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高校世界史 条約の署名と発効|署名時点の地図に条項が実施されたと書いてよいか|武蔵野個別指導塾

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監修:宮川 涼(副塾長)・藤田 尚美(塾長)

条約の文面が確定する日、批准書を交換する日、効力が生じる日、運用が始まる日は別々に記録されます。答案で使う時点を取り違えないために、まず確かめるのは署名です。

【舞台】よくあるのは、定期テストの復習で、高2の答案が「3月4日に署名したので、この日から両国はカンタ港を共同で使うことになった」と書いてしまった場面です。手元にあるのは、条約の署名を写した年表と、担当者が作った一枚の地図で、地図の余白には署名の日付だけが大きく書かれています。批准や公布の欄は空いたままで、答案はその空白を署名の一語で埋めてしまいました。署名という一つの日付から、条項の実施までをまとめて言い切ってよいのかを、四つの記録を並べて考えます。ここから先に挙げる記録は、判定を練習するために用意した読解用の自作資料です。

1. 問われ方の三つの型

条約の資料を読む設問は、大きく三つの型に分かれます。第一は「この地図が描かれた時点で、その条項は効力を持っていたか」と、時点の対応を問う型です。第二は「資料から発効日を一つ選べ」と、日付の特定を求める型で、複数の記録から起算点を拾う作業になります。第三は「下線部の誤りを直せ」と、段階の取り違えを一文で修正させる型です。

三つの型に共通するのは、答案が選ぶ時点は一つだという点です。ある記述が正しいかどうかは、その記述が指す日付と、条項が効力を持ち実際に運用された日付の対応で決まります。日付そのものは資料に書かれていても、それがどの段階の日付なのかは書かれていないことが多く、ここを取り違えると、正しい数字を引いた答案が誤りになります。

第一の型では、地図や答案に書かれた日付を、段階の並びのどこに置くかを決めます。第二の型では、本文の条件と起算点の記録を組み合わせて、日付を一つ計算します。第三の型では、誤った文がどの二つの段階を一つにまとめているかを見つけ、段階を分けた文に書き直します。どの型でも、根拠にする資料の行番号を答案に残すところまでが一組です。

答案で判断する関係は、一つに絞れます。その記述は、どの段階の日付を指しているのか。この問いに答えられれば、日付の正誤と、言える範囲と言えない範囲が同時に決まります。逆に、日付だけを暗記して段階を意識しないと、同じ年表を読んでも答案の結論が安定しません。

2. 四つの段階を分ける用語と考え方

条約の過程には、少なくとも四つの段階があります。署名、批准、発効、実施です。公布は発効の前後に置かれる手続きで、これも別の段階として扱います。五つの語を同じ箱に入れると、答案は必ずどこかで日付を取り違えます。

署名は、交渉でまとまった文面を確定する手続きです。署名した時点で文面は動かなくなりますが、条項が効力を持つわけではありません。答案で「署名したので実施された」と書くと、確定と効力発生という二つの出来事を一つにまとめたことになります。署名の日は、何が決まった日かを言い直すと「文面が確定した日」になります。

批准は、各国が国内の手続きを経て条約を受け入れる行為です。批准そのものと、批准書を相手国と交換する行為は別に扱います。二国間の条約では、批准書の交換が済んだ時点を起算点にする規定が多く、資料でも「批准書の交換」という語が鍵になります。批准書が発せられた日と、両国がそれを交換した日は違うので、どちらの行を根拠にしたかを答案に残します。

発効は、条項が効力を持つ日です。いつ発効するかは条約の本文が決めます。「交換の日に効力を生ずる」とあれば交換日が発効日になり、「交換の後、60日を経過した日に効力を生ずる」とあれば、交換日から日数を数えた日が発効日になります。日数の起算を本文か注記が定めている場合は、その定めに従います。交換日を1日目に数えるか、翌日を1日目にするかで一日ずれるため、答案では起算の根拠も一緒に示します。

公布は、決まった内容を広く知らせる手続きです。官報に載った日は記録として残りやすいため、答案が公布日を発効日と取り違えやすいのですが、公布は効力の発生そのものではありません。公布が発効より後になることもあり、その場合、公布の日を効力の始まりにすると、実際より遅い日を答案に書くことになります。公布の記録は、内容が公にされた事実を示す行として使います。

実施は、条項を実際の運用に移す段階です。発効した条項でも、港湾の使用や手続きの細目は実施細則で決まることがあり、その適用開始は発効日より後になります。「協定が効力を生じた」と「港の使用が始まった」は、主語も時点も別の文です。同じ条約を扱っていても、問われた文の主語が条項なのか運用なのかで、根拠にする行が変わります。

