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高校歴史 成立時期のごろ—幅のある成立時期を一年に確定した年表へ入れてよいか|武蔵野個別指導塾

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監修:宮川 涼(副塾長)・藤田 尚美(塾長)

明示された候補年の端を調べ、一点に決められない場合の答え方を考えましょう。成立時期のごろです。

よくあるのは、成立時期に「ごろ」と付いた資料を見た高2が、年表の一つの年の欄へ数字だけを写す場面です。欄にはきれいに収まりますが、元の資料が許していた幅は消えてしまいます。その数字が候補を表す目印なのか、成立年そのものなのかで、次に引き出せる結論は変わります。年表に移す前に、資料が年をどの精度で示しているかを確かめましょう。

一つの数字に見えても問われることは違う

成立時期の問題には、少なくとも二つの問いがあります。一つは「この年は候補に入るか」です。資料に候補の範囲と端を含むかどうかが明記されていれば、その年を条件と照合できます。もう一つは「成立年は何年に確定するか」です。候補に複数の年が残る場合、一つの候補に入ることだけでは確定できません。

また「ごろ」としか書かれていないとき、前後何年が候補なのかを計算してはいけません。言葉だけから共通の固定幅を作る根拠がないためです。別の注記が範囲を定めていればその注記に従い、なければ候補の端も、特定の年の採否も、その記述だけでは判定を保留します。保留は解答をあきらめることではなく、資料が与えた情報の限界を示す答えです。

以下の数字と文献カードはすべて教材用の自作条件であり、実在する文献の成立時期を示しません。問題ごとに成立年は整数の年で表すものとし、範囲の端を含むかは各注記で定めます。月日までの精度や、実際の成立過程の長さはそこから推定しません。

候補の幅と表示の精度

図1のように、範囲のある注記と一点に確定した記述は、見た目に同じ数字を含んでも別の情報です。範囲の両端が候補に入ると明記されている場合、端の年も途中の年と同じように候補です。候補に入るとは、その条件に反しないという意味であり、その年だと立証されたという意味ではありません。

図1 候補の幅と確定した一点の違いを比べる図

図1の範囲は、端を含む自作条件の概念図です。線の中の各点は候補で、特定の点に決める印ではありません。確定の点は、別の資料でその年と確定した場合の表し方です。範囲にある数字を一つ選んで点に替えると、元の注記にはなかった確実さを付け加えます。

国立国会図書館の「書誌データQ&A:書誌データの内容:出版年」は、出版年月日等に大まかな推定を記録する場合と、検索などに用いるコード化情報を区別しています。数字が表示される目的を読まずに、その数字を成立年の確定値と扱うことはできません。この説明は出版年の表示についてのもので、個別の文献の成立年を教えるものではありません。個別の成立時期を扱うときは根拠となる公式の資料を確かめ、数字を作らないことが必要です。

幅の中で真ん中に見える年も、区間の外に出ないという点では候補です。しかし、中央だから最も確からしいとか、代表値だから成立年に採用できるとは、この条件だけではいえません。候補の集合と、候補ごとの確からしさは違う情報です。教材に確率や優先順位がなければ、どの候補もその条件だけでは除外できません。

基本例題:端の年を落とさない

自作の文献カードAには「成立は1500年ごろ」とあり、注記には「この教材では1498年から1502年までの各年を候補とし、両端を含む」とあります。成立年の候補を年で列挙し、1500年と確定できるかを答えてください。

資料欄から読める条件は、成立年が1498年以上1502年以下の整数年であることです。「ごろ」から幅を作ったのではなく、注記が幅を指定しています。候補は1498年、1499年、1500年、1501年、1502年です。端の1498年と1502年も注記に合います。

答えはこの5年で、1500年とは確定できません。例えば1499年も範囲内で、注記に反しないからです。図2のように各候補に同じ印を置くと、中央の年だけを確定点に変える根拠がないことが見えます。年表に載せるなら「1498〜1502年のいずれか」と範囲を残し、成立年を一点で示す欄には確定していない旨を添えます。

図2 両端を含む候補年と中央の年を示す図

答えを元の条件へ戻すと、列挙した各年は両端の間にあり、両端も含まれます。1497年と1503年はそれぞれ端の外なので候補ではありません。ただし、この除外は教材の注記が指定した範囲についての結論です。「ごろ」という語だけから同じ除外をしてはいけません。

標準例題:候補に入ることと確定を分ける

自作の文献カードBには「成立は1600年ごろ」、注記には「成立年の候補は1596年から1601年まで、両端を含む」とあります。1596年、1601年、1602年について、それぞれ候補に入るかを答え、成立年を1601年と確定できるかも判定してください。

資料欄が許す範囲は1596年から1601年です。1596年は下の端、1601年は上の端であり、両端を含むのでどちらも候補です。1602年は上の端より後なので候補ではありません。候補は1596年、1597年、1598年、1599年、1600年、1601年です。

1601年を確定することはできません。1596年など他にも条件を満たす年があるからです。1601年が上端に一致することは、候補である根拠にはなりますが、他の候補を取り除く根拠にはなりません。各年を注記に戻すと、採用した2年は端を含む条件に合い、除外した1602年は範囲外です。候補の判定と確定の判定を別々の文で書けば、両者の取り違えを防げます。

発展例題:注記を一つ変えると何が残るか

カードBの「成立は1600年ごろ」はそのままにし、注記だけを「成立年の候補は1596年から1601年まで。ただし1601年は含まない」に変えます。先ほどと同じ3年が候補に入るか、また成立年を1601年と確定できるかを答えてください。ほかの条件は変えません。

