【公共】経済の成長と景気を図解で総まとめ—GDP・経済成長率・インフレとデフレ・景気循環｜武蔵野個別指導塾

GDPの付加価値を図で追い、名目と実質の違いや成長率を例題で確かめます。物価と生産量を分けて読むことで、インフレ・デフレと景気対策の理由まで筋道を立てて説明できます。

よくあるのは、駅前の本屋の参考書の棚で「GDPが増えても、経済が実質的に成長したとは限らない」という説明を読み、金額が増えたのになぜ成長と言えないのかと手が止まる場面です。同じ棚の本が値上がりすれば、売れた冊数が変わらなくても売上額は増えます。経済全体でも、金額の変化には「つくった量の変化」と「価格の変化」が重なっています。

ここを分けられると、GDP、成長率、インフレ、デフレという用語が、別々の暗記事項ではなくつながった説明になります。さらに、生産が減ると雇用や消費にどのような影響が及ぶのか、政府や中央銀行は何を変えようとするのかも追えるようになります。

この単元では、数字の大小をすぐに景気の良し悪しへ結びつけず、「何を、どの範囲で、何と比べた数字か」を順に確かめます。計算の答えだけでなく、その数字から言えることと言えないことを区別するのが目標です。

この単元で身につけること

• GDPを、国内で一定期間に新しく生み出された付加価値の合計として説明します。企業の売上額をそのまま足すと、原材料の価値を重ねて数えてしまう理由も押さえます。
• GDPとGNIの集計範囲を区別します。国内の生産を見るのか、居住者が受け取る所得を見るのかによって、海外との所得のやり取りの扱いが変わります。
• 名目GDPと実質GDPを使い分けます。その年の価格で測る金額と、物価変動の影響を取り除いた値を分け、経済成長率の分母に前年の値を置けるようにします。
• インフレとデフレを、物価全体の持続的な動きとして捉えます。一つの商品の値上げと区別し、所得や借金への影響も条件を付けて考えます。
• 景気循環と景気対策の関係を説明します。消費・投資・生産・雇用のつながりをたどり、需要を増やす政策と抑える政策を使う理由を考えます。

中学校で学んだ家計・企業・政府の関係や、前の単元で扱う財政・金融の働きが、経済全体の動きを読む土台になります。個々の商品の市場から、国内全体の生産と支出へ視野を広げる学習です。

基本の考え方

GDPは売上の総足しではなく付加価値の合計

GDPは国内総生産のことで、一定期間に国内で新しく生み出された付加価値の合計です。付加価値は、生産した財やサービスの価値から、生産に使った原材料などの中間投入の価値を差し引いて捉えます。ここでいう「生産」には、形のある品物だけでなく、運送や接客などのサービスも含まれます。

パンが消費者に届くまでを考えましょう。農家が小麦を20万円で製粉業者に売り、製粉業者が小麦粉を50万円でパン店に売り、パン店がパンを100万円で消費者に売るとします。この説明では、農家の中間投入を0とし、各段階にほかの中間投入はないものとします。金額は一連の取引全体の値です。

農家の付加価値は20万円、製粉業者は50−20＝30万円、パン店は100−50＝50万円です。合計は100万円になります。売上を20＋50＋100＝170万円と足すと、最後のパンに含まれている小麦や小麦粉の価値を重ねて数えます。これを二重計算といいます。図1のように、新たに加えた価値だけを積み上げれば、最終的なパンの価値と一致します。

図1の上段は各段階の売上、下段の帯は付加価値です。帯の長さの比は20：30：50になっています。付加価値は企業の利益だけを意味しません。従業員への賃金なども、生産活動が生んだ価値の分配先です。「材料費を引いた残りは全部利益」と考えると、GDPと所得の関係が見えなくなります。

「一定期間」という条件も重要です。GDPは1年間や四半期などの間に生み出された価値を測るフローの指標です。ある時点で保有する土地や建物、預金などの蓄積を表すストックとは区別します。以前に生産された中古品の売買では、その品物の価値を今年の新しい生産として再び数えません。ただし、売買の仲介で新しく提供されたサービスは今年の生産に含まれます。

