【地理総合】自然災害と防災を図解で総まとめ—地震・津波・火山・気象災害とハザードマップ｜武蔵野個別指導塾

洪水の模式地図を読む例題から、浸水深・避難先・経路を判断する手順を学べます。地震や津波、火山、風水害のしくみを結びつけ、地域の備えを自分の言葉で説明する力を育てましょう。

よくあるのは、夕食を待つ台所で地域のハザードマップを広げ、「家の周りには色がないから、災害の心配はない」と考えてしまう場面です。川のそばには色が付き、少し離れた場所は白く見えます。しかし、地図の題名を見ると「洪水」とあります。その地図で地震の揺れや崖崩れまで判断してよいのでしょうか。色だけを眺めていると、示されている危険と、まだ調べていない危険が混ざってしまいます。

自然災害の学習では、地震や台風の名前を覚えるだけでは十分ではありません。自然現象が起こるしくみ、その影響を受けやすい土地、人びとの暮らし方を結びつける必要があります。同じ量の雨でも、地形や排水の状態によって被害は変わります。同じ避難先でも、災害の種類によって使えるかどうかが違います。地図の情報を条件付きで読み、必要な備えを理由とともに説明できることを目指しましょう。

この単元で身につけること

• 日本の自然環境と災害を結びつけます。プレートの境界に近いこと、山地が多いこと、梅雨や台風の影響を受けることを、地震・火山活動・風水害の背景として説明します。
• 自然現象と災害を区別します。揺れや大雨という現象だけでなく、その場所に人や建物があること、被害を受けやすい条件があることに目を向けます。
• 災害ごとのしくみを整理します。地震の揺れ、津波、噴火、河川の氾濫、土砂災害について、発生の原因から被害までを順にたどります。
• ハザードマップを条件と凡例から読みます。対象とする災害、想定の条件、浸水深などの区分、避難先の対応する災害を確認します。
• 地域での備えを複数の主体から考えます。自分や家族の準備、地域での助け合い、行政による整備が、どのように補い合うかを説明します。

中学校で学んだ日本の地形・気候と、地理総合で学ぶ地形図やGISの読み方が土台になります。地名を知るだけで終わらず、「なぜそこに危険が生じるのか」を地図上の位置と地形に戻って確かめると、知識が判断の根拠になります。

基本の考え方

自然の恵みと災害は同じ土地にある

日本列島の周辺では、複数のプレートが接し、沈み込みなどの運動が起こっています。そのため、地震や火山活動が活発です。また、山地が多く、河川は山地から平野へ流れ下ります。梅雨前線や台風などによる大雨が重なると、洪水や土砂災害が起こることがあります。日本の災害は、位置・地形・気候を別々に暗記するより、これらの組み合わせとして理解する方が整理しやすくなります。

ただし、自然環境を危険の原因としてだけ捉えるのも不十分です。河川が運んだ土砂でできた平野は、農業や都市の発達を支えてきました。火山のある地域では、温泉や地熱、美しい景観が暮らしや産業と結びついています。人びとは自然の恵みを受けながら、同じ場所にある危険にも対応してきたのです。災害が起こりうる土地に人が住む理由を考えるときには、この両面を押さえます。

自然現象が起きることと、社会に被害が生じることは同じではありません。大きな揺れが起きても、周囲に人や建物がなければ、都市の中心で起きた場合とは被害のあり方が違います。危険な現象に人や財産がさらされることを「曝露」、被害を受けやすい性質を「脆弱性」と呼びます。住宅の耐震性、避難に必要な時間、情報の届きやすさなどが、被害を左右する条件になります。

図1のように、自然現象と社会の条件を合わせて考えると、備えを置く場所が見えてきます。地震そのものを止めることはできなくても、建物の耐震化や家具の固定は被害を減らす方向に働きます。防災は災害を防ぐための取り組みを広く指し、減災は被害をできるだけ小さくすることに重点を置く考え方です。両者を対立する言葉として覚える必要はありません。

地震・津波・火山活動のしくみ

地震は、地下の岩盤が断層を境に急にずれることで起こります。プレートの境界で起きる地震もあれば、内陸の活断層などで起きる地震もあります。マグニチュードは地震そのものの規模、震度はある場所の揺れの強さです。1つの地震でも、震源からの距離や深さ、地盤などによって各地の震度は異なります。「震度が違うから別の地震だ」と判断してはいけません。

