【地理探究】自然災害と防災を図解で総まとめ—地震 津波 火山 風水害 ハザードマップ 地域の対策｜武蔵野個別指導塾

川沿いの低地と台地の図、浸水深の断面図を使い、災害と地形の関係を整理します。縮尺計算と地域の対策を考える例題から、ハザードマップを根拠に説明する力を育てましょう。

よくあるのは、祖父母の家の客間で地域のハザードマップを広げ、「川から同じくらい離れた家なのに、どうしてこちらだけ色が濃いのだろう」と手が止まる場面です。川との距離だけを見ていると、地面の高さや昔の川の流路を見落とします。また、色の付いていない場所を見つけても、そこがあらゆる災害に対して安全だと判断することはできません。

自然災害の学習は、災害の名前を暗記して終わるものではありません。地震や大雨が起こるしくみ、その作用を受ける地形、そこで暮らす人々の条件をつなげて考えます。すると、同じ雨でも地域によって被害の現れ方が違う理由や、堤防と避難の準備を組み合わせる理由を説明できます。地図の色を読むところから一歩進み、「何を想定した資料か」「どの場所に、どんな対策が必要か」を根拠付きで述べられるようにしましょう。

この単元で身につけること

• 自然現象と災害を区別します。大きな揺れや激しい雨そのものと、それによって人命や建物、生活に生じる被害を分けると、対策を考える対象がはっきりします。
• 災害の地域性を説明します。プレート境界、低い平野、急な斜面、熱帯低気圧の通り道などを手がかりに、災害の分布に偏りがある理由を読み取ります。
• 地形と土地利用を重ねて考えます。河川沿いの低地に住宅や交通路が集まる便利さと、浸水や液状化への備えが必要になる事情を結び付けます。
• ハザードマップの条件を確かめます。対象の災害、凡例、想定する規模、作成時期を確認し、色の意味と資料の限界を説明します。
• 減災の方法を組み合わせます。施設を整える対策と、情報伝達や訓練などの対策を分け、それぞれがどの被害を減らすのかを具体化します。

中学校の地理で学んだ日本の自然環境や、地理総合の防災学習に、地理探究で扱うプレート・小地形・気候のしくみを重ねる単元です。用語を覚えるときにも「原因、場所、被害、対策」という順序を意識すると、資料が変わっても説明を組み立てやすくなります。

基本の考え方

自然の作用が人の暮らしに届くところで災害を考える

ハザードとは、被害をもたらす可能性のある自然現象やその作用を指します。強い揺れ、津波、洪水などがその例です。一方、災害リスクを考えるには、現象の強さだけでなく、その場所に人や資産がどれほど存在するかという曝露と、建物や社会が被害を受けやすいかという脆弱性も見る必要があります。ここでの曝露は「危険な作用にさらされること」、脆弱性は「被害を受けやすい性質」と読み替えると理解できます。

例えば、似た強さの揺れが生じても、建物の耐震性や地盤の性質が違えば、被害は同じになりません。人が密集する市街地では、建物だけでなく、道路や電気・水道が止まった影響も広がります。高齢の人が多い集落では、移動を支える体制や情報を届ける方法が避難の条件になります。災害を自然だけの問題にせず、自然条件と社会条件の組合せで考えるのが地理の視点です。

防災は、被害を防ぐための取り組みを広く指します。減災は、被害を完全になくすことが難しい場合も見据えて、できるだけ小さく抑える考え方です。この2つは対立するものではありません。堤防を整備して浸水を防ぐことと、堤防の能力を超える事態に備えて避難計画を用意することは、同じ地域で両立します。

地震・津波・火山は大地の動きと結び付く

日本列島は複数のプレートが接する地域に位置し、地震や火山活動が活発です。地震には、沈み込むプレートと上側のプレートの境界で起こるもののほか、プレート内部や内陸の活断層で起こるものもあります。したがって、「地震はすべて海溝で起きる」とまとめるのは誤りです。マグニチュードは地震そのものの規模を表し、震度は各地点の揺れの強さを表します。1つの地震でも、震源からの距離や地盤などによって震度は場所ごとに違います。