生産した価値は、賃金や利益などの所得として分配され、財やサービスへの支出と対応します。この生産・分配・支出の三つの面から見た額が等しくなる関係を三面等価の原則といいます。売れ残った製品も在庫の増加という投資として扱うため、「売れていないから生産されなかったことにする」わけではありません。

支出面の基本的な関係は、GDP＝民間消費＋民間投資＋政府支出＋輸出−輸入です。ここでの政府支出は、政府による財やサービスの購入などを指し、給付金の支給をすべて直接加えるわけではありません。輸入を引くのは、消費や投資などに含まれる外国での生産分を除き、国内で生み出された価値に範囲をそろえるためです。輸入そのものを悪いものと評価する式ではありません。

GDPとGNI、名目と実質を分ける

GNIは国民総所得です。基本的な関係は、GNI＝GDP＋海外から受け取った所得−海外へ支払った所得となります。海外からの所得には、海外での投資に対する利子や配当などがあります。GDPが国内の生産に注目するのに対し、GNIは居住者が受け取る所得に注目します。

この「国民」は、単純に国籍だけで線を引くという意味ではありません。国内に経済活動の拠点を置く居住者が基準です。外国企業の国内工場で生まれた付加価値も国内のGDPに入ります。一方、海外の工場で生まれた付加価値は、その工場がある国のGDPに入り、国内のGDPへ工場の生産額を丸ごと加えるわけではありません。海外への投資から居住者が受け取る所得は、GNIを考えるときに関係します。

次に、同じGDPにも二つの測り方があります。名目GDPは、その年の価格で生産額を測ったものです。実質GDPは、物価変動の影響を取り除いて、生産量の変化を捉えようとするものです。学習用の計算では、基準年の価格にそろえて数量を評価すると理解しやすくなります。

1個100円の商品を100個生産すれば、生産額は10,000円です。翌年、価格だけが110円になり、数量は100個のままなら名目の生産額は11,000円になります。しかし、基準年の100円で評価すると翌年も10,000円です。この例では名目で10％増えていても、実質では増えていません。実質の「実」は、現金で実際に受け取る金額という意味ではなく、物価の影響を調整したことを示しています。

経済成長率は、一定期間に経済の規模がどれほど変わったかを割合で表します。前年と比べるときは、成長率＝（今年のGDP−前年のGDP）÷前年のGDP×100です。名目値なら名目成長率、実質値なら実質成長率になります。生産量の増減を読みたいときは、一般に実質成長率に注目します。問題文でどちらを使うかを確かめてから数値を入れましょう。

物価と景気は関係するが同じものではない

物価は、多くの財やサービスの価格を総合的に見たものです。物価が持続的に上昇することをインフレーション、持続的に下落することをデフレーションといいます。ある野菜だけが天候不順で値上がりした場合、それだけで経済全体がインフレになったとは判断できません。物価指数では、複数の品目の価格を、用途に応じた重みを付けてまとめます。

需要が供給能力に比べて強くなると、価格が上がりやすくなります。これが需要の増大によるインフレです。一方、原材料費など生産費の上昇によって価格が上がる場合もあります。後者では、生産や雇用が弱くても物価が上がることがあるため、「インフレなら必ず好景気」とは言えません。不況と物価上昇が同時に進む状態はスタグフレーションと呼ばれます。

デフレでは、同じ金額で買える量が増える面があります。しかし、売上の減少を受けて企業が賃金や雇用、投資を抑えると、所得や需要がさらに減り、物価の下落が続く場合があります。このような悪循環がデフレスパイラルです。個人にとっての「安く買える」と、経済全体で所得も下がることを分けて考える必要があります。

景気は、経済活動の活発さを指します。生産や雇用、消費、投資などが全体として拡大したり縮小したりする動きが景気循環です。これに対して、経済成長では、労働力、設備、技術、生産性などの変化によって長い目で生産の規模がどう変わるかにも注目します。長期的に成長する経済でも、その途中で不況になることはあります。

