞれ用語で答えなさい。

問2

次の出来事を古い順に並べ、記号で答えなさい。アは第一次世界大戦の終結、イは日本国憲法の公布、ウは第一次世界大戦の開始です。

問3

資料E「日本はイギリスとの関係を背景に参戦し、中国の山東半島にあったドイツの権益などをめぐって行動した。」

資料Eから読み取れることとして適切なものを、次のア〜ウから1つ選び、記号で答えなさい。

ア　日本の参戦によって、大戦はアジアの地域とも関わった。 イ　日本は大戦中、ドイツの同盟国として戦った。 ウ　日本の行動はヨーロッパの戦場に限られた。

問4

資料F「出征した人々の後方で、工場の労働者が軍に送る物資を生産し、政府はその確保に関わった。」

資料Fを根拠に、戦場と後方の関係を「労働」と「戦争」の2語を使って1文で説明しなさい。

練習問題の答えと根拠

問1　三国同盟、三国協商です。資料Dの前者はドイツ・オーストリア・ハンガリー・イタリアの戦前の結び付き、後者はイギリス・フランス・ロシアの結び付きです。戦前の名称を問われているので、後にイタリアがどちらで戦ったかという別の問いに置き換えないようにします。

問2　ウ、ア、イです。大戦は1914年に始まり、1918年に終結しました。日本国憲法の公布は1946年です。開始と終結を逆にしないことに加え、公布と施行も別の出来事として扱います。この問いが求めるのは公布なので、施行の年を代わりに使いません。

問3　アです。資料Eには日本が山東半島のドイツの権益をめぐって行動したとあるため、ヨーロッパで始まった戦争とアジアとの関わりを読み取れます。イはドイツの権益をめぐる行動と整合せず、ウは山東半島という資料の場所に反します。国名だけで選ばず、相手と地域を資料へ戻して確かめます。

問4　解答例「後方の労働による物資の生産が、前線での戦争を支えました」です。必要な要素は、後方の労働、軍に送る物資の生産、前線の戦争を支える関係です。政府の関与を加えてもよいですが、工場が存在したことだけを書くと、前線とのつながりが抜けます。資料Fにない生産量や、労働者の個別の事情を付け加える必要はありません。

覚えておくこと

戦前の列強の対立と同盟関係は、大戦が広がる背景です。
サラエヴォ事件は危機が表面化するきっかけです。
総力戦では前線と銃後の人や物が戦争に動員されます。
日本の参戦はヨーロッパの戦争とアジア・太平洋を結びました。

答案のどこで止まったか

事件名は書けるのに広がりを説明できない場合は、答案に列強の対立と同盟関係があるかを見ます。背景があっても、事件をきっかけとして他国が危機に関わった経路がなければ、そのつながりを補います。個別指導では、資料のどの言葉から背景と事件を取り出したか、声に出して説明してもらうと、暗記の抜けと資料の読み違いを区別できます。

総力戦の答案が「国民が協力した」で止まる場合は、誰のどの仕事が何を支えたのかを聞き直します。工場の生産と前線を結ぶ文が書ければ、用語の説明に根拠が入ります。日本の参戦を答えるときも、相手と地域を資料へ戻して確認します。原因と結果をつなぐ言葉が、戦争の広がりを答案に描きます。