1596年は含む側の端なので候補です。1601年は注記で除外され、1602年も範囲外です。候補を列挙すると1596年、1597年、1598年、1599年、1600年です。先ほど候補だった1601年の判定が変わります。1601年は候補ですらないので、成立年として確定することもできません。一方、残る5年のどれが成立年かは決まりません。

境界に関する一語の違いが答えを変えました。端点を含まない記号や文章があるときは、線の端に数字が書かれていることだけで採用せず、包含の指定を読みます。反対に、端を含むと書かれた条件で端を落とすことも誤りです。答え合わせでは、採用した年が注記に合うかだけでなく、除いた年が本当に条件に反するかまで戻って確かめます。

一点に直してしまった答案を直す

カードAについて「1500年ごろだから1500年に成立」と書く答案を考えます。1500年は注記の候補には入りますが、それ以外の候補を消す根拠は示されていません。図3の上段のように幅を一点へ縮めると、1498年や1502年の可能性が年表から消えます。

図3 幅のある候補を一点化した誤りと修正の図

図3の下段のように「1498〜1502年、両端を含む」と戻せば、元の条件を保存できます。確定年を問われた答案なら「候補が複数あるため確定できない」と書き、反例として1499年も条件に合うと添えます。反例は、その年が実際の成立年だという主張ではありません。一点に限る結論が導けないことを示す材料です。

別の誤りは、注記がない「1700年ごろ」に対して、勝手に1695〜1705年と線を引くことです。教材の数字は便宜的な見積もりに見えても、資料が許す幅とは限りません。この場合は「範囲が示されていないため端を決められない」と直します。1700年自体が候補かどうかも、候補の定義がなければ厳密には判定を保留します。

さらに、候補に入るかという問いに「確定できない」とだけ書くと、問われた判定が抜けます。逆に確定できるかという問いに「範囲内です」とだけ答えても不十分です。問いの形を見て、候補の採否、候補の列挙、確定の可否のどれを求められているかを分けて答えます。

練習:条件を答案に戻す

次のカードはそれぞれ独立した自作教材です。年は整数で、他の条件はありません。各問では指定された形で答えてください。

  1. カードCの注記は「成立年は1711年から1714年まで、両端を含む」です。候補を年で列挙し、1712年に確定できるか答えてください。
  2. カードDの注記は「成立年は1815年から1818年まで、1815年は含まず1818年は含む」です。1815年、1816年、1818年の候補としての採否を答えてください。
  3. カードEには「成立は1900年ごろ」とだけあります。1899年を候補から除けるか、判定または保留で答えてください。
  4. カードFの注記は「成立年は1923年から1925年まで、両端を含む」です。1925年に確定したという答案の可否と、その根拠を答えてください。
  5. カードGの注記は「成立年は1951年から1954年まで、両端を含まない」です。候補を年で列挙し、1952年と1954年の採否を答えてください。

練習の答えと照合

  1. 候補は1711年、1712年、1713年、1714年です。1712年には確定できません。根拠は両端を含む注記で、例えば1713年もその範囲内です。4年を元の範囲に戻すと端を含めて条件に合い、範囲内の他の整数年はありません。不確定なのは、この4年のどれが成立年かです。

  2. 1815年は候補外、1816年と1818年は候補です。根拠は下端を除き上端を含む注記です。候補は1816年、1817年、1818年なので、3年とも成立年としては残り、個々の年への確定はできません。1815年を戻すと明示された除外に当たり、1818年を戻すと含む端に当たります。

  3. 判定を保留します。根拠欄にあるのは「ごろ」だけで、候補の幅も端も定められていません。1899年を除外する幅を勝手に作ることはできず、逆に候補に必ず入るとも決められません。成立年の候補範囲そのものが不確定です。

  4. 答案は不可です。根拠の注記では1923年、1924年、1925年が候補となり、1923年も条件に戻すと両端の範囲内です。1925年が候補であることは正しいものの、他の候補を排除できないため、成立年は確定しません。

  5. 候補は1952年、1953年です。1952年は候補、1954年は候補外です。両端を含まないという根拠に照らすと、1951年と1954年は外れ、間の2年は残ります。どちらが成立年かは不確定です。列挙した2年を元の条件に戻しても、端を除いた範囲に収まります。

年表の欄に写すときの確認

年表に一つの数字しか入れられない欄があっても、資料の精度が上がるわけではありません。欄の外に注記を添えられるなら候補の範囲を記し、添えられない形式なら、その欄だけで確定年を表すことはできないと答えます。並べるために便宜上置いた数字を、別の問題で確定した成立年として使うと、最初の省略が次の推論に持ち込まれます。

例えば基本例題のカードAでは、1500年の欄に置くことを条件付きで許したとしても、1498年や1502年の可能性は消えません。その配置だけを見て「1500年より前には成立していなかった」と結論することもできません。1498年という候補が反例になるからです。候補の幅を残した年表なら、その反例を見落とさずに済みます。

逆に、候補の幅が示されていても、範囲のどの年にも実際に成立した資料が存在するという意味ではありません。ここで候補としているのは、一つの成立年について、与えられた条件に照らして残る年です。候補を列挙する作業と、実際の成立年を新たな根拠で特定する作業は区別します。追加の根拠がないまま、範囲の長さや中央の位置から確実さを読み足さないようにします。

最後に残す判断

答案が一点の年で終わっているときは、その直前に幅を消せる根拠が書かれているかを見ます。候補を列挙した答案では、両端と除外した隣の年を元の注記に戻すと、境界の読み違いを見つけられます。個別指導で確認するなら、結論の数字だけでなく、資料欄から抜き出した条件と、確定できない理由の箇所を見比べます。

成立時期の幅は、年表の欄に入れるときも資料の条件として残ります。

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