武蔵野個別指導塾の特徴

武蔵野個別指導塾のこだわり

いじめ防止プログラムは効くのか——中学2年以降で効果が消えるという報告

いじめ防止プログラムは効くのか

「いじめ防止」は、学校が必ず掲げる目標です。

そして、この分野には40年分の研究蓄積があります。100件の評価を統合したメタ分析があり、69件の無作為化比較試験を統合した論文が『JAMA Pediatrics』に載っています。

結論から言えば、効きます。ただし——いくつかの条件と、いくつかの逆効果があります。

一言でいうと（この記事の結論）
100件の評価の統合——加害はおよそ19〜20%、被害はおよそ15〜16%減ります [1]。
しかし——同じプログラムを年齢別に比べると、8年生以上では効果が平均ゼロに落ちました [4]。
そして「仲間を使う手法」は、被害の増加と関連していました [5]。
39,793人の個人データ統合では、全校集会と校庭の監視が、一部の子で加害を増やしていました [6]。

結論を先に7点書きます。

  1. 加害 −19〜20%、被害 −15〜16%。出版バイアスは検出されませんでした [1]。
  2. 69試験・111,659人の無作為化試験統合——いじめ ES −0.150、精神的健康 −0.205 [7]。
  3. 反証。7年生以下では有効だが、8年生以上では平均ゼロへ急落した [4]。
  4. 反証。仲間を使う手法は、被害の増加と関連していた [5]。
  5. 反証。全校集会と校庭の監視が、もともと加害の多い子の加害を増やしていた [6]。
  6. 構成要素の「数」は、効果と関係していませんでした [8]。
  7. そして——実施を完遂した学校でしか、効果は出ていませんでした [9]。

1. どれくらい減るのか

この分野で最も大きな統合から見ます。

2019年から2021年にかけて公表されたメタ分析は、20,000件近い検索結果から100件の評価（103の独立した効果量）を選び出しました [1] [2]。

アウトカム オッズ比（95%CI） およその減少
いじめ加害 1.309（1.24–1.38） 19〜20%
いじめ被害 1.244（1.19–1.31） 15〜16%
  • 45件は無作為化比較試験、44件は準実験、14件は年齢コホート設計
  • 異質性は大きい（加害 I² = 73.7%、被害 I² = 77.5%）
  • 出版バイアスは検出されなかった
  • 年齢コホート設計が最大の効果を示した（加害 OR = 1.474）

この一連の統合は、2009年のCampbell共同計画のレビューから続いているものです [18]。同じ研究グループが、新しい評価を加えながら10年以上かけて更新してきました。

より古い、しかし引用数が1,584の統合（44件の評価）でも、数字は近いものでした——いじめは20〜23%、被害は17〜20%減少 [5]。

無作為化比較試験に限定した『JAMA Pediatrics』の統合（69試験・111,659人）では、次の結果です [7]。

アウトカム 効果量（95%CI）
いじめ全般 −0.150（−0.191, −0.109）
精神的健康の問題（不安・抑うつ等） −0.205（−0.277, −0.133）

一言でいうと（小さいが、対象が全員である）
効果量 −0.150 は小さい部類です。しかしこの論文は集団影響数（PIN）という指標を使っています。
——いじめを1件防ぐのに必要な対象者数は147人、精神的健康の問題を1件防ぐには107人 [7]。
1学年147人に実施すれば、1件防げる計算です。全員に届く介入では、小さい効果量でも合計は大きくなります。

なお、介入期間の長さは効果と有意に関連せず、追跡期間中に効果が減衰することもありませんでした [7]。

2. 反証——8年生以上では、効果がゼロになる

ここからが本題です。

2015年、この分野に重要な反証が入りました（433引用）[4]。

著者らが指摘したのは、これまでのメタ分析が「研究間」で年齢を比較していたという点です。研究Aは小学生、研究Bは高校生——という比較では、年齢以外の違いが混ざります。

そこで同じプログラムを複数の年齢群に実施した研究だけを集め（k = 19、72の効果量）、研究内での年齢による調整を検討しました。

  • 7年生以下では、いじめは効果的に防がれているように見える
  • 8年生以上では、平均ゼロへ急激に落ちる
  • この所見は、研究間比較を用いた過去のメタ分析と矛盾する

著者らは理由を3つの発達的変化から説明しています——いじめの現れ方が変わること、いじめの根本原因が変わること、そして一般的な行動変容の手法の効きが変わること [4]。