地盤に注目すると、軟らかな堆積物が厚い低地では揺れが増幅されることがあります。地下水位が高い緩い砂質地盤では、地震の揺れによって液状化が起こり、建物の傾きや地中の管の損傷につながる場合があります。埋立地や旧河道は注意して調べる地形ですが、低地ならどこでも必ず液状化するわけではありません。地盤の材料、水の状態、揺れの条件を併せて判断します。

海底の地震で海底面が大きく上下すると、海水が動かされて津波が発生することがあります。津波は風が起こす通常の波と異なり、広い範囲の海水が動く現象です。海岸の形や海底地形によって高さや流れ方が変わり、川をさかのぼることもあります。リアス海岸の湾奥などでは局地的に高くなる場合がありますが、「すべての湾で同じ高さになる」とは考えません。遠方の地震による津波もあるため、地元の揺れの強弱だけで津波の危険を決めることもできません。

火山では、溶岩流だけでなく、火砕流、噴石、火山灰、火山泥流などが問題になります。火砕流は高温の火山灰や岩片などが気体とともに流れ下る現象です。火山泥流は火山性の土砂が水と混じって流れるもので、噴火による融雪などが引き金になる場合があります。火口から離れた地域でも、風下では降灰による交通や農業への影響を受けます。火口からの距離に加えて、谷の向き、積雪、風向を見ることが大切です。

水害・土砂災害と地形の組合せを読む

日本では梅雨前線や台風などによる大雨が水害の原因になります。河川の水があふれたり、堤防が決壊したりして起こる氾濫を外水氾濫といいます。それに対し、市街地などで降った雨を排水しきれず、土地に水がたまる現象が内水氾濫です。川があふれていなくても浸水は起こり得ます。舗装面の増加で雨水が地中へしみ込みにくくなることや、排水先の河川の水位が高くなることも、内水氾濫に関係します。

川沿いの微高地である自然堤防と、その背後の低い後背湿地では、水のたまりやすさが異なります。三角州や海岸の低地も標高が低く、浸水が長引く条件を持つ場所があります。一方、台地の上は周囲の低地より高くても、台地の縁の急斜面では崩壊に注意が必要です。図1のように、高い場所と低い場所を分けるだけでなく、境目の斜面まで読むと、必要な対策が変わります。

図1は実在の地域を写した地図ではなく、地形の位置関係を示す模式断面です。自然堤防は人工の堤防とは異なり、洪水の際の堆積でできた地形です。周囲より少し高いという特徴はありますが、それだけで大きな洪水にも耐えられるとはいえません。地形の相対的な高さと、想定される水の高さを区別して考えます。

山地では、急な斜面の表層が崩れる崖崩れ、斜面の土の塊が滑る地すべり、谷に沿って土砂や水が一体となって流れる土石流などが起こります。雨で地中の水が増えることや地震の揺れが引き金になります。扇状地は山地から出た川が運んだ砂礫の堆積地形であり、山地の出口付近では土砂を含んだ流れにも目を向けます。「平らに見えるから山の災害とは無関係」とは判断できません。

海岸では、台風などの低気圧による吸い上げと強風による吹き寄せで海面が高くなる高潮が問題になります。高波は波そのものが高くなる現象で、高潮とは区別します。湾の形、風向、潮位の条件が重なると被害が大きくなることがあります。地震を主な原因とする津波と、気象条件による高潮を取り違えないようにしましょう。

世界を見ると、環太平洋地域などのプレート境界付近では地震や火山が多く見られます。南アジアや東南アジアの低いデルタでは、季節的な大雨や熱帯低気圧に伴う洪水・高潮が課題になります。北大西洋などのハリケーン、インド洋などのサイクロンも熱帯低気圧で、呼び名が地域によって異なります。また、少雨が長く続く干ばつは農業や水の供給に影響し、乾燥地だけで起こるとは限りません。高温・乾燥・強風は森林火災が拡大する条件になりますが、出火には人の活動が関わる場合もあります。災害名を国名と1対1で結び付けるより、気候と地形、土地利用の共通点を探すほうが応用できます。

