【公共】地球規模の課題を図解で総まとめ—環境・資源エネルギー・人口と食料・持続可能な開発｜武蔵野個別指導塾

環境対策と暮らしの関係を3枚の図で整理し、総量と1人当たりの比較、食料不足の原因、負担の公平を考える例題から、持続可能な開発を説明する力を養います。

よくあるのは、美術室の床のタイルに環境啓発のポスターを並べ、「節電」「食料不足」「貧困」の見出しを見比べたとき、どれも大事だと思うのに、どうつながるのか説明できなくなる場面です。「環境を守るために生産を減らす」と書くと、そこで働く人の収入はどうなるのでしょうか。「食料を増やす」と書いても、食料を買うお金や運ぶ道路がなければ、必要な人に届かないかもしれません。

地球規模の課題は、よい標語をたくさん覚えるだけでは整理できません。何が原因で、誰にどのような影響が及び、誰が費用を負担するのかを順に考える必要があります。国境を越える影響と、国や地域ごとに異なる生活条件を同時に見ることが、この単元の出発点です。

環境、資源・エネルギー、人口、食料、南北問題は別々の暗記項目に見えますが、暮らしを支える条件として結びついています。その関係を図にし、資料の数字と対策の仕組みを分けて読めるようにしていきましょう。

この単元で身につけること

• 地球環境問題の原因と影響を説明します。温暖化、森林の減少、生物多様性の損失などを、発生した場所だけでは解決しにくい理由と結びつけます。
• 資源・エネルギーの選択を複数の観点で比べます。供給の安定、費用、環境への影響、安全性を区別し、長所だけで結論を出さないようにします。
• 人口問題と食料問題を分けてから関連づけます。人口の増加率や年齢構成に加え、食料を生産・流通させ、入手できる条件を確認します。
• 南北問題を格差の問題として捉えます。所得の差だけでなく、教育、医療、技術、貿易の条件などに注目し、南南問題との違いも説明します。
• 持続可能な開発とSDGsの考え方を使います。環境・経済・社会のつながりから、対策の効果と負担を検討し、理由を添えた短い論述を組み立てます。

中学校の地理で学んだ資源や人口の地域差に、公共で学ぶ市場の失敗、社会保障、国際協力の視点を重ねる単元です。用語の意味を覚えたら、「その仕組みで誰の困りごとが減るか」まで説明することを目標にします。

基本の考え方

地球環境問題は国境と世代を越えます

地球環境問題とは、人間の活動などによる環境の変化が、広い地域の生態系や人々の生活に影響する問題です。地球温暖化は、二酸化炭素などの温室効果ガスの増加によって地球の平均気温が上がる現象です。温室効果そのものは地球の気温を保つ働きですが、人間の活動によってそれが強まることが問題になります。化石燃料の燃焼や森林の減少などを、原因として結びつけて理解します。

ここで、地球温暖化とオゾン層の破壊を混同しないようにします。オゾン層は有害な紫外線を吸収し、その破壊にはフロン類などが関係します。どちらも大気に関わる問題ですが、「オゾン層に穴が開くから温暖化する」という説明ではありません。原因となる物質、起こる変化、生活への影響をそれぞれ別に整理します。

森林は二酸化炭素を吸収するだけでなく、生物のすみかとなり、水や土壌を保つ働きも持ちます。森林の減少は、温暖化と生物多様性の損失の両方につながり得ます。生物多様性は、種の多さだけでなく、遺伝子や生態系の多様さを含む考え方です。食料の生産、水の確保など、人間の暮らしも生態系の働きに支えられています。

環境問題が解決しにくい理由の1つは、生産や消費で利益を得る人と、環境悪化の費用を負う人が一致しないことです。ある工場の排出物による損害が、商品の価格に十分反映されない場合は、負の外部性として捉えられます。市場で取引する当事者の外にも影響が及ぶため、当事者同士の売買だけでは調整しきれないことがあります。

さらに、温室効果ガスは排出された国だけに影響するものではありません。現在の活動の影響が将来の世代に及ぶこともあります。このため、国際的な取り決めと国内の対策を結びつける必要があります。国際会議で合意することと、各国が制度を整え、実際に排出を減らすことは、つながっていても同じ段階ではありません。