揺れによる被害には、建物の倒壊や斜面の崩壊、火災などがあります。地下水を多く含む緩い砂地盤では、強い揺れによって地盤が液体のようにふるまう液状化が起こることもあります。建物の傾きや地中の管の損傷などにつながるため、埋立地やかつての河道など、土地の成り立ちも重要な手掛かりです。ただし、土地の名称だけで発生を断定せず、地盤の状態や対策も合わせて考えます。

津波は、海底の急な隆起・沈降などによって海水全体が動かされ、その動きが周囲へ伝わる現象です。風が海面に起こす普通の波とはしくみが異なり、海岸の地形によって高くなったり、川をさかのぼったりします。地震が起きれば必ず津波になるわけではありません。また、遠くで起きた地震による津波では、到達する地域で強い揺れを感じないこともあります。

海岸付近で強い揺れや、弱くても長く続く揺れを感じたときは、津波警報の発表を待たずに高台など安全な場所へ避難します。揺れを感じなくても、津波警報などの情報に応じた行動が必要です。津波は繰り返し襲い、最初の波が最大とは限りません。波が引いたことを安全の根拠にせず、警報・注意報が解除されるまで避難を続けることが基本です。

火山では、地下のマグマや火山ガスなどの活動によって噴火が起こります。溶岩流だけでなく、噴石、火山灰、火砕流など、性質の違う現象があります。火砕流は高温の火山灰や岩片、火山ガスなどが一体となって斜面を流れ下るもので、火山灰が空から降る現象と区別します。積雪のある火山では、噴火の熱で雪が融け、火山泥流が起こる場合もあります。

火山灰は風によって火口から離れた場所にも運ばれ、交通や農業などに影響を与えます。したがって、火口からの距離だけであらゆる火山災害の危険を判断することはできません。火山ごとの地形や過去の活動、想定される現象を踏まえた地図を読み、立入規制や避難に関する情報を確認することが必要です。

大雨の行方から風水害を捉える

大雨が降ったとき、水がどこを通り、どこに集まるかを考えましょう。河川の水が増え、堤防を越えたり堤防が決壊したりして河川の外へ流れ出す氾濫を外水氾濫と呼びます。一方、雨水を水路や下水道などで排出しきれず、街の中などにたまるのが内水氾濫です。川から離れた場所でも、低い土地や地下空間では浸水への注意が必要になります。

海岸では、低気圧による海面の吸い上げや強風による海水の吹き寄せなどで海面が高まる高潮があります。風が強くて波が高くなる高波とは区別します。津波・高潮・高波はいずれも海に関わる危険ですが、原因が違うため、ひとまとめに「大きな波」と覚えると説明問題で混同しやすくなります。

山地や斜面では、大雨などによって土砂災害が起こります。急な斜面の土や岩が崩れ落ちる崖崩れ、谷を土砂と水が一体となって流れ下る土石流、斜面の一部が地下のすべり面に沿って動く地すべりなどがあります。土石流では、谷の出口付近にも被害が及ぶことがあります。雨の量だけでなく、谷や斜面と住宅の位置関係を確かめることが重要です。

ハザードマップは、こうした災害について想定される危険の範囲や程度、避難に役立つ情報などを地図上に表したものです。浸水深とは、その場所の地面から水面までの深さです。海面を基準にした標高とは違います。洪水の地図を見るときは、対象の河川、想定した雨の条件、色の区分、情報の作成時期を先に確認します。色が同じでも、別の地図で同じ意味とは限りません。

例題で解き方を確かめる

例題1　地震の規模と各地の揺れを分ける

ある1つの地震で、P地点では震度5弱、Q地点では震度3を観測しました。この資料から「P地点の方が、地震のマグニチュードが大きい」と説明してよいでしょうか。震度とマグニチュードの違いを用いて答えましょう。

