共通テスト日本史探究 出来事の整序—成立の前提と変化の順をたどって前後関係を組み立てる｜武蔵野個別指導塾

土地制度や政治の変化を、成立に必要な条件と後の変更に分け、出来事の前後を根拠から組み立てます。

よくあるのは、出来事の名前の語感だけを頼りに、古そうなものから順に並べる場面です。漢字の印象で選ぶと、制度を作った出来事と、その制度を改めた出来事が逆になることがあります。名前が似た政策でも、何を前提として、誰の権限をどう変えたのかを確かめれば、前後の手掛かりが見えてきます。並びを覚えるだけでなく、順番を支える関係を短い言葉で説明してみましょう。

順序を問う資料に出会ったら

整序の練習では、いくつかの出来事を古い順に並べる型があります。また、ある制度の成立と変更を説明した文から、前提となる出来事を選ぶ型もあります。さらに、複数の説明文を照らし、ある変化が別の出来事より前か後かを確かめる型も考えられます。これらは読み方を練習するための整理であり、特定の出題を約束するものではありません。

使う知識は、出来事の名称だけではありません。政治を担った主体、制度が対象とした人や土地、変更の内容を結びつけます。資料中に「設置」「改めた」「廃止」とあれば、それぞれ何が置かれ、何が変更されたかを探します。廃止された制度は、廃止される前に存在していたはずです。ただし、先に起きたという関係だけで、前の出来事が後の出来事を直接引き起こしたとはいえません。

順番がすぐに決まらないときは、全体を一度に完成させる必要はありません。確実な2つを結び、残りの出来事との関係を調べます。例えば3つの文のうち、制度の設置とその廃止がわかれば、まず設置が前、廃止が後です。残る文がその間に入るのか、外に置かれるのかは、別の根拠で判断します。

前提と変更を線でつなぐ

制度の「成立の前提」とは、その制度が成り立つために必要な状態や仕組みです。たとえば、土地を班給する仕組みについて、その土地の扱いを定め、戸籍に基づいて人を把握することは説明上の大切な手掛かりです。そこから、班給の対象となった土地や人を問うことができます。前提の候補が見えたら、資料の語と学習した知識を対応させます。

図1のように、設置された制度に対する変更は、元の制度の存在を前提とします。制度が成立したことと、その後の運用が常に同じだったことは別です。変更前後の主体や対象が何か、矢印の両端に書き添えると、似た名前の制度を取り違えにくくなります。

図1の矢印は読み取りの順序を表します。設置から変更へ進む線は前後関係を示しますが、その線だけで変更の原因まで証明するものではありません。原因を問われたときは、財政や社会の変化など、設問が示す別の説明と照合します。「前にあるから原因だ」と言い換えないことが重要です。

また、「前提」と「結果」を一つの言葉として扱うと、制度の説明が逆転します。制度を始めるために必要なことなのか、始めた後に生じたことなのかを問い直します。前提と結果の区別をつけた上で、確かな関係だけを紙に残しましょう。関係が不明な2つには無理に矢印を引かず、候補として保留します。

基本例題：土地の扱いの変化を追う

次のア〜ウは、日本の土地制度についての自作の説明文です。古いものから順に並べた選択肢を、記号で1つ答えてください。

ア　墾田永年私財法によって、新たに開墾した土地の私有が認められた。 イ　班田収授法のもとで、戸籍に基づき口分田が人々に支給された。 ウ　三世一身法によって、開墾した土地の一定期間の私有が認められた。

選択肢 A ア→イ→ウ　B イ→ウ→ア　C ウ→ア→イ　D イ→ア→ウ

図2のように、まず班田収授法を軸にし、その後に開墾地の私有を認める政策がどう変化したかを追います。ここに示す文は学習用に作った説明で、当時の文書や発言ではありません。

設問: ア〜ウを古い順に並べ、記号で答えます。 対象: 土地の支給と開墾地の私有に関する制度です。年号は示されていません。 根拠: 班田収授法による口分田の支給があり、その後、三世一身法、墾田永年私財法へと開墾地の扱いが変わりました。 判定: イ→ウ→アに一致するBを選びます。