例題で解き方を確かめる

例題1　GDPとGNIの集計範囲を読む

ある国の1年間のGDPは500兆円でした。居住者が海外から受け取った所得は30兆円、海外へ支払った所得は20兆円です。GNIを求め、GDPより大きくなる理由を説明しましょう。数値は計算を練習するために置いたものです。

1. 国内で生まれた価値の500兆円を出発点にします。GNIを求める問題でも、国内生産から所得の帰属を調整すれば、どこを足し引きするかが見えます。
2. 海外からの純受取所得を30−20＝10兆円と求めます。受取だけを足すと、国内で生まれた価値のうち海外へ支払われた分を調整できません。
3. 500＋10＝510兆円と計算します。GDPとの差の10兆円は、国内の生産が追加で増えたという意味ではなく、海外との所得の受け払いの差です。

答え：GNIは510兆円で、海外からの所得の受取が支払を10兆円上回るためGDPより大きくなります。

例題2　名目と実質の成長率を計算する

一つの商品だけを生産する経済を考えます。A年の価格は1個100円、生産量は100個、B年の価格は1個120円、生産量は110個です。A年を基準年として、B年の名目成長率と実質成長率を求めましょう。中間投入はなく、表の数量がすべて最終財に当たるものとします。

1. 各年の価格と数量を掛けます。名目GDPはその年の価格で測るため、A年は100×100＝10,000円、B年は120×110＝13,200円です。
2. 名目の増加額3,200円をA年の10,000円で割ります。比較の出発点を分母にするので、3,200÷10,000×100＝32％となります。
3. B年の数量110個をA年の価格100円で評価します。価格の上昇分を除くため、実質GDPは100×110＝11,000円です。
4. 実質の増加額1,000円をA年の10,000円で割ります。1,000÷10,000×100＝10％となり、数量が100個から110個へ増えた割合と一致します。

答え：B年の名目成長率は32％、実質成長率は10％です。

図2のように、基準年を100とする指数にそろえると、名目の増加と実質の増加を同じ目盛りで比較できます。青い線は100から132へ、緑の線は100から110へ進んでいます。この図は例題の2年を比較するもので、2点の間の細かな動きを表すものではありません。

図2の縦軸は90から始まっているため、線の高さそのものを金額の比と見てはいけません。目盛りの数値を読みます。また、価格が20％上がり、数量が10％増えたとき、名目の増加率は単純な足し算の30％ではありません。1.20×1.10＝1.32という掛け算になるため32％です。増えた数量にも高くなった価格がかかる分を、足し算では落としてしまいます。

例題3　物価指数から実質GDPを求める

ある年の名目GDPが660兆円、GDPデフレーターが基準年を100として110だったとします。実質GDPを求めましょう。また、前年の実質GDPが600兆円だった場合の実質成長率も求めます。

1. 110という指数を110÷100＝1.10という倍率に直します。110倍ではなく、基準年の価格水準の1.10倍という意味だからです。
2. 実質GDP＝名目GDP÷GDPデフレーター×100に代入します。660÷110×100＝600兆円となり、物価上昇を含んだ金額を調整できます。
3. 前年の実質GDPと比較します。（600−600）÷600×100＝0％なので、この条件では実質的な生産の規模は変わっていません。

答え：実質GDPは600兆円、実質成長率は0％です。

GDPデフレーターは、名目GDP÷実質GDP×100で表される物価の指標です。家計が購入する財やサービスを対象とする消費者物価指数とは対象や計算の仕組みが異なります。問題に「物価指数」とだけ書いてあるときも、GDPを調整するためにどの指数を使う設定かを確かめます。110という水準だけから、その年の前年比の物価上昇率が10％だったと決めることもできません。基準年との比較と前年との比較は別だからです。

例題4　景気対策を理由とともに説明する

家計が支出を控え、企業の売れ残りが増えています。企業は生産や設備投資を減らし、雇用も弱まっています。需要不足への対策として、財政政策と金融政策を一つずつ挙げ、それぞれどのような経路で経済活動を支えるかを説明しましょう。