一言でいうと（中学2年が境目）
日本でいえば、中学2年生のあたりで効かなくなるということです。
——そして、いじめが深刻化するのはまさにその時期です。
著者らは「研究間のメタ分析的な調整分析を解釈するときには、より一般的に慎重さが必要である」とも書いています [4]。

ただし、この論点は決着していない

2012年、元のメタ分析の著者らは、別の研究者からの批判に応答しています [10]。

年齢についての彼らの記述は、次のとおりです。

「プログラム内での分析では、ほとんどの結果が、効果量は年少の生徒でより大きいことを示唆した。しかしこれらの結果は、統制の弱い評価によって駆動されていた。最も統制された評価（無作為化実験）は、逆の結果を与えた」 [10]。

ドイツでのOlweusプログラムの評価では、5〜7年生で被害の減少が強かったという結果です [9]。年齢の論点は、いまも一致していません。

3. 反証——仲間を使う手法は、被害を増やしていた

これは、直感に強く反する結果です。

2011年の大規模統合は、効果に関連する構成要素を特定しました [5]。

構成要素 関連
より集中的なプログラム 効果が大きい
保護者会 効果が大きい
毅然とした規律の方法 効果が大きい
校庭の監視の改善 効果が大きい
仲間との活動（work with peers） 被害の増加と関連

この所見には、当然ながら反論が出ました。それに対する著者らの応答です [10]。

「仲間による支援の仕組みは、態度調査に基づけば効果的に見える。しかしこれらの仕組みは、いじめや被害の実際の水準とは関連しておらず、実際には、いじめと被害の増加と関連していることがしばしばある」

一言でいうと（態度と行動が食い違っている）
「いじめはよくないと思う」という回答は増えます。しかしいじめの件数は減らない、あるいは増える [10]。
——アンケートで効果を測ると、この食い違いが見えません。
49本目のADHDでも、社会的スキル訓練の統合効果量は 0.09 でした。「仲間関係を教える」系の介入は、この分野で一貫して弱いという共通点があります。

なお、著者らは「毅然とした規律の方法」にゼロ・トレランスや厳しい処罰は含まれていないと明示しています。「温かく愛情のある枠組みのなかでの制裁」を指しています [10]。

ただし、より新しい統合では「非形式的な仲間の関与（グループ討議、ロールプレイ、クラスでの活動）」は、加害・被害ともに効果量の大きさと関連していました [8]。「仲間を使う」の中身によって、結果が変わる可能性があります。

4. 反証——個人データを統合すると、逆効果が見える

最も精密な設計の統合です。

2022年、個々の参加者のデータをそのまま統合する（IPDメタ分析）という手法で、5〜20歳の39,793人（10研究・9つの介入）が分析されました [6]。

  • 自己報告の被害を有意に減らした（d = −0.14）
  • 加害も有意に減らした（d = −0.07）
  • 12歳未満で加害の減少がより強かった
  • 介入前に被害が重かった子ほど、被害の減少が強かった

ここまでは肯定的です。しかし——

  • 特定の構成要素を含めることが、全体の効果を高めるという証拠は見出されなかった
  • 例外は「処罰的でない規律の方法」の医原性（＝介入によって生じる害）の効果で、女子で最も強かった
  • 探索的な分析では、全校集会と校庭の監視が、一部の子に有害でありうることが示唆された——介入前から頻繁にいじめていた子の加害を増やしていた

一言でいうと（平均が良くても、誰かは悪化している）
全体では −0.14。しかし内訳を見ると、悪化している部分集団があります [6]。
——そして悪化しているのは、もともと最も加害の多い子です。
49本目のADHDの連絡カードでも8%が悪化していました。「平均して効く」は「全員に効く」ではありません。

著者らの結論は「学校でのいじめ防止介入は一般に効果的であり、とくに年少の子どもと、最も重く被害を受けている子どもによく効く。特定の下位集団の必要と強みにより効果的に応えるには、さらなる個別化が必要かもしれない」 [6]。

5. 何が効いているのか

100件の評価のデータから、構成要素を切り出した分析があります [8]。

構成要素 関連した成果
全校的な取り組み 加害の減少
いじめ対策の方針（文書） 加害の減少
教室のルール 加害の減少
保護者への情報提供 加害・被害の両方
非形式的な仲間の関与 加害・被害の両方
被害者への働きかけ 加害の減少