三世一身法は、新たに開墾した土地の私有を一定期間認めた法です。墾田永年私財法では、新たに開墾した土地の永年私有を認めました。ここでは「一定期間」と「永年」という違いを、制度の変化の手掛かりにします。ただし、語の意味だけから歴史上の順番が必然的に決まるわけではありません。どちらが先に制定されたかは学習した知識と照らします。

Aはアをイより先に置いているため不適切です。Cはウをイより先に置いています。Dはイを最初に置いていますが、アとウの順が逆です。正答に合う選択肢を見つけた後も、残る選択肢のどの組が逆かを確認します。図2に答えを戻すと、イの支給、ウの一定期間、アの永年という順に一致します。

この順序から読み取れるのは、挙げた制度の前後と、開墾地の私有に関する規定の違いです。図だけから、すべての人が同じ広さの土地を持ったとか、政策が必ず成功したとかは判断できません。制度の意図と実際の運用を混同せず、資料にある情報の範囲を守ります。

発展例題：政治の主体と制度の変化を照合する

次の説明文と順序の手掛かりを読み、古い順の並びを選んで記号で答えてください。説明文は学習用に作ったものです。

カ　江戸幕府が成立し、将軍を中心とする武家政権が置かれた。 キ　大政奉還によって、将軍が政権を朝廷に返上した。 ク　廃藩置県によって、藩が廃止され、府県が置かれた。

手掛かり1: 大政奉還は江戸幕府の成立後に行われました。 手掛かり2: 廃藩置県は大政奉還後、新政府のもとで行われました。

選択肢 A キ→カ→ク　B カ→ク→キ　C カ→キ→ク　D ク→キ→カ

答えはCです。手掛かり1からカがキより前、手掛かり2からキがクより前です。両方をつなぐとカ→キ→クになります。設問の文に戻しても、武家政権の成立、将軍による政権の返上、藩の廃止という順序に矛盾しません。

Aは成立と返上を逆にしています。Bは返上と廃藩置県を逆にしています。Dは両方の手掛かりに反します。ここで2つの手掛かりが共通して扱うのはキです。キをつなぎ目にすると、カとクを直接比較する文がなくても、3つの順序を決められます。

一方、手掛かりは出来事の前後を述べています。大政奉還だけを原因として廃藩置県が行われたとまでは述べていません。政治の主体が将軍から新政府へ移る過程と、地方の制度の変更は関連しますが、その関係の詳しい説明には別の知識や資料が必要です。順序を判断できることと、原因を十分に説明できることを分けておきます。

もし手掛かり2がなければ、カとキの順は決まっても、クの位置はその手掛かりだけでは決まりません。教科書で学んだ知識を使える場合はそれを根拠として補います。資料のみに基づいて答える設問なら、資料にない順を勝手に付け足さないようにします。

間違えた矢印を直す

基本例題でDを選ぶ誤りを考えます。イを先に置けていても、アとウを「永年の方が長いから先」と語感だけで並べると、制度が制定された順を取り違えます。期間の長短は内容の違いであり、それだけでは前後を決める根拠になりません。

図3のように、誤った並びのうち、アとウの組に戻ります。ウは一定期間の私有、アは永年私有です。学習した制定の順を確かめ、ウ→アに矢印を直します。正しいBに直した後、イ→ウ→アの3つがそれぞれ何を述べるかも言葉にします。図3の修正はアとウの位置を取り替える操作です。

別の誤りは、発展例題でクを最初に置くことです。藩が廃止されたという文を読んだら、廃止の対象である藩がその前に存在したことは言えます。しかし、その事実だけではカとキの順までは決まりません。手掛かり1に戻り、幕府の成立と政権の返上を結び直します。

覚えた順番があいまいなときは、もっともらしい因果を作るより、どの2つが決まっていないかを明示します。未確定の組を教科書で調べた後、その知識を選択肢の全体に戻して矛盾がないか確かめると、修正の理由が残ります。

資料の手掛かりが食い違うと感じた場合も、すぐに一方を捨てず、何の順を述べているかを分けます。制度の発表と実際の施行、政権の成立と地方の制度変更は、同じ出来事ではありません。説明文の主語や動詞を取り違えていないか点検した上で、それでも関係が決まらなければ、資料だけでは判断できないと残します。

