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2地域の人口増減率を単純平均できない理由|武蔵野個別指導塾

2地域を合わせた人口増減率は、各地域の増減人数を足し、その合計を2地域の期首人口の合計で割って求めます。地域の増減率を足して2で割ってよいのは、期首人口が同じ場合などに限られます。率の欄を計算する前に「何人の変化を、どの時点の何人で割るか」を書くと、増加と減少を取り違えません。

8%増と2%減を合わせても、3%増とは限りません
よくあるのは、地理の資料でA地域が8%増、B地域が2%減とあり、「8と-2を足して、2で割って3%増」と答える場面です。その計算は地域を1つずつ同じ重さで数えた場合の平均です。設問に「2地域を合わせた区域の人口は何%増減したか」とあれば、地域数で割るのではなく、区域の出発時点の人口を使います。名前が2行あることと、人数が半分ずつ含まれることは別です。
次の表は、同じ1年間における互いに重ならない2地域について作った練習用の条件です。途中の境界変更など、示されていない調整はないとします。
| 地域 | 期首人口 | 期末人口 | 増減人数 | 増減率 |
|---|---|---|---|---|
| A | 1000人 | 1080人 | +80人 | +8% |
| B | 9000人 | 8820人 | -180人 | -2% |
| 合わせた区域 | 10000人 | 9900人 | -100人 | -1% |
Aは1000人の8%で80人増えます。Bの2%は9000人をもとにするので、減ったのは180人です。増減人数の合計は80 – 180 = -100人です。これを期首の合計10000人で割ると -0.01、百分率では -1%になります。記号が逆の場合には、「率の平均」と一言だけ記すのではなく、まず何人が増え、何人が減ったかに戻ります。この表では増加率が大きいAより、期首人口が大きいBのほうが多くの人数を動かしています。
自然増減と社会増減は、人の単位で先に合わせる
自然増減と社会増減を扱う地理の既存記事では、出生から死亡を引いた値と、転入から転出を引いた値を別に計算しています。ここでの焦点は、その収支を出した後に、地域ごとの率をどう全体の率へ直すかです。資料に期末人口が直接出ていなくても、収支から増減数を作れることがあります。
例えば先ほどのAで出生15人、死亡25人、転入140人、転出50人だったとします。Aの自然増減は -10人、社会増減は +90人で、差し引き +80人です。Bの出生125人、死亡245人、転入330人、転出390人なら、自然増減は -120人、社会増減は -60人で、差し引き -180人です。出生数と死亡数は地域に対応させてから引き、転入数も対応する転出数と組にします。片方だけ別の地域の数字を置くと、人という単位が同じでも、対象の違う数を引くことになります。
両地域の自然増減は -130人、社会増減は +30人です。足すと -100人になり、期末の合計9900人から期首の合計10000人を引いた結果と一致します。これが1つ目の検算です。2つ目は、10000人の1%が100人なので、10000人から100人減ると9900人に戻ることです。最後に「自然減少が社会増加より大きい」と文にすれば、答えのマイナスが符号の打ち間違いでないことも確かめられます。
AからBに移った人が、同じ期間と対象の定義で両方に記録されているなら、Aの転出に1人、Bの転入に1人が現れます。AとBの外側まで広げずに2地域だけを合わせれば、その移動は区域内で人が移っただけなので、2つの符号が相殺されます。このため、転入の合計と転出の合計の大きさだけを見て、「外からこれだけ来た」と読むこともできません。純増減と、出入りした延べ数はそれぞれ別の数字です。

率しか見えないときは、どの数字を探すか
表示上の率が正確で、期首人口があるなら、「期首人口 × 増減率」で増減人数に戻れます。Aの式は1000 × 0.08 = 80人、Bの式は9000 × (-0.02) = -180人です。2行の人数を足してから同じ行の期首人口も足すと、合計区域の値が出ます。「100人当たり8人」と「100人当たり2人」を足せそうでも、その100人はもともと全体に占める割合が違います。