そして、重要な所見があります。

「メタ回帰分析は、効果と、プログラムに含まれる構成要素の数とのあいだに、有意な関係を示さなかった」 [8]。

一言でいうと（盛り込めば効くわけではない）
要素を10個入れたプログラムが、3個のプログラムより効くわけではありませんでした [8]。
——「総合的な取り組み」という言葉は、量を意味するだけで、効果を意味しません。
別の統合でも介入の型（全校 vs 教室）、期間、保護者の関与の有無は、いずれも効果を調整しませんでした [11]。

個別のプログラムでは、どうか

12か国・3地域・4つのプログラム（KiVa、NoTrap!、Olweus、ViSC）について、評価を分けて見た分析があります [3]。

  • 加害の減少が最も大きかったのは Olweus プログラム
  • 被害の減少が最も大きかったのは NoTrap! プログラム
  • 国別では、加害の減少はギリシャ・スペイン・ノルウェーの順、被害の減少はイタリア・スペイン・ノルウェーの順
  • 地域別では、加害の減少は北米、被害の減少は北欧で最も大きかった

一言でいうと（国ごとの差が大きすぎる）
同じプログラムでも、実施国によって結果が違います [3]。
——だから「ノルウェーで効いた」は「日本で効く」を意味しません。
別の統合では、感情のコントロールの訓練、ピア・カウンセリング、学校方針の確立を含む研究で被害への効果量が有意に大きい、という結果も出ています [17]。7節で見るとおり、構成要素についての結論は統合ごとに一致していません。

6. 実施されたかどうかが、結果を決める

48本目の実装科学と、そのままつながる結果です。

ドイツでのOlweusプログラムの評価は、23校で開始されました [9]。

  • 23校のうち、18か月の実施期間を完遂したのは16校だった
  • プログラムの効果は、完全な実施に統計的に依存していた（χ²(2) = 7.62、p = 0.022）
  • 完遂しなかった学校群では、2年間の観察期間中、被害の有病率は変化しなかった
  • 完遂した学校群では、被害 9.14% → 6.87%、加害 6.16% → 4.42% に減少し、24か月後も維持された

一言でいうと（7校が脱落している）
23校のうち7校は、18か月を完遂できませんでした [9]。
——そして完遂しなかった学校では、何も起きていません。
著者らの結論は「効果的な予防には時間と資源が必要である。18か月の実施期間を満たすことが、肯定的な結果の基礎だった」。
「導入した」と「実施した」は、別の話です。

7. いじめの種類によって、効き方が違う

「いじめ」は一つの行動ではありません。

被害を3つの下位型に分けた2020年のメタ分析（33論文）の結果です [12]。

種類 結果
身体的な被害 減少（オッズ32%高い）
関係性の被害（仲間外れなど） 減少（オッズ32%高い）
言葉による被害 米国内のプログラムでは効果なし（米国外では28%）

ネット上のいじめ

ネットいじめに絞った統合（50研究・320効果量・45,371人）では——加害 g = −0.18、被害 g = −0.13 [13]。別の統合では加害を10〜15%、被害を14%減らすとされています [14]。

ただし、傍観者の介入を促すことを目的としたプログラムに絞ると——9研究・35効果量で、全体の効果は統計的に有意ではありませんでした（g = 0.29、p = .07） [15]。

一言でいうと（何を減らしたいかで、選ぶものが変わる）
身体的・関係性のいじめには効く。言葉によるいじめには、効いていない報告があります [12]。
——そして日本で最も多いのは、言葉によるものと関係性のものです。
「いじめが減りました」という報告を見たら、何が減ったのかを確認する必要があります。

実施国による差も一貫して報告されています。米国外で同質性の高い標本に実施されたプログラムのほうが、米国内のものより成功している——という指摘です [16]。

8. この記事で言えないこと

  • 「いじめ防止プログラムは効かない」とは言えません。加害 −19〜20%、被害 −15〜16% は繰り返し確認されています [1]。
  • 「どの年齢でも効く」とも言えません。8年生以上でゼロという報告があります [4]。ただしこの論点は決着していません [10]。
  • 「仲間を使う手法は有害だ」と単純化できません。形式によって結果が逆です [5] [8]。
  • 逆効果の所見は探索的な分析によるものです [6]。確認された因果ではありません。
  • 効果の測定は自己報告に大きく依存しています [2]。態度と行動が食い違う問題が残ります。
  • 紹介した研究は、ほとんどが欧米のものです。日本の学校文化での実証は扱えていません。
  • 異質性が非常に大きい（I² 73〜78%） [1]。平均値が個々の学校に当てはまる保証はありません。