1. 比較している値の意味を確認します。震度は各地点の揺れの強さなので、まずP地点とQ地点で揺れが違ったという事実を読み取ります。
2. 地震が何回起きた資料なのかを確かめます。同じ1つの地震を扱っているため、地点ごとに別々の地震の規模を割り当てることはできません。
3. 資料から言える範囲に説明を絞ります。P地点の方が揺れは強かったといえますが、震源からの距離などがないため、違いの原因を1つに決めることはできません。

この問題では、「大きい」という言葉の対象をはっきりさせることが大切です。地震の規模が大きいことと、その場所が強く揺れたことは関連しますが、同じ意味ではありません。地盤や建物の条件が与えられていないので、建物被害の大小まで決めないようにします。

答え：説明は適切ではなく、同じ地震の規模を表すマグニチュードと、地点ごとの揺れを表す震度は区別します。

例題2　洪水の地図から避難先と経路を考える

図2は、避難計画の学習用に簡略化した模式地図です。縮尺は設定しておらず、道の長さを図から測る問題ではありません。薄い橙色は想定浸水深が0.5m以上3m未満の区域を表します。Hが自宅、AとBが避難先の候補で、地図上の上が北です。

問題の条件として、Aはこの洪水に対応する指定緊急避難場所で、経路HAはこの洪水の想定浸水区域を通りません。Bは指定避難所ですが、この洪水に対応する指定緊急避難場所ではなく、経路HBには低い道路があります。経路HAは900m、経路HBは600mです。大雨の前に避難計画を立てるとき、どちらを候補にすべきでしょうか。また、毎分50mで歩くとした場合の、それぞれの移動時間を求めましょう。

1. 地図が示す災害と凡例を確認します。図2の色はこの条件での洪水の浸水深を表すので、色だけから地震や土砂災害の危険まで判断しないためです。
2. 避難先の用途を確かめます。指定緊急避難場所は切迫した危険から命を守る場所であり、災害の種類ごとに指定されるため、洪水に対応するAが候補になります。
3. 経路の条件を比べます。目的地に着くまでの安全も必要なので、HBの短さだけでなく、低い道路を含むことに注目します。
4. 距離を速さで割ります。移動時間の目安はHAが900÷50＝18分、HBが600÷50＝12分なので、HAの方が6分長くなります。

Aを選ぶ理由は、「遠いから安全」でも「色が付いていないから絶対に安全」でもありません。この問題で示された避難先の指定と経路の条件が根拠です。実際の計画では、別の災害の危険、段差、夜間の見え方、工事や通行止めなども確認します。図2は実在する地域の避難指示に使う地図ではありません。

18分という値は、一定の速さで移動できる場合の計算結果です。準備、家族との移動、混雑、体調などに必要な時間は含みません。浸水後も同じ速さで歩けると考えてはいけませんし、浸水深の区分を歩いて通れる水深の基準にしてもいけません。避難計画では、道が危険になる前に移動するための余裕を持たせます。

答え：候補はAで、HAは18分、HBは12分、差は6分です。

例題3　同じ大雨でも起こる災害を区別する

R地区では、川の水位が高くなり、堤防を越えて住宅地に水が流れ込みました。S地区では、川の堤防を水は越えていませんが、強い雨を排水しきれず道路に水がたまりました。それぞれの現象を答え、堤防の整備だけでは両地区の浸水を防げるとは限らない理由を説明しましょう。

1. 水がどこから来たかを探します。川から住宅地へ流れ込んだのか、地区内に降った雨が排出されずにたまったのかが、区別の手掛かりになるためです。
2. 原因に合う用語を当てます。R地区は外水氾濫、S地区は内水氾濫であり、どちらも道路が浸水したという結果だけで同じ原因にまとめないようにします。
3. 対策と原因が対応しているかを確認します。堤防の整備は河川からの氾濫への対策ですが、地区内の排水能力などの課題には別の対応も必要になるからです。

実際には、川の水位が高くなって排水しにくくなるなど、外水と内水の問題が関係する場合もあります。用語を分けるのは現実を切り離すためではなく、どこに原因があり、どの対策が働くのかを考えるためです。答案では、対策名を並べる前に水の移動を1文で説明すると筋道が整います。