公式の案内でも、条約目録が批准・公布・実施の日を調べる入口になる一方で、条約集に収められた年や出版の年を、そのまま個別の条約の署名日として扱わないよう示されています。手元の一冊に書かれた年は、その本の年であって、条約の段階の日付ではありません。目録の入口を使うときも、個別の条項や日付は別の資料で確かめる必要があります。

図1は、四つの段階を横に並べ、それぞれが何を決めた日かを整理したものです。

図1 署名・批准書の交換・発効・実施の四段階と日付

図1のように、左から右へ日付が進むにつれて、決まることも変わります。署名の欄に書けるのは文面が確定したことまでで、共同使用が始まったと書けるのは実施の欄です。答案を書くときは、自分の文がどの欄に属するかを先に決め、その欄の根拠になる行を選びます。

段階 資料の行 その日決まること 答案で言えないこと
署名 A2 文面が確定する 条項の効力が生じた
批准書の交換 B3 発効日の起算点が決まる 運用が始まった
発効 D1とB3の計算 条項が効力を持つ 実施細則が適用された
実施 C2 運用が始まる 発効そのもの

表の右端の欄は、答案で書きたくなりやすい文を並べたものです。どの段階の行を引いても、右端の文は言えません。この表を上から順に確認するだけで、署名の日から実施までの文を一つずつ切り分けられます。

3. 基本例題 署名の翌日の地図に何を書けるか

資料AからDは、ミラ協定をめぐる四つの記録です。いずれも読み方を練習するための読解用の自作資料で、実在の条約を写したものではありません。行番号は、答案の根拠を示すときにそのまま使います。

資料A(署名の記録) − 1行目 文書名はミラ協定署名録である。 − 2行目 セレン王国とオルダ共和国の全権が3月4日にミラで署名した。 − 3行目 署名は文面を確定する手続きである。

資料B(批准書の交換の記録) − 1行目 文書名はミラ協定批准書交換録である。 − 2行目 セレン王国の批准書は6月2日に発せられた。 − 3行目 両国の批准書は7月18日に交換された。

資料C(公布と実施の記録) − 1行目 公布は9月20日で、官報に全文が掲載された。 − 2行目 実施細則は10月1日から適用する。

資料D(ミラ協定本文の写し) − 1行目 第12条 この協定は、批准書の交換の後、60日を経過した日に効力を生ずる。 − 2行目 第13条 港湾の共同使用は、実施細則の定めるところによる。 − 3行目 日数の起算は、交換日の翌日を1日目とする。

五つの日付を段階ごとに並べると、次の表になります。

資料 行 日付 段階
A 2 3月4日 署名
B 2 6月2日 批准書の発出
B 3 7月18日 批准書の交換
C 1 9月20日 公布
C 2 10月1日 実施細則の適用開始
D 1 日付なし 発効の条件

問い 3月5日の時点で作られた地図の余白に「カンタ港は両国が共同で使用する港となった」と書き込んでよいか。判断を一文で書き、根拠となる資料名と行番号を二つ以上挙げ、言えることと言えないことを一文ずつ添えて答えなさい。

解答 書き込めません。3月5日は署名の翌日で、この時点で確定しているのは文面だけです(A2・A3)。効力が生じるのは、批准書の交換の後60日を経過した日であり(D1)、交換は7月18日に行われています(B3)。起算を交換日の翌日とする定めに従うと、7月19日を1日目として60日目は9月16日です(D3)。したがって3月5日には条項は効力を持たず、共同使用はまだ始まっていません。言えるのは、3月4日に文面が確定したことまでです。言えないのは、共同使用が始まったという文です。

計算は、月ごとに区切ると確かめられます。7月19日から7月31日までが13日、8月が31日で合計44日、9月1日から9月16日までが16日で合計60日になります。日数を数えるときは、交換日そのものを1日目に数えないことが要点です。起算の定めを読まずに交換日から60日を足すと、9月15日になり、一日早い日を発効日として答案に書いてしまいます。

図2は、四つの資料がそれぞれどの段階を受け持ち、答案で何を言えるようにするかを対応させたものです。

図2 資料ごとに決まる段階と答案で言えること

図2のように、資料Aは署名を、資料Bは起算点を、資料Dは発効の条件を受け持ちます。一つの資料が一つの段階を担当しているのではなく、発効の日付だけは二つの資料の行を組み合わせて初めて決まります。答えを一文で書くときも、根拠は二つ以上並べることになります。

4. 標準例題と発展例題

標準例題では、条件を一つだけ変えます。資料AからCは同じままで、資料Dの第12条が「この協定は、批准書の交換の日に効力を生ずる」という文だったとします。第13条と起算の定めはそのままです。