当塾の立場

先に、塾にできないことを書きます。

いじめ防止プログラムは、学校が実施するものです。塾にはできません。全校的な取り組みも、校庭の監視も、学級のルールも、塾の管轄外です。

そして当塾は、いじめの相談の専門機関ではありません。深刻な事案では、学校、教育委員会、法務局の子どもの人権相談、警察が窓口です。

そのうえで、塾にしかできないことが1つあります。

学校とは別の場所である、ということです。

この記事の内容は、塾に来なくても実行できます

家庭でできることを書きます。費用はかかりません。

  • 「いじめはよくないと思うか」を聞かない——態度は変わっても、行動と一致しません [10]
  • 何が起きているかを、具体的に聞く——身体的か、言葉か、関係性か。効き方が違います [12]
  • 学校が「対策しています」と言ったら、実施状況を聞く——完遂しなかった学校では何も起きていませんでした [9]
  • 「総合的な取り組み」という言葉を、効果の証拠と受け取らない——要素の数は効果と無関係でした [8]
  • 保護者への情報提供は、効果と関連した数少ない要素です [8]——学校からの情報を受け取る側でいる
  • 中学2年以降は、プログラムに期待しすぎない [4]——個別の対応に切り替える判断が要ります

これを読んで、塾に通わずに実行する方がいるなら、それでいいと考えています。この6つは、どれも家庭の見方の話です。

それでも塾に通いたい方へ

塾に通いたい、通わせたいという方には、武蔵野個別指導塾を勧めます。理由を3つ書きます。

  1. 学校と人間関係が切れていること。当塾は個別指導で、学校の友人関係を持ち込みません。学校でうまくいっていない子にとって、それ自体が意味を持つ場合があります。ただし——これは研究で確かめられたことではなく、当塾の実務上の観察です。
  2. 学習の遅れを、別に扱えること。いじめがあると、学習は止まります。止まった分を、あとから別の場所で埋められることが重要です。当塾は学年ではなく到達度で組みます。
  3. できないことを、できないと言うこと。当塾はいじめを解決できません。解決の窓口は学校と公的機関です。当塾ができるのは、様子が変わったときに保護者へ伝えることと、学習の場を確保しておくことだけです。

塾を検討する際は、次のように聞いてみてください。

  • 学校で何かあったとき、塾はどう関わりますか
  • 様子の変化に気づいたら、誰にどう伝えますか
  • この塾にできないことは何ですか

3つ目に「なんでも相談してください」と答える塾は、境界を持っていません。当塾がお答えできるようにしておくのが、こちらの仕事だと考えています。

まとめ

  1. 100件の評価——加害 OR 1.309（−19〜20%）、被害 OR 1.244（−15〜16%） [1]。
  2. 出版バイアスは検出されず。ただし異質性は大きい（I² 73〜78%） [1]。
  3. 69試験・111,659人——いじめ −0.150、精神的健康 −0.205 [7]。
  4. いじめ1件を防ぐのに必要な対象者数は147人、精神的健康の問題は107人 [7]。
  5. 反証。同一プログラムの年齢比較では、8年生以上で効果が平均ゼロへ落ちた [4]。
  6. ただし年齢の論点は決着していない。最も統制された評価は逆の結果だった [10]。
  7. 反証。仲間を使う手法は被害の増加と関連。態度調査では効果的に見える [5] [10]。
  8. 反証。39,793人のIPD統合——全校集会と校庭監視が、加害の多い子の加害を増やした [6]。
  9. 効果と関連したのは、保護者への情報提供と非形式的な仲間の関与 [8]。
  10. 構成要素の「数」は、効果と関係しなかった [8]。
  11. 23校中7校が18か月を完遂できず、その学校群では何も変化しなかった [9]。
  12. 身体的・関係性の被害には効くが、言葉による被害には効いていない報告がある [12]。
  13. そして——「平均して効く」は「全員に効く」ではありません。

