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自然増減率と社会増減率を足すと合わない|武蔵野個別指導塾


自然増減率と社会増減率を足しても人口増減率と合わない。丸めのせい?
同じ人口を分母にし、同じ期間の2項目だけで合計が決まる表で、3つの率をそれぞれ小数第1位に四捨五入したなら、表示の差が0.1ポイント出ることはあります。その条件で0.2ポイント差なら、四捨五入だけでは説明できません。まず期間、分母、内訳の範囲を照合し、人数が読めるなら人数を足してから率を求め直します。
最初に見つけたいのは、誰の何人を分母にしたか
よくあるのは、地理の資料に自然増減率-0.3%、社会増減率+0.5%、人口増減率+0.1%とあり、「足すと+0.2%なので集計が誤り」と答える場面です。-0.3+0.5=0.2の計算は合っています。ただしこれは、紙に表示された値を足した結果です。小数第1位までの数字は、元の率そのものではない場合があります。そこで「紙にある率の和」と「端数を残した率の和」を別の行に書きます。
自然増減と社会増減の基本は、既存の自然増減と社会増減の読み方で、二つの人数の収支から読めます。今回は、収支を足すとわかっているのに、表示した率だけが合わなくなったときに限ります。例えば問題の注が「各率=同じ1年間の各増減数を期首人口で割ったもの」と指定するなら、その期首人口は共通です。ところが一方だけが人口1,000人当たりでもう一方が百分率という表や、一方に期末を採用した表では、数字を同じ列で足す前提がありません。
資料の角に「いつ」「どこ」「誰」を3つに分けて書くと、見た目の似た率を区別できます。いつは増減を数えた期間と人口を数えた時点、どこは同じ区域かどうか、誰は総人口か特定の集団かです。例えば「2025年」とだけ書いてある見出しは、1月1日から12月末までの動きか、ある月から翌年の同じ月までかを決める証拠にはなりません。人口の時点は、増減を集めた期間と別に読みます。分母と期間の基本を先に整理するときは、統計表の増減率と比較の基準も使えます。

人数に戻すと、0.1ポイントずれる表を作れます
期首人口を10,000人とする例を作ります。出生が86人で死亡が120人なら、自然増減は86-120=-34人。転入が173人で転出が127人で、その差だけをこの例の社会増減に数えるなら、173-127=+46人です。ほかに増減の項目はないと置くので、全体の増減は-34+46=+12人。期末は10,012人です。この例の数字は地理の資料を読む手順を比べるために設定したもので、実在の地域の数ではありません。
| 欄 | 増減数 | 分母10,000人での丸め前の率 | 小数第1位の表示 |
|---|---|---|---|
| 自然増減 | -34人 | -0.34% | -0.3% |
| 社会増減 | +46人 | +0.46% | +0.5% |
| 人口増減 | +12人 | +0.12% | +0.1% |
元の率では-0.34+0.46=+0.12なので、人数を足してから割っても、率を丸める前に足しても同じです。表の最後の列だけで計算すると-0.3+0.5=+0.2となり、合計欄+0.1との差が0.1ポイントあります。0.1ポイントは率どうしを引いた差です。増減率が+0.1%と書かれているときに、人口がさらに0.1%増えたという意味ではありません。答案の言葉は「内訳の表示の和と、合計欄の表示に0.1ポイントの差」で止めます。
丸める直前に自分が何をしたのかチェックするなら、まず10,012-10,000=12と人数に戻します。次に12÷10,000×100=0.12%と計算し、小数第1位にするのは最後の1回だけです。-34人をこの場で-30人に直したり、+46人を+50人に直したりすると、別々の場所で端数を捨てることになります。問題が答えの表示方法を指定したときにも、途中式は計算に使える桁まで残し、最後に指示された桁を読みます。
0.2ポイントでは説明できない理由を誤差3つで見る
小数第1位までの四捨五入で変わる幅は、1項目あたり大きくても0.05ポイントです。例えば-0.34%から-0.3%にしたら、表示は0.04ポイント大きくなります。+0.46%から+0.5%にしたときも、表示は0.04ポイント大きくなります。合計の+0.12%が+0.1%になると、表示は0.02ポイント小さくなります。この3つは別の丸めです。内訳の和から合計欄を引くと、+0.04+0.04-(-0.02)=+0.10ポイントになります。