例題で解き方を確かめる

例題1　地震の規模と地点ごとの揺れを区別する

ある地震について、P地点ではQ地点より強い揺れが観測されました。「P地点のマグニチュードのほうが大きかった」という説明を直し、場所によって揺れが異なる理由を1つ挙げましょう。

1. 比べている対象を確かめます。問題は2つの地震ではなく、1つの地震による2地点の揺れを比べているため、地点ごとの指標が必要です。
2. マグニチュードと震度の定義に戻ります。地震の規模を表す用語を地点ごとの強さに使うと、何を比較したのかが変わってしまいます。
3. 地点の条件を添えます。震源からの距離や地盤の違いは候補になりますが、この問題だけではどれが実際の原因だったかまでは特定できません。

答え：P地点の震度がQ地点より大きく、揺れの違いには震源からの距離や地盤の違いなどが関係します。

「Pの地盤が必ず軟らかい」とまで書くのは、資料にない条件の付け足しです。理由を尋ねる問題でも、考えられる要因を挙げる問いなのか、資料から要因を決める問いなのかを区別します。地理の説明では、用語の正しさと根拠の範囲の両方が求められます。

例題2　地図の凡例と避難先の条件を読む

図2は、ある河川が氾濫する条件を設定した学習用の模式図です。橙色の範囲は浸水深1m以上3m未満、淡い紺色の帯は河川、白い範囲はこの想定で着色されていない場所を表します。Hは自宅、AとBは避難先の候補です。Aは橙色の範囲内、Bは範囲外にあります。図だけから候補を比較し、なお確かめる必要のある点を説明しましょう。

1. 地図の対象を先に読みます。洪水の想定を津波や土砂災害の安全判定に使わないため、どの災害の図かを固定します。
2. 点と色の位置関係を見ます。Aはこの条件で浸水が想定されるため、単に近いという理由では選べません。Bはこの想定の浸水区域外ですが、それだけで安全は確定しません。
3. 候補の指定と経路を確かめます。その災害に対応する避難場所か、途中に低い道路や斜面の危険がないかを確認することで、点だけの比較から実際の移動の検討へ進めます。

答え：Bを先に検討しますが、洪水に対応する避難場所の指定、他の災害の危険、経路の安全性を確かめる必要があります。

図2の線は距離を計算するために設定した経路で、実際の避難を推奨する道ではありません。自宅も浸水想定区域内にあるので、区域外の候補へ向かう線の一部は区域内を通ります。経路を描けたことと、浸水後にそこを歩けることは別です。現実には地域の情報や避難計画に基づき、危険になる前の行動を考えます。

例題3　縮尺から経路の長さと所要時間を求める

図2に対応する縮尺1：10,000の紙の地図で、HからBまでの折れ線に沿った長さが6cmでした。移動の速さを毎分50m、出発準備を5分としたとき、経路の実際の長さと、準備を含む所要時間を求めましょう。図2の表示サイズ自体を定規で測る必要はありません。

1. 地図上と実際の単位をそろえます。縮尺の分母は長さの倍率なので、地図の1cmが実際には10,000cm、つまり100mに当たると直します。
2. 経路の長さを計算します。6 × 100 = 600より600mです。直線距離ではなく、実際にたどる道の長さを使う理由は、曲がり道や迂回を含めるためです。
3. 移動時間と準備時間を分けます。600 ÷ 50 = 12より移動は12分、12 + 5 = 17より準備を含めて17分です。

答え：経路は600mで、準備を含む所要時間は17分です。

これは与えられた速さで移動できるという条件での計算です。混雑、坂道、暗さ、体調によって所要時間は変わります。また、災害が何分後に到達するかはこの問題に示されていません。「17分で間に合う」とは書けない点も押さえましょう。距離を時間へ換算する力と、その結果から何がいえるかを区切る力は、別々に確かめる必要があります。

例題4　地域の特徴に対応した減災策を論述する

河川沿いの低地に住宅が集まり、高齢の住民も多い地区を考えます。堤防の整備に加えて、浸水による被害を減らす取り組みを2つ挙げ、それぞれが必要な理由を説明しましょう。