出典

本文中の番号に対応します。抄録に直接あたって確認したものだけを挙げています。結論に反する研究も、同じ基準で載せています。

  1. 【100件の評価】Gaffney, H. et al. (2019). Evaluating the effectiveness of school-bullying prevention programs: An updated meta-analytical review. Aggression and Violent Behavior. DOI: 10.1016/j.avb.2018.07.001
  2. Gaffney, H. et al. (2021). Effectiveness of school-based programs to reduce bullying perpetration and victimization: An updated systematic review and meta-analysis. Campbell Systematic Reviews. DOI: 10.1002/cl2.1143
  3. Gaffney, H. et al. (2019). Examining the Effectiveness of School-Bullying Intervention Programs Globally: a Meta-analysis. International Journal of Bullying Prevention. DOI: 10.1007/s42380-019-0007-4
  4. 【反証・8年生以上でゼロ】Yeager, D. S. et al. (2015). Declines in efficacy of anti-bullying programs among older adolescents: Theory and a three-level meta-analysis. Journal of Applied Developmental Psychology. DOI: 10.1016/j.appdev.2014.11.005
  5. 【仲間との活動は被害増と関連】Ttofi, M. M. & Farrington, D. P. (2011). Effectiveness of school-based programs to reduce bullying: a systematic and meta-analytic review. Journal of Experimental Criminology. DOI: 10.1007/s11292-010-9109-1
  6. 【反証・IPD統合と逆効果】Hensums, M. et al. (2022). What Works for Whom in School-Based Anti-bullying Interventions? An Individual Participant Data Meta-analysis（39,793人）. Prevention Science. DOI: 10.1007/s11121-022-01387-z
  7. 【69 RCT・111,659人】Fraguas, D. et al. (2020). Assessment of School Anti-Bullying Interventions: A Meta-analysis of Randomized Clinical Trials. JAMA Pediatrics. DOI: 10.1001/jamapediatrics.2020.3541
  8. 【構成要素・数は無関係】Gaffney, H. et al. (2021). What works in anti-bullying programs? Analysis of effective intervention components. Journal of School Psychology. DOI: 10.1016/j.jsp.2020.12.002
  9. 【実施の完遂が条件】Ossa, F. C. et al. (2020). Effects and moderators of the Olweus bullying prevention program (OBPP) in Germany. European Child & Adolescent Psychiatry. DOI: 10.1007/s00787-020-01647-9
  10. 【批判への応答・年齢は未決着】Ttofi, M. M. & Farrington, D. P. (2012). Bullying prevention programs: the importance of peer intervention, disciplinary methods and age variations. Journal of Experimental Criminology. DOI: 10.1007/s11292-012-9161-0
  11. Ng, E. D. et al. (2020). The Effectiveness of Educational Interventions on Traditional Bullying and Cyberbullying Among Adolescents（35,694人）. Trauma, Violence, & Abuse. DOI: 10.1177/1524838020933867
  12. 【言葉による被害には効かない】Kennedy, R. S. (2020). A meta-analysis of the outcomes of bullying prevention programs on subtypes of traditional bullying victimization. Aggression and Violent Behavior. DOI: 10.1016/j.avb.2020.101485
  13. Polanin, J. R. et al. (2021). A Systematic Review and Meta-analysis of Interventions to Decrease Cyberbullying Perpetration and Victimization（45,371人）. Prevention Science. DOI: 10.1007/s11121-021-01259-y
  14. Gaffney, H. et al. (2019). Are cyberbullying intervention and prevention programs effective? A systematic and meta-analytical review. Aggression and Violent Behavior. DOI: 10.1016/j.avb.2018.07.002
  15. 【反証・傍観者介入は有意でない】Torgal, C. et al. (2021). A Meta-Analysis of School-Based Cyberbullying Prevention Programs’ Impact on Cyber-Bystander Behavior. School Psychology Review. DOI: 10.1080/2372966x.2021.1913037
  16. Evans, C. B. R. et al. (2014). The effectiveness of school-based bullying prevention programs: A systematic review. Aggression and Violent Behavior. DOI: 10.1016/j.avb.2014.07.004
  17. Lee, S. et al. (2015). A meta-analysis of the effect of school-based anti-bullying programs. Journal of Child Health Care. DOI: 10.1177/1367493513503581
  18. Farrington, D. P. & Ttofi, M. M. (2009). School-Based Programs to Reduce Bullying and Victimization: A Systematic Review. Campbell Systematic Reviews. DOI: 10.4073/csr.2009.6

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ryomiyagawa Founder
早稲田大学大学院文学研究科哲学専攻修士号修了、同大学大学院同専攻博士課程中退。日本倫理学会員 早稲田大学大学院文学研究科にてカント哲学を専攻する傍ら、精神分析学、スポーツ科学、文学、心理学など幅広く研究に携わっている。
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