いちばん大きなずれを探すときは、3つの丸めがすべて同じ方向に働いても、その合計は0.05+0.05+0.05=0.15ポイントを超えない、という上限を使えます。実際に見えている数字は全部小数第1位なので、その差も0.0、0.1、0.2ポイントという0.1刻みです。0.15ポイントを超えない候補は0.0と0.1だけです。ずれの向きが逆でも大きさの理由は同じです。「最大0.15だから表示に0.15が出る」とは書きません。0.15は上限に使った値で、表示同士の引き算でその桁は出ないからです。
例えば自然-0.3%、社会+0.5%、人口増減0.0%という表なら、表示の差は0.2ポイントです。3つが同じ分母で、内訳がこの2つだけ、すべて同じ桁に四捨五入という仮定の下では、この組み合わせは作れません。しかし「だから表が誤り」とはまだ言えません。分母や期間が別だった、合計にはほかの項目も入る、四捨五入以外の処理をしているなど、仮定が違うこともあります。算数で除けたのは「その条件の四捨五入だけ」という説明です。

幅を足しても、元の数字が一つに戻るわけではない
端数が見えない資料では、元の値が取りうる範囲から判断できます。自然-0.3%が小数第1位の表示なら、元の率はおおよそ-0.35%から-0.25%の間です。社会+0.5%ならおおよそ+0.45%から+0.55%の間です。両方を足した元の率はおおよそ+0.10%から+0.30%の間にあり、+0.1%と表示される範囲に入ることがあります。一方で+0.2%と表示される例も作れます。丸めの境目の値をちょうどとるかどうかは表の規約に従いますが、この例の判定には境目の同点を決める必要はありません。
例えば-0.34%と+0.46%なら和は+0.12%で、表示は+0.1%です。別の組として-0.31%と+0.48%なら、内訳の表示は同じ-0.3%と+0.5%なのに、和は+0.17%で、表示は+0.2%になります。表に内訳の表示しか出ていない場合に、合計は必ず+0.1%だと求めることはできません。実際の分母が10,000人とわかっていても、どちらの組も整数の人数から作れます。解が一つに決まらないときは、可能性を示す組を二つ作れば、なぜ決められないかが伝わります。
なお地域がとても小さいときは、分母による制約も効きます。例えば分母200人の表で、増減数が整数の人数なら、1人の増減は1÷200×100=0.5%です。この分母のまま人数が1人ずつ変わるとき、+0.1%のような表示は出ません。範囲だけなら0.1%に丸められる値を思い浮かべられても、実在しない人数を使っては証明になりません。人数の表があるなら確認し、わからないときは仮定として残します。推計値が別の単位で表示される統計に、この小さな例の整数の取り方をそのまま押しつけないでください。
実資料では、その他の増減と表の注を先に戻る
総務省統計局の人口推計の説明には、表に出す単位に合わせて四捨五入するため、合計と内訳の計が合わないことがあると記されています。これは、どんな差でも丸めで片づくという意味ではありません。先ほどの0.2ポイントの判定を使うには、同じ分母、2項目で閉じること、小数第1位にそれぞれ四捨五入という条件が必要です。公表表によっては率ではなく、千人単位にした人数を数欄で独立に表示しています。そのときのずれはまず人数の単位で読みます。
統計局の人口推計の用語は、自然動態と社会動態を区別しています。社会増減の定義は、対象が全国か都道府県かによっても取り扱う移動が異なります。また東京都「人口の動き」令和7年中には、自然増減とは別に、区市町村の「その他の増減」を見る表もあります。欄を二つだけ抜き出した図で全体と合わないときは、分類が省かれていないかを確かめます。別表に項目があることは、その値が必ず差の理由だという証拠ではありません。この資料で何を含むかを読む手順を優先します。
例えば同じ分母10,000人で、自然-30人、社会+50人、その他-20人なら、最初の2項目の和は+20人でも、全体は0人です。この場合、表示の内訳は-0.3%と+0.5%で合計の表示は0.0%。差の0.2ポイントは、端数ではなく、示した二つだけでは合計にならないことから出ています。表の注に「その他を含む」とあるなら、-20人まで示されていなくても、少なくとも二つだけを分子の合計に置かないと言えます。逆に注がないなら、差から「その他が必ず-20人」とは決めず、元データや欠けた欄を探すのが正確です。
分母と期間が違う場合は、どの計算から直す?