1行で書くなら、Aの期首人口の比重が1000 ÷ 10000 = 0.1、Bの比重が9000 ÷ 10000 = 0.9なので、8% × 0.1 + (-2%) × 0.9 = -1%です。このように、地域の期首人口で決まる比重を使う計算が加重平均です。普通の平均との違いは、小さい地域の変化を消すことではありません。Aが全体へ与えた増加は +0.8ポイント、Bが与えた減少は -1.8ポイントで、両方が全体の -1%に含まれます。
同じ資料でも、別の表では人口1000人当たりで表示していることがあります。Aの「1000人当たり80人増」とBの「2%減」は、前者を8%増に換算すれば比べられます。80という数値をそのまま百分率の欄へ移さず、まず「80 ÷ 1000 = 0.08」と、何人当たりを表す数字なのかに戻します。また、「8ポイント低下」は2つの割合の差であって、もとの期首人口にそのまま掛ける増減率ではありません。たとえば前回の増減率が+5%、今回が-3%なら差は-8ポイントですが、今回の増減人数を求めるときに使うのは今回の-3%です。人へ戻す前に、表がどの変化を載せているかを区別します。
一方、率だけが与えられ、期首人口もその比もわからないときは、全体の率は原則として決まりません。Aの8%とBの-2%をそのままにして、期首人口をAが9000人、Bが1000人へ入れ替えてみます。今度はAが720人増、Bが20人減なので、合計は700人増、全体で7%増です。2地域の率を一切変えずに全体の符号が変わりました。「資料だけでは決まらない」理由を書くときは、このように条件を満たす別の配分を1つ示すと、情報不足の意味が伝わります。
ただし、全体の増減率を決められないときでも、言えることは残ります。両地域の期首人口がいずれも正で、率が正確なら、2地域の合計率は両者の率の間に収まります。初めの2地域なら -2%より大きく8%より小さい範囲です。計算の答えが15%なら、人口の大小を知る前に式を見直せます。率しかないから何も言えないのではなく、「値」と「値の範囲」を分けるのが読み方のコツです。
単純平均と一致する条件を自分で作る
AとBの期首人口がともに5000人なら、Aの8%は400人増、Bの2%は100人減です。合わせて300人増で、10000人に対して3%増です。地域を同じ1つとして数える平均がこの条件で合うのは、全体に占める期首人口の比率がどちらも2分の1だからです。初めの表の3%も、もしこの条件だったら正しい値でした。
期首人口が違っても両地域の率が同じ場合は、単純平均と合計の率が一致します。たとえば1000人と9000人の2地域がどちらも1%増なら、10人と90人が増えて全体で100人増、全体も1%増です。反対に、期首人口が違い、両地域の率も異なるのに単純平均が出た場合は、丸めた表示でたまたま同じになっていないかを確かめます。
8%増と2%減のちょうど境目も作れます。Aを2000人、Bを8000人とすると、Aの8%は160人、Bの2%も160人で、総増減は0人です。全体に占めるAの期首人口が5分の1より多いとプラス、少ないとマイナスになります。理由は、期首人口の5分の1が8%増える分と、残りの5分の4が2%減る分が、全体に対してどちらも1.6%分になるからです。個々の住民の増減を言っているのではなく、人口規模を変えたときの表全体の計算結果を比べています。

期末人口や別の期間に置き換えない
総務省統計局の資料「統計調査ニュース No.462」では、図1に示す人口増減率について、期間内の人口増減数を期間の初めの人口で割ると説明しています。この定義では、初めの何人から増減したかが基準です。期末の人数しか目立たない表でも、10000人から9900人へ減った例を9900人で割ると、違う基準を採ったことになります。資料ごとに定義が指定されていれば、その注記を優先します。
「5年分の増減率」と「1年平均の増減率」をまとめて使うときも条件が違います。たとえば1000人が1年目に10%増え1100人になり、2年目に10%減ったとします。2年目の10%は1100人をもとにするので110人減り、期末は990人です。率の符号を足せば0ですが、2年を通した変化は1000人から10人減って -1%です。地域を合わせる式の「人数を横に足す」は、異なる時点の率を足す式ではありません。定義と期間の見出しを先にそろえます。