1. 問題の出発点を「需要が不足していること」と整理します。物価が上がったか下がったかだけで政策を選ばず、売れ残りが増えた原因に対応させるためです。
2. 財政政策では、政府による財やサービスの購入の拡大を考えます。政府の支出が企業への注文や所得につながり、需要を直接支える働きがあるからです。減税で家計の使える所得を増やす方法も考えられます。
3. 金融政策では、金融緩和を考えます。金利の低下などを通して資金を借りやすくし、設備投資や住宅購入などの支出を促す経路を説明します。
4. 効果に条件があることを付け加えます。企業が将来の販売に強い不安を持っていれば、借入条件が改善しても投資がすぐに増えるとは限らないためです。

答え：政府支出の拡大で需要を直接支え、金融緩和で金利低下などを通じて投資や消費を促しますが、効果は家計や企業の判断にも左右されます。

つまずきやすいところと直し方

誤り1　増加額を今年の値で割ってしまう

誤った書き方は、「実質GDPが200兆円から210兆円になったので、成長率は10÷210×100」です。どこが違うかというと、増加分を比べる土台が、増えた後の値になっています。成長率は「出発点からどれだけ変わったか」なので、前年の200兆円が分母です。

正しい書き方は、「（210−200）÷200×100＝5％」です。式の前に「前年→今年」と矢印を書き、左側を分母にすると取り違えにくくなります。減少の場合も同じで、200兆円から190兆円なら−5％です。成長率という名前でも、負の値を取ります。

また、成長率が5％から2％へ下がっても、GDPの水準は前年より増えています。低下したのは増える速さです。「伸び率の低下」と「生産額の減少」を区別すると、文章資料とグラフを結びつけやすくなります。

誤り2　値下がりは誰にとっても得だと考える

誤った書き方は、「デフレになれば生活は必ず楽になる」です。どこが違うかというと、買うときの価格だけを見て、収入や返済の条件を固定していません。賃金や売上も下がれば、安くなった商品を以前より買いやすいとは限りません。

正しい書き方は、「所得が変わらなければ、物価下落によって同じ所得で買える量は増えますが、所得も下がる場合は生活が楽になるとは限りません」です。一定の金額を返す借金では、物価下落によって返済額の実質的な重さが増す面もあります。物価上昇の場合は逆の面がありますが、金利や契約条件によって影響が変わります。

たとえば、使えるお金が1,000円で商品が100円なら10個買えます。価格が125円になり、使えるお金が1,100円に増えても、買える量は計算上8.8個分です。所得が増えたかだけでなく、物価と比べて増えたかを確認します。これが名目の所得と実質的な購買力を分ける考え方です。

誤り3　景気循環を時刻表のように読む

誤った書き方は、「景気の波が一定間隔で描かれているので、同じ年数がたてば必ず好況になります」です。どこが違うかというと、仕組みを示す模式図を、現実の時期を予測するグラフと取り違えています。景気には設備投資や在庫調整のほか、海外需要や資源価格なども関係し、波の長さや深さは一定ではありません。

図3のように、基本的な順序は好況・後退・不況・回復として整理できます。好況から売れ残りなどをきっかけに後退へ進み、低迷した状態から需要や投資が持ち直すと回復へ向かいます。図の縦軸は経済活動の強弱を模式的に示しており、GDPが負になるという意味ではありません。

正しい書き方は、「図3は景気の局面の順序を示し、各局面の長さや次の転換時期は示していません」です。実際の景気は、一つの指標だけで判断せず、生産・雇用・消費などを合わせて読みます。

対策も局面の名前だけでは決まりません。需要が強すぎて物価上昇が進む場合には、財政面で需要を抑えたり、金融引締めによって借入や支出の増加を抑えたりする対応が考えられます。一方、生産費の上昇が原因の場合、需要を抑えるだけでは生産や雇用をさらに弱めるおそれがあります。景気を支える見方と物価の安定を重視する見方の双方から、原因や副作用を検討する必要があります。

練習問題

練習1　付加価値とGNI

農家が原料を40万円で加工業者へ売り、加工業者が製品を100万円で小売店へ売り、小売店が消費者へ160万円で売りました。農家の中間投入は0、ほかの中間投入はないものとします。各段階の付加価値と合計を求めましょう。また、ある国のGDPが400兆円、海外から受け取る所得が25兆円、海外へ支払う所得が15兆円なら、GNIはいくらですか。