答え：R地区は外水氾濫、S地区は内水氾濫で、S地区では排水能力などへの対策も必要だからです。

例題4　地域の防災を短い論述にする

ある地域で、家庭が家具の固定と連絡方法の確認を行い、自治会が避難訓練と声掛けの役割を相談し、行政が堤防や避難情報の伝達設備を整えています。この3つの取り組みを自助・共助・公助に分け、なぜ組み合わせる必要があるのかを説明しましょう。

1. 行動の名前より、誰が何を担うかを読みます。訓練という同じ活動でも担い手が異なるので、主体を確認してから分類するためです。
2. 家庭の備えを自助、地域での助け合いを共助、行政などの公的な取り組みを公助に整理します。それぞれが減らそうとしている危険を具体的に捉えます。
3. 1つの主体だけでは届かない部分を示します。家庭だけで堤防を整備することは難しく、行政の設備だけで各家庭の家具を固定できるわけでもないためです。

「全部大事だから」と書くだけでは、組み合わせる理由が伝わりません。対策が働く場所や、情報・支援が届くまでの時間に違いがあることを書きます。また、自助や共助を強調して、支援が必要な人に責任を押しつける説明にならないようにします。

答え：家庭の準備は自助、地域の助け合いは共助、行政の整備は公助であり、各主体が担える範囲を補うために組み合わせます。

つまずきやすいところと直し方

色のない場所を安全と決めつける

誤った書き方は「ハザードマップに色がない場所では災害が起きない」です。どこが違うかというと、地図が示す災害と想定条件を抜かしている点です。洪水の地図に色がないことは、地震や土砂災害への安全を保証しません。また、想定を超える雨、表示対象に含まれない小さな河川や内水の問題など、地図だけでは捉えきれない危険も考える必要があります。

正しい書き方は「この地図の想定条件では浸水区域に含まれないが、別の災害や想定を超える場合も確かめる」です。修正するときは、「何の地図で」「どんな条件なら」という言葉を加えます。地図を疑って使わなくなるのではなく、使える範囲を理解して別の情報と組み合わせることが大切です。

近い施設なら、どんな災害でも避難できると考える

誤った書き方は「指定避難所なら、津波のときも必ず安全なので、最寄りの施設へ行く」です。どこが違うかというと、緊急に危険を避ける機能と、避難後に滞在する機能を混同しています。指定避難所は、災害のため自宅に戻れない人などが一定期間滞在する施設です。指定緊急避難場所と兼ねる場合もありますが、すべての災害への対応が自動的に決まるわけではありません。

正しい書き方は「災害の種類に対応する指定緊急避難場所と、そこへ至る経路を確認する」です。施設名や距離だけで選ばず、対応する災害の表示を確認します。すでに周囲が危険になった段階で無理に遠くへ移動する計画にならないよう、平時から避難の時機も考えます。自宅にとどまる場合も、浸水深だけでなく建物の倒壊・流失の危険や孤立の可能性など、条件を確かめる必要があります。

堤防があれば家庭や地域の準備は要らないと考える

誤った書き方は「行政が堤防を整えれば、住民は何もしなくてよい」です。どこが違うかというと、施設が対応できる範囲や、複数の災害が重なる可能性を考えていません。堤防などの施設による対策をハード対策、情報提供や訓練などの取り組みをソフト対策と呼びます。ハード対策を整えても、避難に関する情報を受け取り行動する準備は必要です。

図3のように、正しい書き方は「自助・共助・公助を組み合わせ、施設と情報・訓練の両面で備える」です。ただし、自助・共助・公助は担い手に注目する分類で、ハード・ソフトは対策の性質に注目する分類です。行政が行う避難訓練は公助でありソフト対策なので、公助をすべてハード対策と結びつけてはいけません。

地域で声を掛け合う場合も、誰かが危険な場所に戻ることを前提にしてはいけません。移動に時間がかかる人や情報を受け取りにくい人に必要な支援を、平時から本人の意向も確かめて相談します。災害時に初めて役割を決めるのではなく、連絡が取れない場合や支援する人も被災した場合を含めて備えることが、地域の防災につながります。

練習問題

練習1

次の3つの説明に当てはまる語を答えましょう。アは「地震そのものの規模」、イは「地下水を多く含む緩い砂地盤が、揺れによって液体のようにふるまう現象」、ウは「高温の火山灰や岩片、火山ガスなどが一体となって斜面を流れ下る現象」です。イとウは、原因の違いも確認しましょう。