また、問題の文が途中で欠けている場合には、欠けた箇所に自分の記憶を入れて、資料の記述であるかのように扱わないようにします。学習中なら完全な問題文を確認し、試験の練習なら読める条件と外から補う知識を分けて書きます。時間が足りない場合も、確実な一組を記録し、残りに戻ることで、初めから推測を重ねるのを避けられます。

順序を自分で確かめる

以下の説明はすべて自作です。各問とも古い順の並びを選び、記号で答えてください。

問1

ア　大日本帝国憲法が発布された。
イ　日本国憲法が施行された。
ウ　日本国憲法が公布された。

A ア→ウ→イ　B ウ→ア→イ　C ア→イ→ウ　D イ→ウ→ア

問2

ア　鎌倉幕府が成立した。
イ　室町幕府が成立した。
ウ　江戸幕府が成立した。

A ウ→イ→ア　B ア→イ→ウ　C イ→ア→ウ　D ア→ウ→イ

問3

ア　遣唐使が廃止された。
イ　遣唐使が派遣された。
ウ　国風文化が栄えた。

手掛かり: 遣唐使の廃止は派遣の後であり、国風文化が栄えたのは廃止の後です。

A ア→イ→ウ　B イ→ウ→ア　C ウ→ア→イ　D イ→ア→ウ

問4

ア　明治政府が地租改正を行った。
イ　明治政府が廃藩置県を行った。
ウ　明治政府が版籍奉還を受けた。

A イ→ウ→ア　B ア→イ→ウ　C ウ→イ→ア　D ウ→ア→イ

答えと根拠の戻し方

問1はAです。大日本帝国憲法の発布の後に日本国憲法が公布され、その後に施行されました。公布と施行は同じ意味ではありません。公布は制定された内容を広く知らせること、施行はその効力が生じることです。Bは最初の2つが逆、Cは公布と施行が逆、Dは全体の順が逆です。選んだAを文に戻し、発布・公布・施行の対象がそれぞれ何かも確かめます。

問2はBです。鎌倉、室町、江戸の順に幕府が成立しました。Aは江戸を最初に置き、Cは室町を鎌倉より前に置き、Dは室町と江戸を逆にしています。幕府という共通語だけでは順は決まりません。各政権が置かれた時代を知識と結びつけて確認します。3つの成立の順が言えても、それぞれの制度が同一だったとは限りません。

問3はDです。派遣が廃止より先、廃止が国風文化の盛行より先という2つの手掛かりをつなぎます。Aは派遣と廃止が逆、Bは廃止と文化の盛行が逆、Cは両方が逆です。Dを各文に戻すと、派遣→廃止→文化の盛行となり、手掛かりに合います。この順序だけから、廃止だけが文化の変化を生んだと断定することはできません。

問4はCです。版籍奉還、廃藩置県、地租改正の順です。版籍奉還で藩主が土地と人民を朝廷に返し、その後に藩が廃止されて府県が置かれました。地租改正はそれらの後の土地と税に関わる改革です。Aは奉還と廃藩置県が逆、Bは地租改正を先に置き、Dは廃藩置県と地租改正が逆です。Cを各説明に戻し、土地の返還、地方制度の変更、税の改革を区別して確かめます。

要点を短く残す

制度の設置と変更を、対象と主体に分けます。
確かな2つの前後をつなぎ、残りを照合します。
期間の長短や名前の印象だけで制定順を決めません。
前後関係と直接の原因は区別します。

つまずいた箇所を見つけるには

お子さまが順序は言えても理由が言いにくい場合、まず問題文の動詞に印を付けてみます。「成立」「返上」「廃止」の対象をそれぞれ指せるかが、読み取りの出発点です。次に、2つの出来事だけを取り出し、どちらが先かとその根拠を短く話します。選択肢の文字だけを覚えていた場合は、説明文に戻して順を再現します。

個別指導では、資料に書かれた手掛かりで決まる部分と、学習した知識が必要な部分を分けて確かめます。例えば発展例題なら「成立後」「奉還後」という語に戻り、キが2つの関係のつなぎ目になっているかを見ます。矢印を引いた根拠を言葉にできれば、順序が変わる別の問題でも、曖昧な組を見つけて調べ直せます。出来事の整序は、根拠のある2点をつなぐところから始まります。