また「前年の人口」とだけ書いてある資料で、同じ月の比較なのか、暦年の期首なのかは表題と注を確認します。Aが1月から12月、Bが10月から翌年9月なら、どちらも12か月ですが、同じ期間に2地域で起きた変化とは言えません。合算できるか問われたら、期間の長さだけでなく始めと終わりの日付を指して説明します。必要な時点の数字がないなら、近い月の数値を代用しません。
0.0%と空欄から、人数を決めつけない
表示された率を人数に戻せるのは、丸めの影響を処理できる場合です。期首3000人で1人増加した地域は、正確には約 +0.033%です。期首5000人で2人減少した地域は -0.04%です。小数第1位までの表示に四捨五入すれば、どちらも数値の大きさは0.0%になりますが、合計では1人減っています。資料によって符号の表示方法は異なり、0.0%という表記だけから「増減人数がちょうど0人」とは判定できません。
逆に、人数が表にあるなら表示上の0.0%を使って推定するより、人数の -1人を期首の8000人で割ります。合計率は -0.0125%です。この率も同じ表示桁なら0.0%になりますが、人数まで0に書き換えることはしません。設問が「人数を整数で」なのか「率を小数第1位まで」なのかで、最後にどこを丸めるかが決まります。途中で各地域の率を丸め直す必要はありません。
空欄も0ではありません。例えばBの転出が空欄で、期首と期末だけがあるなら、Bの総増減を求められても、自然増減と社会増減への分解まではできない場合があります。逆にAとBの増減人数がそろっていれば、合計人数には空欄の転出を埋める必要はありません。空欄の列と、今回の答えに必要な入力かどうかを確認します。「表の一部がないから全部解けない」とも、「見えない欄は0として計算」とも決めません。
地域の輪郭が変わったときは足し算より先に資料を確認する
地域の名前が同じでも、比較時点で境界が変わることがあります。例えば期首のAは1000人、期末のAは1200人、期間中の出生・死亡・転入・転出の収支は変化なし、隣の地区が期末からAの範囲に入ったとします。このとき表の差は見かけ上200人です。しかし、住んでいる場所を変えなかった200人も、地域の線が引き直されれば新しいAの範囲に入ります。「200人が転入した」とは記せません。
総務省統計局の国勢調査結果の参考資料には、市区町村の変更情報や、境界変更に伴う組替人口に関する資料があります。問題に「同じ境界にそろえた値」とあれば、そろえた列を比較します。そろえた数字がないなら、表で人がどう動いたかと、地図の線が変わったことを分け、転入などの理由は資料から特定できないと答えます。
境界が2地域の間で変わっただけで、外側の範囲が同じなら、2地域合わせた人口を比べられる場合があります。一方、AとBの住民に重複があり、例えば2つの行政区域ではなく互いに重なる通学圏を扱う資料なら、同じ人を2回数えない情報が必要です。資料の比較に戻ると、「区域を合わせた数」という言葉は、足し算を始める合図ではなく、対象の範囲を確かめる合図です。
答案で「何人」と「何%」を別の行に書く
よくあるのは、お子さまのノートに「8 – 2 = 6、6 ÷ 2 = 3」とあり、なぜ違うか聞かれて「平均の取り方を間違えた」としか言えない場面です。ここでは答えだけを消さずに、右に「この平均は地域の数で割った」と補います。その下に「合計区域の率は、区域の期首人口で割る」と書き、元の式のどの数字を取り替えるか見える形にします。
次はAとBで同じ期間、重複も調整もない練習です。Aの期首人口が4000人、出生60人、死亡40人、転入120人、転出80人。Bの期首人口が6000人、出生70人、死亡130人、転入55人、転出65人とします。Aは自然増減 +20人、社会増減 +40人、合計 +60人で、Bは -60人、-10人、合計 -70人です。全体の人数は -10人、期首合計10000人で割って -0.1%と答えます。検算としてAの4060人とBの5930人を足すと9990人になるので、期首合計から10人減っています。
先生に確認するときは、「増減人数は出せましたが、全体の率ではどの列を分母に使うか教えてください」「AとBの期間がずれているので、足せる条件か一緒に見てください」のように、一番迷った行を伝えます。人口表の条件が違う問題を並べて相談したいときは、よくある質問で相談の流れを確認できます。
読んで終わりにするか、ここから変えるか。
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