国際的な取り組みでは、1992年の地球サミット、気候変動枠組条約、1997年に採択された京都議定書、2015年に採択されたパリ協定などが重要です。京都議定書では主に先進国に温室効果ガスの削減義務を課したのに対し、パリ協定ではすべての締約国が削減目標を提出し、対策を進める枠組みになりました。両者の違いは、年号だけでなく、取り組みに参加する国の範囲と目標の仕組みにあります。

各国には共通する責任がある一方、過去の排出、経済力、技術力などは異なります。これを考慮するのが「共通だが差異のある責任」という考え方です。すべての国に同じ割合の負担を求めれば公平だという見方と、発展の段階や過去の排出を考慮すべきだという見方があります。どちらの議論でも、何を公平の基準にしているかを読み取ることが必要です。

資源・エネルギーと暮らしを一緒に見ます

石油、石炭、天然ガスなどの化石燃料は、長い時間をかけてできた資源であり、人間が使う速さに合わせて補充されるわけではありません。産出地域の偏りもあるため、輸入先の集中や輸送の途絶は、供給の不安定さにつながります。資源問題を考える際は、「残りがあるか」だけでなく、「必要な場所へ安定して届くか」を見ます。

太陽光、風力、水力、地熱などは再生可能エネルギーに含まれます。ただし、再生可能であることと、環境への影響や供給上の制約がないことは別です。太陽光や風力は天候などで出力が変わり、設備の設置には土地や材料が必要です。送電網、蓄電、ほかの電源との組み合わせを含めて考えます。省エネルギーも、同じ生活や生産活動をより少ないエネルギーで支える重要な方法です。

原子力発電は発電時の二酸化炭素排出が少ないという特徴を持つ一方、事故への備えや放射性廃棄物の管理などの課題があります。安定供給や排出削減を重視する見方と、安全性や長期的な管理負担を重視する見方があります。電源の選択は、1つの指標で順位を決める問題ではなく、異なる条件をどう調整するかという公共的な判断です。

図1のように、環境を保つこと、経済活動を続けること、人々の生活を支えることは互いに関係します。例えば省エネ設備の導入は、環境への負荷や長期の燃料費を減らせる一方、初めに費用がかかります。低所得の世帯や小規模な事業者も利用できる仕組みがあるかを考えると、環境と経済の問題が社会の公平につながります。

持続可能な開発とは、将来の世代が必要を満たす可能性を損なわずに、現在の世代の必要を満たす開発です。開発を単に止める考えでも、経済成長だけを優先する考えでもありません。図1の矢印は、どれか1つだけを満たせばよいのではなく、ある分野の選択が別の分野の条件を変えることを示しています。

人口・食料と南北問題をつなぎます

人口問題には、人口が急増する地域の課題と、少子高齢化や人口減少が進む地域の課題があります。人口が急増する地域では、教育、医療、住宅、雇用の整備が追いつかないことがあります。少子高齢化が進む地域では、働く世代の減少や社会保障を支える仕組みが課題になります。世界全体の人口の動きだけで、すべての地域の課題を説明することはできません。

人口の変化を長い期間で捉えると、出生率と死亡率の変化が重要になります。人口転換は、出生率と死亡率がともに高い状態から、死亡率が先に低下して人口が増え、その後に出生率も低下していく変化を捉える考え方です。ただし、すべての国が同じ速度で同じ経路をたどると決めつけるものではありません。個々の地域の年齢構成や社会の条件も確認します。

食料問題も、生産量だけを見ていては捉えられません。干ばつなどによる不作に加え、紛争による輸送の停止、所得不足、価格上昇、保管設備の不足などによって、食料を入手できなくなることがあります。食料安全保障は、人々が必要な食料を安定して入手できる状態に関わります。国全体で食料が足りているように見えても、家庭ごとに入手できる量や栄養の質が違う場合があります。

一方では食料が廃棄され、他方では栄養不足が生じることもあります。しかし、余った食品を送るだけですべてが解決するわけではありません。保存できる期間、輸送費、受け取る地域の食習慣や生産者への影響を考える必要があります。緊急の食料支援と、農業や所得の安定を支える長期的な協力は、目的と時間の長さを分けて考えます。