問い 7月18日の夕方に書かれた新聞記事に「本日、カンタ港の共同使用が始まった」と書けるか。記事に書けることと書けないことを、それぞれ一文で答えなさい。

解答 「本日、ミラ協定が効力を生じた」とは書けますが、「カンタ港の共同使用が始まった」とは書けません。改正後の第12条により、効力は交換日の7月18日に生じます(B3・D1)。一方、港湾の共同使用は実施細則の定めに委ねられており(D2)、その適用開始は10月1日です(C2)。効力の発生と運用の開始は別の段階なので、同じ日に起こったわけではありません。記事の主語が協定なのか港の使用なのかで、書ける文が変わることに注意します。

この例題で変えたのは、発効日の決め方だけです。段階の数は変わらず、署名と公布と実施の位置も変わりません。条件を変えたときに答えが変わるのは、問われている段階が変わったからではなく、同じ段階の日付を決める式が変わったからです。答案では、どの規定が日付を決めたのかを名指しできるようにしておきます。

発展例題では、資料の一部が欠けた場合を考えます。資料A、C、Dは手元にあり、資料Bの批准書交換録だけが見つからないとします。

問い この状態でミラ協定の発効日を一つに決められるか。判断と、その理由、追加で必要な資料を答えなさい。

解答 一つに決められません。発効日は批准書の交換の後60日を経過した日ですが(D1)、起算点になる交換の日付が資料にありません(B3が欠けています)。資料Cの公布日9月20日を発効日とする根拠もありません。公布は内容を知らせる手続きで、効力の発生を示す行ではないからです(C1)。判断は保留し、批准書の交換の記録を追加で求めるのが正答になります。手元にある別の日付を、根拠なく発効の欄へ振り替えないことが大切です。

保留を答えにするときは、何が足りないかを名指しします。ここでは「交換の日付」が足りません。条約集の収録年を署名日として扱わないのと同じで、手元の日付を別の段階へ移してはいけません。追加で求める資料は、日付の種類まで指定して初めて役に立ちます。交換の記録であればよく、条約の解説記事や概説書では代わりになりません。

5. 誤答の実例と修正

誤答の実例は、次の一文です。「3月4日に署名したので、その日からカンタ港の共同使用が始まった。」この文は、日付を一つだけ引いている点では資料に忠実ですが、三つの段階を一つの出来事にまとめています。

飛躍は二か所あります。第一に、署名を効力の発生と同じにした点です。署名で決まるのは文面であり、効力は批准書の交換を待ちます(A3・D1)。第二に、効力の発生を運用の開始と同じにした点です。港湾の共同使用は実施細則で決まり、その適用開始は10月1日です(C2・D2)。この二つの飛躍が重なると、3月4日という一つの日付が、実施の日まで代表してしまいます。

修正した答案は、次のようになります。「3月4日に文面が確定した(A2・A3)。効力は批准書の交換の後60日を経過した9月16日に生じ(B3・D1・D3)、港湾の共同使用は実施細則の適用が始まる10月1日から運用される(C2・D2)。3月5日の地図には、文面が確定したことまでを書き、共同使用には触れない。」日付を三つに分け、それぞれに段階の名前を付けた点が修正の中心です。

別の型の誤答として、公布の日を発効日にする答案もあります。「9月20日に公布されたので、この日から効力が生じた」と書くと、公布と発効を一つの段階にしています。この協定では発効が9月16日で公布が9月20日なので、公布日を発効日にする答案は、実際より四日遅い日を書くことになります。公布の行は、内容が公にされた事実を示す行として使い、効力の始まりには使いません。

図3は、誤った答案がどの段階を一つにまとめ、どのように直すかを整理した表です。図2で資料と段階の対応を確かめた後に、この表で自分の答案の文を点検します。

図3 誤読の型と段階を分けた修正の手順

図3のように、誤りの多くは「二つの段階を一つにした」という形で説明できます。原因の欄を読むと、どの段階を分ければよいかが決まり、修正の欄の文が作れます。答案を直すときは、日付を足すのではなく、段階の名前を分けて書き足します。

6. 練習問題

次の資料P1からP4は、ペルナ協約をめぐる記録です。こちらも読解用の自作資料で、実在の条約ではありません。五つの問いに、指定された形で答えてください。

資料P1(署名の記録) − 1行目 文書名はペルナ協約署名録である。 − 2行目 オスト王国とリヴェン国の全権が2月12日にペルナで署名した。

資料P2(批准書の交換の記録) − 1行目 文書名はペルナ協約批准書交換録である。 − 2行目 オスト王国の批准書は4月20日に発せられた。 − 3行目 両国の批准書は5月9日に交換された。

資料P3(公布と実施の記録) − 1行目 公布は6月1日で、官報に全文が掲載された。 − 2行目 実施規則は8月15日から適用する。

資料P4(ペルナ協約本文の写し) − 1行目 第8条 この協約は、批准書の交換の後、30日を経過した日に効力を生ずる。 − 2行目 第9条 港湾の使用は、実施規則の定めるところによる。 − 3行目 日数の起算は、交換日の翌日を1日目とする。

