総合型選抜データベース ／ 連載「総合型選抜を数字で考える」

日本のデータは何と言っているか

ここまでの3本は、主に海外の研究でした。では日本ではどうか。 結論を先に書きます。「総合型・推薦で入ったほうが就職や収入で有利」という主張を支持する日本のデータは、 現時点で見当たりません。むしろ反対の結果が報告されています。

1. 収入：学力試験を課す入試の入学者のほうが高い

この結果を都合よく無視することはできません。ただし解釈には注意が要ります。 この分析はAO入試と推薦入試を分けていません。また、日本では18歳人口の減少により、 下位層の大学が定員を埋めるために多様な入試を拡大してきた経緯があり、 「入試方式の効果」と「大学の選抜性の差」が混ざりやすい構造があります（Unser-Schutz, 2020／Yamamoto, 2016）。 つまりこの差の一部は、入試方式そのものではなく、どの大学に入ったかを映している可能性があります。

2. 学力：一般入試組のほうが高いという報告

必修英語科目を2年間追跡した研究では、一般入試の学生のほうが推薦入試の学生より TOEICの得点が有意に高いという結果でした（Unser-Schutz, 2020）。 同研究は、2014年時点で70%の大学が推薦入学者向けの入学前教育（補習）を実施していたことも報告しています。 医学教育では、入学試験の得点が高いほど中退の確率が低いことが示されています（Takaku, 2020）。

3. ただし、分野によって逆転する

さらに重要な所見があります。同研究では、大学のGPAを予測する力は「入試方式」より 「高校の評定」と性別のほうが強かった。 これは第1回で見た海外の知見——評定平均が大学での成績と卒業をよく予測する——と同じ方向を向いています。 つまり、効いているのは入試のラベルではなく、そのラベルの裏にある高校3年間の積み上げのほうです。

4. では総合型選抜に意味はないのか

あります。ただし「入試方式が将来を良くする」という形ではありません。整理するとこうなります。

• 評定は将来を予測する——これは日本でも海外でも確認されている（Ozeki ほか, 2022／Galla ほか, 2019）。 総合型・推薦の出願資格に評定が置かれているということは、予測力のある指標で足切りしているということです。
• 入試方式そのものが所得を上げる証拠はない——むしろ学力試験組が高いという報告がある（Urasaka & Nishimura, 2013）。
• だから、合格後に何をするかが分かれ目になる——70%の大学が入学前教育を用意しているという事実は、 裏返せば「そこで差が生じうる」と大学自身が見ているということです。

5. 当塾の立場

総合型選抜は「学科試験が苦手な人の迂回路」ではなく、 評定という長期の積み上げと、活動の記録という別方向の情報を、大学が同時に見る仕組みです。 そして日本のデータは、合格後に学力を放置した場合の帰結についても正直に語っています。

ですから当塾は、総合型選抜の対策を「出願書類と面接の練習」で終わらせません。 合格後に必要になる学力——英語と数学、そして文章を書く力——を、合格前と同じ密度で扱います。 上の研究群が示しているのは、入試の入口より、その後に積み上げたものが結果を決めるという、 やや面白みのない、しかし再現性のある事実です。

この記事の出典

検索・収集には Consensus（consensus.app）を使用しました。