南北問題とは、主に先進国と開発途上国の間にある経済格差などの問題です。「北」と「南」は歴史的な分布を背景にした呼び方で、赤道を境にすべての国を区分するものではありません。開発途上国の間にも、工業化が進む国と、貧困や債務などの困難が続く国の格差があり、南南問題と呼ばれます。どちらも単なる方角の暗記にしないことが大切です。

特定の農産物や鉱産資源などの一次産品に輸出を大きく依存する経済では、国際価格の変動が収入を左右しやすくなります。収入が不安定だと、教育や医療、生産設備への継続的な投資が難しくなる場合があります。援助額だけでなく、産業の多様化、技術の移転、貿易の条件、債務の負担も開発に関わる論点です。

国際協力には政府開発援助であるODA、国際機関による支援、NGOの活動などがあります。支援する側が方法を一方的に決めるのではなく、地域の人々の意見や必要を確かめることが重要です。例えば井戸を造る支援でも、完成後に修理できる技術や費用の仕組みがなければ、長く利用し続けられないことがあります。

2015年に国連で採択されたSDGsは、2030年に向けた17の持続可能な開発目標です。貧困、健康、教育、環境、働き方などを含み、先進国も開発途上国も取り組む普遍的な目標です。「誰一人取り残さない」という考え方のもと、平均値だけでは見えない困難にも注目します。17の番号を覚えるだけでなく、1つの対策が複数の目標にどう関係するかを考えると、学んだ用語を使えるようになります。

例題で解き方を確かめる

例題1　国際協力が必要な理由を説明する

問題：ある国が国内の温室効果ガス排出を減らしても、その国だけで温暖化の問題を解決できるとは限りません。その理由を、「国境」と「協力」を使って説明しなさい。

1. 対象となる影響の広がりを確認します。問われているのは国内対策のよしあしではなく、温室効果ガスが気候に及ぼす影響の範囲だからです。
2. 排出する場所と影響を受ける場所を分けます。排出した国の中だけに影響がとどまるわけではないため、「自国の排出を減らせば自国だけ守れる」とは説明できません。
3. 原因の性質から必要な対応を導きます。「影響が国境を越えるので、各国の協力が必要」とつなぐと、単なる感想ではなく理由のある説明になります。

答え：温室効果ガスの影響は国境を越えて及ぶため、各国が協力して排出削減に取り組む必要があるからです。

例題2　総量と1人当たりを比較する

問題：比較用の資料として、A地域は人口100万人、年間排出量600万t、B地域は人口300万人、年間排出量900万tとします。両地域の1人当たり年間排出量を求め、総量だけで比較した場合との違いを説明しなさい。数値は計算のために設定したものです。

1. 求める量の単位を確かめます。「1人当たり」なので、排出量を人口で割り、単位をt／人にします。人口を排出量で割ると別の量になるため、式の順番を先に決めます。
2. A地域とB地域を同じ方法で計算します。Aは600万t ÷ 100万人 = 6t／人、Bは900万t ÷ 300万人 = 3t／人です。「万」が両方にあるので、600 ÷ 100と900 ÷ 300でも求められます。
3. 総量の大小と1人当たりの大小を別々に書きます。総量では900万tのBが大きく、1人当たりでは6t／人のAが大きいと確認できます。見ている指標を明示すると、順位が逆になっても矛盾しません。

答え：Aは6t／人、Bは3t／人で、総量はBが多い一方、1人当たりはAがBの2倍です。

図2のように、同じ資料でも、左の総量と右の1人当たりでは棒の長さの順位が逆になります。左右は単位も目盛りも違うため、図をまたいで棒の長さを直接比較してはいけません。左は万t、右はt／人として、それぞれの中で比較します。

この計算だけで、どちらの地域がどれだけ負担すべきかまで決まるわけではありません。過去の排出、所得、産業構造、削減のための技術や費用などは資料に示されていないからです。資料から確実に言えることと、追加の資料が必要な判断を分けることも、読み取り問題の一部です。