問1 ペルナ協約の効力が生じた日を一つの日付で書き、根拠にした資料名と行番号を二つ以上挙げなさい。

問2 5月20日の時点で書かれた答案に「トゥル港の共同使用が始まった」と書けるか。判断を一文で書き、理由を資料の行番号で示しなさい。

問3 6月3日の答案に「公布の6月1日から協約の効力が生じた」とある。誤っている日付を正しい日付に置き換え、根拠の行を添えて一文で書き直しなさい。

問4 8月15日を「協約の発効日」と呼べるか。判断を一文で書き、二つの日がそれぞれ何の日かを説明しなさい。

問5 資料P2の交換録だけが見つからない場合、効力が生じた日を一つに決められるか。判断と理由を書き、追加で必要な資料を一つ挙げなさい。

7. 練習の解答と解き方

問1の答えは6月8日です。批准書の交換は5月9日で(P2の3行目)、起算は交換日の翌日を1日目とします(P4の3行目)。5月10日を1日目として30日目は6月8日です(P4の1行目)。月ごとに区切ると、5月10日から5月31日までが22日、6月1日から6月8日までが8日で合計30日になります。交換日を1日目に数えると6月7日になるので、起算の行を必ず根拠に加えます。

問2の答えは「書けません」です。5月20日は批准書の交換の後ですが、効力が生じるのは6月8日であり(P2の3行目・P4の1行目)、港湾の使用は実施規則の適用開始である8月15日を待ちます(P3の2行目・P4の2行目)。したがって5月20日には、条項はまだ効力を持たず、運用も始まっていません。交換が済んだことと効力が生じたことを分けて書くのが要点です。

問3の答えは「効力が生じたのは公布の日ではなく、批准書の交換の後30日を経過した6月8日である(P2の3行目・P4の1行目・P4の3行目)。」です。公布の6月1日は(P3の1行目)、内容が公にされた日であって、効力の発生を示す行ではありません。日付を一つ置き換えるだけでなく、置き換えた理由の行を添えるところまでが一文の答案になります。

問4の答えは「呼べません」です。効力が生じたのは6月8日で(P2の3行目・P4の1行目)、8月15日は実施規則の適用が始まる日です(P3の2行目)。二つの日はどちらも協約に関わる日ですが、前者は条項が効力を持つ日、後者は運用の細目が動き出す日です。同じ協約の日付でも、段階の名前が違えば呼び名も変えます。

問5の答えは「決められません」です。本文は批准書の交換の後30日を経過した日を効力の発生とする定めですが(P4の1行目)、起算点になる交換の日付が資料にありません。公布の6月1日を発効日とする根拠もありません(P3の1行目)。追加で必要なのは、批准書の交換の記録です。判断を保留し、足りない日付の種類を名指しするところまでを答案にします。

8. 覚えておくこと

9. つまずきの見分け方と個別指導で確かめる箇所

答案の主語を見ると、つまずきの場所がわかります。「協定が効力を生じた」と書いているのに根拠が署名の行なら、段階の対応がずれています。「港の使用が始まった」と書いているのに根拠が発効の行なら、実施の段階を飛ばしています。主語と根拠の行を並べて書き出させると、ずれが一目で見えます。

時点の確認では、答案や地図に書かれた日付が四つの段階のどこに当たるかを、口に出して言わせます。3月5日なら署名の後で発効の前、9月20日なら発効の後で実施の前というように、二つの段階に挟まれた位置として捉えられると、日付の一覧を暗記しなくても答えが安定します。

指示範囲の確認では、問いが「すべての条項」を指しているのか「港湾の条項」だけを指しているのかを読み分けます。すべての条項の効力と、港湾の運用の開始は、同じ協定でも別の行を根拠にします。答案に「すべて」と書くときは、資料の全行を確かめたかを声に出して確認します。

日数の計算では、起算の定めを読んだかを確かめます。交換日を1日目に数えるのか、翌日を1日目にするのかで一日ずれます。計算のあとは、答えの日付を問題文の場面へ戻し、その日に何が始まるのかを一文で言い直します。日付が合っていても、段階の名前が入れ替わっていれば答案は直す必要があります。

最後に、根拠の行番号が資料の該当行を指しているかを照合します。行番号が一つずれている答案は、読解の筋が合っていても答案の場面では通用しません。主語、時点、指示範囲、根拠の行の四つを順に確かめます。この四つがそろえば、条約の資料は日付の暗記ではなく、段階の言い直しとして読めるようになります。

読んで終わりにするか、ここから変えるか。

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