1. 自然条件と社会条件を分けて拾います。低地には浸水の問題があり、移動に時間を要する住民には避難支援の問題があるため、同じ対策だけでは対応しきれません。
2. 地域の条件に合う行動を選びます。浸水を考慮した避難先と経路の確認、連絡方法と移動支援の準備なら、問題文の2つの条件に直接対応できます。
3. 対策と理由をつなげます。「訓練をする」だけでは何のためか不明なので、早めに移動する準備や支援の分担を確かめる目的まで書きます。

答え：浸水を考慮した避難先・経路を確認して移動の遅れを減らし、支援が必要な住民への連絡と移動支援の体制を整えます。

堤防や排水施設、耐震化などはハード対策、情報伝達、訓練、土地の危険性を踏まえた計画などはソフト対策として整理できます。ただし、ハードは行政、ソフトは住民という分け方にはなりません。家庭の住宅の耐震化もハード対策であり、行政の情報伝達もソフト対策です。誰が行うかと、どんな方法かを別の軸で考えると、分類が混ざりません。

つまずきやすいところと直し方

誤り1　色のない場所は安全と決める

誤った書き方は「ハザードマップで白い場所なら、どんな災害でも起こらない」です。どこが違うかというと、地図が示すのは対象と条件を限定した想定であり、情報が表示されていない場所や、条件を超える現象まで含めた保証ではない点です。洪水、内水、高潮、津波、土砂災害などは、それぞれ別の資料で確かめる必要があります。

正しい書き方は「この地図の想定では着色されていないが、想定の条件と別の災害の情報も確認する」です。地図を見る順序は、対象の災害、凡例、想定条件、場所と経路です。色が濃いほど危険とすぐに決めるのではなく、色が浸水深、発生の可能性、区域の区分のどれを表しているかを読みます。更新された地図であっても、すべての災害を1枚で表しているとは限りません。

誤り2　標高と浸水深を同じ高さとして扱う

誤った書き方は「標高2mの場所で水面の標高が5mなら、浸水深は5m」です。どこが違うかというと、標高は共通の基準面からの高さ、浸水深はその場所の地面から水面までの深さなので、測り始める位置が異なります。図3のように、同じ水面でも地面の高さが違えば浸水深は変わります。

図3は、水面の標高を両地点で5mと置いた計算用の断面です。Pの地面は標高2mなので浸水深は5 − 2 = 3m、Qの地面は標高4mなので5 − 4 = 1mです。正しい書き方は「浸水深は水面の標高から、その場所の地面の標高を引いて求める」です。実際の洪水では流れや地形によって水面の高さも変わるため、全地域に同じ水面を当てはめることはできません。

また、浸水深の数値だけで建物内の安全を判断することもできません。水の流れによる建物への影響、浸水が続く時間、建物の構造などの条件があるからです。計算で求めた深さは資料を理解するための値であり、移動や滞在の可否を単独で決める値ではありません。

誤り3　災害の原因と対策を1つずつ対応させる

誤った書き方は「大雨には堤防、地震には耐震化を行えば、それで十分」です。どこが違うかというと、1つの自然現象から複数の被害が生じ、施設だけでは生活への影響をすべて防げない点です。大雨は河川氾濫だけでなく内水氾濫や土砂災害を起こし、地震は建物の損傷に加え、火災や道路の寸断にもつながります。

正しい書き方は「起こり得る被害を分け、それぞれに施設と行動の対策を組み合わせる」です。自助は自分や家庭での備え、共助は近隣や地域での協力、公助は行政などによる支援として整理します。これらはどれかを選ぶ関係ではありません。地域で支援が必要な人を把握することと、行政が避難場所や情報を整えることを結び付けて考えます。復旧時にも交通、水道、医療などの回復が関わるため、被害直後だけでなく暮らしを再開する段階まで視野を広げます。