例題3　食料不足の原因と対策を対応させる

問題：ある地域では、食料の収穫量は大きく変わっていませんが、橋が壊れて市場への輸送が難しくなり、仕事を失った家庭では食料を買えなくなっています。「収穫量を増やす」以外に必要な対策を2つ挙げ、理由を説明しなさい。

1. 困難を生産、流通、購入の条件に分けます。問題文で変化していないのは収穫量であり、直接示されている障害は輸送と所得だからです。
2. 輸送の障害に対応する対策を考えます。橋や輸送経路の復旧は、食料を市場へ届ける条件を回復させます。食料があっても届かなければ、地域の需要を満たせません。
3. 購入の困難に対応する対策を考えます。所得の支援や雇用の確保は、家庭が食料を入手する条件を整えます。緊急時の食料配布と組み合わせる場合も、目先の不足と生活再建を区別して説明します。

答え：食料を届けるための輸送経路の復旧と、家庭が食料を買えるようにする所得の支援や雇用の確保が必要です。

「食料問題だから農業だけを書く」という解き方では、問題文の原因を取り逃がします。対策を思いついたら、どの一文の困難を取り除くのか、問題文に戻って対応を確かめましょう。

例題4　環境対策と負担の公平を短く論じる

問題：省エネ設備を導入すると燃料の使用量は減りますが、最初の費用が高く、所得の低い家庭では導入が難しいとします。持続可能な開発の考え方から、必要な配慮を80〜120字で述べなさい。句読点も1字に数えます。

1. 効果と障害を分けます。効果は燃料使用の削減で、障害は初期費用です。同じ対策の中に異なる面があることを捉えるためです。
2. 環境・経済・社会に対応させます。燃料の削減は環境、導入費用やその後の負担は経済、利用機会の差は社会の公平に関係します。用語を並べるだけでなく、具体的な条件を結びつけます。
3. 障害を減らす提案と、その確認方法を書きます。費用の支援を提案したうえで、実際に使えるか、生活負担と排出が減るかを確認すれば、対策の目的まで一続きになります。

答え：省エネ設備は燃料の使用を減らせますが、初期費用が重い家庭には導入費の支援が必要です。所得の低い家庭も利用できる制度にし、生活費の負担と排出量が実際に減るかを確かめます。

つまずきやすいところと直し方

誤り1　温暖化への対策をすべて排出削減とする

誤った書き方：「洪水に備えて避難体制を整えることは、温室効果ガスを減らす緩和策です」。この書き方では、原因を弱める対策と、起こり得る影響に備える対策が入れ替わっています。対策が何に直接働きかけるかを見る必要があります。

正しい書き方は、「排出削減などで温暖化を抑えるのが緩和策、気候変動による被害を防いだり軽減したりするのが適応策です」となります。図3のように、省エネは主に緩和、洪水への備えや暑さへの対処は主に適応として整理できます。適応を進めても排出削減が不要になるわけではなく、両方を進めることが求められます。

図3は対策を分類するための模式図です。個々の洪水がすべて気候変動だけで起こるという意味ではありません。自然条件、土地利用、防災体制なども被害に関わるため、図が示す関係の範囲を越えて読み取らないようにします。

誤り2　人口が多いから必ず食料不足になるとする

誤った書き方：「人口が多い国は食料不足になり、人口が少ない国には食料問題がありません」。人口は食料需要に関係しますが、人口の多さだけでは、生産力、輸入、流通、所得の条件を説明できません。人口が少なくても、干ばつや紛争、貧困などによって食料を入手しにくくなることがあります。

正しい書き方は、「食料問題は人口や生産量に加え、流通、価格、所得などの条件を見て判断します」です。人口増加を原因として書くときも、食料供給や雇用の整備が追いつかないなど、その間の仕組みを補います。出生の動きを考える際も、人々の生活条件や選択に関わる問題として捉える必要があります。

誤り3　SDGsは開発途上国だけの目標とする

誤った書き方：「SDGsは先進国が開発途上国を支援するためだけの目標です」。国際的な支援は重要ですが、この説明では先進国自身の貧困、格差、消費や生産のあり方、環境負荷などが抜け落ちます。取り組む主体を援助する側とされる側に固定している点が違います。