練習2　名目と実質の成長率

一つの商品だけを生産し、中間投入はない経済で、前年は1個200円の商品を100個、今年は1個220円の商品を105個生産しました。前年を基準年として、両年の名目GDP、今年の実質GDP、名目成長率、実質成長率を求めましょう。物価と数量を混ぜずに計算の順序を説明してください。

練習3　物価指数と変化率

名目GDPが630兆円、GDPデフレーターが基準年を100として105でした。実質GDPを求めましょう。前年の実質GDPが625兆円だったときの実質成長率も求め、「デフレーターが105だから、前年比で物価が5％上がった」と言えるかを説明してください。

練習4　原因に合う景気対策

原材料の輸入価格が上がり、企業が製品の値上げをしていますが、家計の消費や企業の生産は弱まっています。「物価が上がっているので好況であり、需要を抑えれば問題はすべて解決する」という説明の問題点を、原因と政策の影響に分けて書いてください。

答えと解説

練習1の答えは、農家40万円、加工業者60万円、小売店60万円、合計160万円です。40＋100＋160＝300万円という売上の合計は、中間投入を重ねて数えています。GNIは400＋25−15＝410兆円です。付加価値の差し引きと海外所得の差し引きは、どちらも引き算を使いますが、調整している対象は異なります。

練習2の答えは、前年の名目GDPが20,000円、今年の名目GDPが23,100円、今年の実質GDPが21,000円です。名目成長率は（23,100−20,000）÷20,000×100＝15.5％、実質成長率は（21,000−20,000）÷20,000×100＝5％となります。今年の実質GDPを求めるときだけ、今年の数量に前年の価格200円を掛けます。価格10％増と数量5％増を足した15％は、正しい名目成長率ではありません。

練習3の答えは、実質GDPが630÷105×100＝600兆円、実質成長率が（600−625）÷625×100＝−4％です。105は基準年との比較なので、前年の指数が示されていなければ前年比の物価上昇率は決まりません。名目と実質の区別に加え、基準年と前年の区別も必要です。

練習4の解答例は、「原材料費の上昇によるインフレなので、物価上昇だけで好況とは判断できません。需要を抑える政策には物価上昇を弱める働きが考えられますが、生産や雇用をさらに弱めるおそれもあり、原材料費上昇への対応と併せて検討する必要があります」です。政策名を一つ覚えて当てはめるのではなく、何が原因で、何に働きかける政策かを対応させます。

次の単元へのつながりと家庭での確かめ方

経済成長と景気を学ぶと、社会保障を支える所得や税収、国際経済での輸出入の変化を読む準備ができます。景気が悪化して所得や雇用が弱まれば、生活を支える制度への必要性が高まる一方で、財源にも影響が及びます。経済の数字は、暮らしや制度から切り離された計算ではありません。

家庭では、一つ目として、5分で「価格だけが上がる場合」と「数量だけが増える場合」の小さな表を作ってみましょう。価格100円、数量10個を出発点に、一方だけを変え、名目と実質がどう違うかを言葉で説明します。保護者の方は、お子さまに「基準年の価格はどれですか」と問いかけると、計算の意味を確かめやすくなります。

二つ目として、別の5分で「売れ残りが増える→生産を減らす→雇用や所得が弱まる→消費が減る」というつながりを書き、どこに財政政策や金融政策が働くかを添えます。個別指導で確かめる際は、成長率なら割合の基準量まで、GDPなら材料費と売上の違いまで戻り、どの区別が曖昧なのかを調べます。

まとめ

GDPが増えたという一文から、暮らしの改善までを一足飛びに結論づけることはできません。物価を調整したか、人口の変化はどうか、所得がどのように分配されたかで読み方が変わります。家事など市場で取引されない活動や環境への影響も、GDPの大きさだけでは十分に捉えられません。

経済の数字を読めるとは、計算できるだけでなく、その数字が測る範囲を説明できることです。成長率の答えには、何が増えたのかという説明までが含まれます。