練習2

ある洪水の地図では、青色を0.5m未満、橙色を0.5m以上3m未満、赤色を3m以上の想定浸水深と定めています。T地点は0.4m、U地点は0.5m、V地点は3.0mとすると、それぞれ何色の区分になりますか。また、この数値は標高と同じものか答えましょう。色の決まりはこの問題の地図だけのものです。

練習3

平時に経路を確認したところ、洪水に対応する避難先までの道のりが720mでした。毎分40mで歩き、出発準備に8分かかる場合、準備開始から到着までの計算上の時間を求めましょう。この結果だけで「災害が迫ってからその時間を残して出発すればよい」といえない理由も1つ書きましょう。

練習4

市が防災情報を複数の方法で伝え、地域の住民が避難訓練を行い、家庭が非常持出品と連絡方法を確認しています。担い手に着目して、それぞれを分類しましょう。さらに、洪水の地図で色のない地域にも備えが必要な理由を、地図の対象という観点から説明しましょう。

答えと解説

練習1の答えは、アがマグニチュード、イが液状化、ウが火砕流です。液状化は揺れと地盤の条件が関わり、火砕流は火山活動による現象です。火山灰が風で遠くへ運ばれて降ることと、火砕流が斜面を流れ下ることを区別しましょう。

練習2の答えは、Tが青色、Uが橙色、Vが赤色で、標高とは異なります。「以上」は境界の値を含み、「未満」は含みません。したがって0.5mは橙色、3.0mは赤色です。浸水深は各地点の地面から水面までの深さなので、標高の高い場所と低い場所で同じ浸水深が示されることもあります。

練習3の答えは、720÷40＋8＝26分です。移動時間18分に準備時間8分を加えます。理由の例は「混雑や体調によって移動が遅くなる場合があり、道路が危険になる時刻も正確に決められないから」です。26分は与えられた条件での所要時間であり、避難開始の最終時刻を保証する値ではありません。

練習4の答えは、市の情報伝達が公助、住民による訓練が共助、家庭の準備が自助です。備えが必要な理由は「その洪水の地図だけでは、地震や土砂災害など別の災害の危険を判断できないから」です。災害名、想定条件、地域の地形を確かめてから、必要な備えを考えます。

次の単元へのつながりと家庭での確かめ方

自然災害と防災は、生活圏の調査で地域の課題を考えるときに使えます。地形図、土地利用、道路、人口分布、避難先の情報を重ねると、「どこに危険があり、誰にどのような支援が必要か」という問いを立てられます。GISは情報を重ねる道具ですが、異なる地図の作成時期や条件を確かめる役割は、読み手に残ります。

家庭での確認は、各5分程度の小さな作業に分けると取り組みやすくなります。1つ目は、自宅周辺のハザードマップを1種類選び、題名、凡例、想定条件を声に出して読むことです。自宅の色を答える前に、何の危険を示す地図かを家族に説明します。保護者はお子さまに「色がないなら何がいえるかな」と問い、条件を添えて答えられるかを確かめられます。

2つ目は、避難先の候補を1つ選び、対応する災害と経路を地図上でたどることです。低い道路や橋、崖の近くなど、後で詳しく調べる箇所に印を付けます。5分で地域の安全を断定するためではなく、次に調べる問いを見つけるための作業です。実際の経路確認は平時の安全なときに行います。

個別指導では、説明が止まった箇所に応じて、「以上・未満」の読み方、縮尺と距離、地形と水の流れまで戻って確かめます。正解の地名を覚えたかだけでなく、どの資料のどの条件を根拠にしたかを言葉にできるかを見ます。

まとめ

台所で広げた地図の白い部分は、読むべき情報がなくなった印ではありません。そこから地図の対象や条件を確かめ、別の災害の地図や経路の情報へ視線を移すことで、地域の見方が変わります。計算で求めた時間も、地点に付いた色も、条件と合わせて初めて判断の材料になります。

テストの答案では用語の正確さが問われ、暮らしの中では、その用語を使って自分の場所を読み直す力が問われます。防災の理解は、地図の色を「この条件なら、ここでこう備える」という言葉に変えたところに表れます。