よくあるのは、同じ行に書いてあるから同じ分母だろうと考え、丸め幅を計算し始める場面です。例えば人口が期首10,000人、期末10,050人で、ある出生・死亡の収支が-50人、ある移動の収支が+100人とします。前者を期首で割った率は-0.50%ですが、後者を期末で割ると100÷10,050×100で約+0.995%です。この2つの率の和をそのまま全体の増減率にせず、両方の人数を足してから、問題が指定する同じ基準へ戻します。期首を使うなら+50÷10,000×100=+0.50%です。
期間がずれている場合は、分母をそろえるだけでは直りません。例えば社会増減が1月から12月、自然増減が4月から翌年3月なら、4月から12月が重なるだけです。どちらかの数字を比率で9か月分に縮めても、各月の動きが均等という条件がないので、正しい人数になるとは限りません。合計したい期間に揃った資料を取れるときだけ足し、取れなければ左右の数字は別の期間に対応すると書きます。「年度の見出しに同じ数字が付く」と「対象の月が一致する」を分けます。
資料に人口1,000人当たりの値が並ぶ場合は、その単位を百分率に直してから比べます。例えば人口1,000人当たり+5.0人は、5.0÷1,000×100で+0.5%です。右の欄が+0.5%だからといって左の「5.0」と桁違いの増減があったわけではありません。丸め幅を計算するなら資料に最初から書かれている単位と桁を確認し、必要なら幅も換算します。単位が異なる欄に、まとめて0.05ポイントを当てはめません。
表の項目数や桁が変わったら、上限を使い直す
0.2ポイントのずれが四捨五入では出ないという結論は、内訳2項目と合計の表に限ります。もし内訳を4つに分けた問題で、それぞれ元の率が+0.049%なら、どれも小数第1位では0.0%です。表示同士を足すと0.0%ですが、元の和は0.049×4=0.196%なので、合計欄には+0.2%と出ます。分母100,000人、各項目+49人でも作れます。比較する行の数を増やすと小さな差も重なります。4項目の表に、2項目の表の上限をそのまま移しません。
逆に、内訳だけ小数第2位で、合計は小数第1位といった表示なら、3つとも0.05ポイントまでずれると見積もる必要はありません。内訳2つは各0.005、合計は0.05ポイントなので、丸めで動く幅の和は0.06ポイント以下です。紙面の0.1と0.10が同じ数を示す場合でも、丸めた精度を表注で確かめる理由がここにあります。桁を足すというより、各欄に「ここでどこまで数を変えたか」を書きます。すべて同じ桁でない場合は、表示の差が取り得る刻みも見直します。
答案では「何が足りないか」に一文使う
確かめる順序に迷うときは、余白に「同じ分母か」「同じ期間か」「他の項目がないか」「丸め方は同じか」と書きます。全部そろい、表示の差が0.1ポイントなら、丸めによる差としてありうる、と答えます。ただし「ありうる」と「それが実際の理由」は違うので、人数があるなら検算します。0.2ポイント差なら、どの条件が外れているかを本文の注や元の人数から探します。全部は読めない問題なら、条件が十分でないため原因を一つには決められない、と書けます。
長く書かずに根拠を伝えるなら、「この差は0.1ポイントです。分母を期首人口にそろえ、自然・社会以外を含まない2項目と合計を別々に丸めた値なので、その差は起こりえます。元の人数からは+12人、+0.12%です」のようにします。役に立つのは、単なる「誤差のため」より、どの値にどの丸めがかかったかを伝える言葉です。お子さまと一緒に資料を見るなら、答えを直す前に「この+0.2は人数を足した値? それとも印刷された率を足した値?」と聞くと、迷いの始まった行を見つけられます。地理の表や計算途中を見せて相談したい方は、武蔵野個別指導塾のよくある質問を確認してください。
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