正しい書き方は、「SDGsはすべての国が取り組み、国内外の課題を環境・経済・社会のつながりから考える目標です」となります。企業が製造方法を見直すこと、自治体が暮らしの条件を整えること、市民が消費や社会参加を通じて関わることも含まれます。ただし、個人の心がけだけに任せず、制度や設備の改善とつなぐ視点が必要です。

練習問題

練習1　対策を分類する

照明の効率を高めて電力使用を減らす対策と、猛暑時に人々が休める場所を確保する対策を、温暖化に関する緩和策と適応策に分けなさい。それぞれについて、直接変えようとしているものを一言添えなさい。

練習2　割合を計算して読み取る

C地域の年間排出量が500万tから400万tになりました。初めの500万tを基準に、減少率を求めなさい。また、人口が同じ期間に100万人から80万人になった場合、1人当たり年間排出量がどう変わったかも求めなさい。数値は比較のために設定したものです。

練習3　原因に合う対策を選ぶ

ある地域では食料を市場まで運べますが、失業によって購入できない家庭が増えています。「道路の延長」と「所得の支援や雇用の確保」では、問題文に示された原因に直接対応するのはどちらですか。選んだ理由を説明しなさい。

練習4　持続可能な開発を説明する

再生可能エネルギーの設備を増やす計画に対し、周辺の自然環境への影響や、住民の生活への負担が指摘されています。環境・経済・社会のつながりを踏まえ、計画を検討するときに確かめる点を2つ挙げなさい。

答えと解説

練習1の答え：照明の効率化は、電力使用に伴う排出を減らす緩和策です。猛暑時に休める場所の確保は、暑さによる被害を軽くする適応策です。「環境によさそうか」ではなく、原因と影響のどちらに働くかで分類します。

練習2の答え：減少率は20％で、1人当たり年間排出量は5t／人のまま変わりません。減少率は、減った量100万t ÷ 初めの500万t × 100 = 20％です。1人当たりは、初めが500万t ÷ 100万人 = 5t／人、後が400万t ÷ 80万人 = 5t／人となります。総量が減った事実だけで、1人当たりも減ったとは言えません。

練習3の答え：所得の支援や雇用の確保です。食料は市場まで届いており、示された障害は購入するための所得不足だからです。道路が一般に役立つかではなく、与えられた状況の原因に直接対応するかを判断します。

練習4の答えの例：設備の設置が生態系や土地利用に与える影響と、費用や生活上の負担が特定の住民に偏らないかを確かめます。再生可能エネルギーの導入効果だけでなく、立地や運営の条件まで見ることが必要です。住民の意見を聞き、別の設置場所や方法と比較するという答えも、理由が対応していれば考えられます。

次の単元へのつながりと家庭での確かめ方

ここで学んだ考え方は、地理総合で資源の分布、気候、産業、人口移動を学ぶ際に使えます。歴史総合で工業化や国際的な格差の形成を考えるときにも、現在の課題に至る経緯を問う視点になります。公共の探究では、ある地域の課題について、誰の立場の資料か、何の効果を測っているかを確かめる土台になります。

家庭で5分でできる確かめ方の1つは、家で使う電気を題材に、供給の安定、費用、環境への影響を紙に1つずつ書くことです。続けて、その3つを同時によくするには何を調べたいかを1つ加えます。保護者の方と話すときも、結論を急がず、お子さまがどの条件を根拠にしたかを言葉にすると整理しやすくなります。

もう1つは、例題2の数字を隠し、「総量と1人当たりの順位が逆になるのはなぜか」を説明してから、計算をやり直すことです。個別指導では、割り算の意味や単位の読み方まで戻って確かめ、用語の問題なら原因と影響を1本の矢印で結べるところから組み立て直します。

まとめ

地球規模の課題の答案では、「国際協力が大切です」で筆を止めず、何が国境を越えるのか、何を協力して変えるのかまで書きましょう。対策を提案するときも、その効果を受ける人と費用を負う人が同じとは限らないことを確かめます。数字の比較と、負担の公平についての判断は、区別したうえで結びつけられます。

美術室のポスターにもう1行加えるなら、標語の下に「この方法で誰のどの困難を減らすのか」を書いてみましょう。持続可能な開発を考える力は、対策の名前より、その負担と効果を受け取る人まで説明する言葉に表れます。