練習問題

練習1　水害の種類を説明する

強い雨が降り、市街地の排水が追い付かず道路が浸水しました。近くの河川では、まだ水が堤防を越えていません。この現象を何といいますか。また、河川の水があふれて生じる氾濫と、原因の違いを説明しましょう。

練習2　縮尺と時間を計算する

縮尺1：25,000の地図で、経路の長さが4cmでした。毎分40mで移動し、準備に8分かかるとすると、実際の距離と準備を含めた所要時間はそれぞれいくつですか。混雑や坂道による変化は計算に含めません。

練習3　断面図の数値を読み替える

図3の地面の標高を変えず、水面の標高だけが6mになったとします。PとQの浸水深を求めましょう。また、浸水深の差が地面の標高差とどう対応するかを説明しましょう。

練習4　2つの地域の被害を比較する

似た規模の熱帯低気圧が2つの地域に接近したとします。一方は住宅が集まる低いデルタ、もう一方は人口の少ない高い土地です。前者で被害が大きくなる可能性を、自然条件と社会条件の両方を使って説明しましょう。高い土地なら必ず安全だと書かないことも条件です。

答えと解説

練習1の答え：内水氾濫です。降った雨を地域内で排水しきれないことが主な原因で、河川から水があふれる外水氾濫と区別します。「川があふれていない」という条件は、水害を否定する情報ではなく、水害の種類を見分ける情報です。

練習2の答え：距離は1,000m、所要時間は33分です。地図の1cmは25,000cm、つまり250mなので、4 × 250 = 1,000となります。移動時間は1,000 ÷ 40 = 25分、準備を加えて25 + 8 = 33分です。縮尺で距離を直してから速さで割る順番を守り、cmのまま毎分何mという値で割らないようにします。

練習3の答え：Pは4m、Qは2mで、浸水深の差は2mです。6 − 2 = 4、6 − 4 = 2となり、地面が2m低いPのほうが浸水深は2m大きくなります。共通の水面から地面の高さを引くため、地面の高低と深さの大小は逆の関係になります。

練習4の答え：低いデルタでは洪水や高潮による浸水を受けやすく、住宅や人が集まるため、被害にさらされる人や資産も多くなる可能性があります。建物の強さや避難体制でも被害は変わりますし、高い土地でも強風や斜面崩壊などの危険は残ります。自然条件だけ、人口だけで結論を出さず、現象・場所・社会の条件をつなげるのがポイントです。

次の単元へのつながりと家庭での確かめ方

この考え方は、農業の立地、都市の土地利用、世界の各地域を学ぶときにも使います。デルタの水と肥沃な土壌は農業を支える一方、洪水への備えを必要とします。火山も災害だけでなく、温泉や景観などの資源と結び付きます。人がその土地で生活を続ける理由を、危険だけでなく得られる恵みや生活基盤まで含めて考えると、地域の説明が立体的になります。

家庭では、まず5分で地域のハザードマップを1枚見て、対象の災害と凡例を自分の言葉で説明してみましょう。自宅に付いた色だけを答えるのではなく、どの条件のときに何が想定されているかまで話せれば、資料を読む練習になります。保護者がお子さまと確かめる場合も、地名の暗記より「この色は何を表すのか」という問いが役立ちます。

もう1つは、別の5分で「川沿いの低地」「台地の縁」の2つを紙に描き、それぞれに関係する災害と対策を1組ずつ書く方法です。地形から災害へ、災害から対策へと線で結び、途中の理由が抜けていないか確かめます。個別指導では、説明が止まった箇所に応じて、等高線の高低の読み方や、縮尺の単位換算まで戻って確認します。そのうえで元の図に戻り、根拠を付けて答え直せるかを見ます。

まとめ

祖父母の家の客間で広げた地図に戻ると、色の違いは単なる安全・危険の二択には見えなくなるはずです。そこには地形、想定する自然現象、暮らしを支える施設や道の条件が重なっています。説明に迷ったときは、資料から読み取れることと、追加で確かめることの境界を言葉にしてみましょう。

「近いから」「高いから」で答えを止めず、その場所とその災害の組合せまでたどることが、地図を判断の根拠に変えます。